私たちは、無駄のない時代に生きています。今日の経済では、事実上あらゆる種類の組織が、変化を学び、それに対応する速さに応じて成功するか失敗するかが決まります。多くのNGOはこの現実を受け入れ、新たな社会的介入策の開発において、リーン原則の採用を、まだ広く普及しているとはいえないものの着実に進めています。しかし規模拡大となると、こうした団体のうち最も革新的なところでさえ、そもそも拡張可能なアイデアの開発を助けた継続的なイノベーションと学習の手法を、いまだ日常的に軽視しています。
私たちは、この見落としの背景には、継続的なイノベーションと学習の目的は、状況の変化に長期にわたってより適切に対応することではなく、特効薬となる政策解決策をより早く見つけることにすぎない、というNGOセクターに広く浸透した考え方があると思います。
有望なアイデアが特定されれば、イノベーションに代わって複製を優先するのが当然だ、というのがこの考え方です。
私たちもかつてはそう考えていました。2000年代半ば、タイムズスクエアで路上生活をする人々を恒久的な住居と支援サービスにつなぐことで、路上ホームレス状態を減らす4年間の取り組みを先駆けて開始しました。私たちは、次の4つを実行して、最終的に87パーセントの削減を達成しました。屋外で寝ている人全員に聞き取りを行い、毎晩寝ている場所を地図にし、社会的・医療的リスク要因に基づいてリストに優先順位を付け、地域のNGOをこの新しいアプローチに沿って再編成したのです。
2008年、私たちは成功した手法を携えて全米各地を回りました。どの地域も十分に似ており、少し調整すればタイムズスクエアのモデルを採用できると期待していました。しかし、分かったのはその逆でした。モデルの原則は通用しましたが、細部については、どの都市でも新たな学びと継続的な適応が必要でした。
規模を拡大してもイノベーションの必要性はなくならず、むしろ高まりました。
2010年、私たちは10万人のホームレス状態にある米国人に住まいを見つける全国的な運動に、できるだけ多くの都市が参加できるよう、100,000 Homes Campaignを開始しました。186都市が参加を表明し、私たちは、学びを運動全体と共有することを条件に、新しいアイデアを取り入れることを明確に認めました。また、異なる戦略を相互に検証できるよう、各都市の住宅確保の実績を中央で追跡しました。
規模拡大に向けたこの分散型アプローチは、今日の有力NGOや資金提供者の一部を不安にさせるでしょう。私たちの支援者の一部も不安を感じました。「エビデンスに基づく実践だけを拡大すべきだ」と多くの人が言いました。「解決策が長期的に検証されるまでは、これほど大きなネットワークを巻き込むのは無責任だ」と。
もちろん、反論としては、世界の問題のほとんどに特効薬となる解決策はなく、たとえそうした解決策がある場合でも、継続的なイノベーションと学習の手法は、最低コストや実行可能な対象人口についての組織内部の根本的な前提に疑問を投げかけられる、ということです。100,000 Homes Campaignでは、そうした問い直しが何度も画期的な成果をもたらしました。
最終的に、このキャンペーンは従来型の研究や政策立案の考え方からも大きな恩恵を受けました。継続的なイノベーションの厳格なプロセスに情報を与えるために、私たちはこうした手段を活用しましたが、それらにプロセスを全面的に支配させることはありませんでした。それは正しい判断でした。参加を表明した186の地域社会は、全体の目標を上回り、取り組みの平均速度を3倍にしながら、わずか4年間で、最も脆弱な立場にあるホームレス状態の近隣住民105,000人以上に住まいを見つけたのです。従来型の研究から分かっていることの一つは、地域社会が彼らを住まわせるために新しく型破りな方法を試す意思を持たなければ、その多くは今ごろ亡くなっていたであろうということです。
キャンペーン終了後、私たちはZero: 2016を開始しました。これは、今後2年間で米国の71の地域社会が慢性的なホームレス状態と退役軍人のホームレス状態を完全になくすのを支援する、新たな学習の取り組みです。
多くの企業は、継続的なイノベーションの教訓をずっと前に学びました。リアルタイムで評価し、適応するプロセスは決して止まらず、止めることを意図したものでもありません。私たちはNGOセクターにもこの教訓を学んでほしいと考えています。
世界で最も緊急性の高い社会問題に取り組むにあたり、私たちの目標は、何が最も効果的かを突き止め、それをただ再現することではありません。むしろ、何が最も効果的かを突き止め、 今日 、そして明日もまた同じ問いを改めて投げかけることに、常に心を開いておくべきです。
この記事は、もともと Mediumに掲載されました。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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著者：Rosanne HaggertyとBecky Kanis Margiottaは、Community Solutionsの共同創設者です。
画像：国際金融サービスセンターで水たまりを避けるビジネスマン。REUTERS/Luke MacGregor。
