今後30年間のアフリカの展望は、急速な都市化をどれだけうまく管理できるかによって大きく左右されるだろう。課題が手ごわいことは確かである。しかし、適切なアプローチをとれば、大陸をより安定し繁栄した未来へと押し進めることができる。
今後30年間にわたり、毎年2,200万人がアフリカの都市へ移り住むと見込まれている。2050年までに、アフリカの都市人口の総数は 13億4,000万人 に達し、2010年の3倍となる見通しである。都市化は東アフリカと西アフリカで最も急速に進んでいる一方で――たとえばナイジェリア最大の都市ラゴスの人口は今後15年以内に2,500万人を超えると予想されている――、この傾向は大陸のすべての地域で見て取れる。
新たに都市に住むことになる人々をうまく受け入れられれば、その見返りは非常に大きいだろう。一般に都市では労働生産性が高く、都市空間への人口集中は市場を生み出し、サービス提供において規模の経済をもたらす。アフリカの商品依存型経済も、ヨーロッパ、北米・南米、東アジアがそれぞれの都市化の段階で享受した「都市の配当」を得られることが期待されている。
しかし、そうなる保証はどこにもない。まず、アフリカ人の半数は依然として1日1.25ドル未満で生活しており、1日10ドルを超えて生活しているのはわずか4%にすぎない。このため、従来の利用者負担型モデルによって、極めて重要な都市インフラの資金を調達することは難しい。
さらに、同大陸の地方自治体は、しばしば争点となっており、国の政府から十分な支援を受けていない。また、境界の画定、ガバナンス構造の構築、住民とのコミュニケーションといった基本的なプロセスにいまだ苦慮している。その結果、資産の目録作成、土地保有制度の管理、十分な財源の確保を行えずにいる。ガーナの首都アクラの年間予算は、わずか12.50ドル （一人当たり）である。
さらに事態を複雑にしているのは、アフリカの都市化の課題が、気候変動の影響が目に見えて強まりつつある時期に重なっていることである。気候変動は既に一部の地域で食料と水の確保に影響を及ぼし、一部の疾病の拡大にも寄与している。まもなく、急速な人口増加によりすでに逼迫しているアフリカの都市インフラも影響を受けるだろう。気候変動への対応には、同大陸に最大で 2050年までに年間500億ドルの費用がかかる可能性がある。
こうした状況を踏まえると、アフリカが都市化と気候変動の双方に適応する能力に対する支配的な見方は、確かに暗い。しかし、そうである必要はない。アフリカの都市環境の大部分がまだ建設されていないことを踏まえれば、大陸は最近の技術革新に支えられながら、高生産性かつ低炭素型の開発において世界的リーダーとしての地位を確立する、またとない機会を持っている。
実際、その方向への転換は既に始まっている。アフリカの都市は、重大な課題に対する費用対効果が高く環境に優しい解決策を見いだしつつある。慢性的な電力不足と、資源の乏しい国営電力会社に直面する中、需要に迅速に応えられる独立系および地域の発電事業者を採用する世帯、企業、政府が増えている。たとえばM-KOPA Solarは、オフグリッドの世帯を対象とした従量課金制サービスにより、東アフリカ全域で急速に事業を拡大している。こうした世帯は、灯油、電池、発電機といった、安全性に欠け、割高で、信頼性の低いエネルギー源に頼ることに疲れている。
移動性の改善でも同様の進展が見られる。アフリカ人で自動車を所有しているのはわずか6%にすぎないが、同大陸の都市インフラは長らく処理能力を超えた状態にある。たとえばラゴスでは、通勤者が交通渋滞によって全体で年間 30億時間 を失っていた（2007年から2009年まで）。しかし、バスを中心とした交通インフラへの最近の投資により、環境に優しい大量輸送車両専用レーンが整備され、状況は大きく改善した。同様のプログラムは現在、少なくとも他の9都市で実施されている。
もう一つの重要な課題は――健康の改善、都市住民の尊厳の保護、環境リスクの軽減に不可欠な課題である――固形廃棄物の収集における滞留の解消である。ナイロビ郊外の非公式居住地キベラの住民は、「バイオセンター」によりこの問題に取り組んでいる。これは地域住民が運営する公衆衛生施設であり、回収したメタンガスの販売による収入を生み出している。
こうした事例は、一部のサービス提供における予算および統治上の制約が克服可能であることを示している。しかし、都市サービス提供に対するアフリカの環境に配慮したアプローチは、依然として初期段階にあり、多くの点で不安定である。より効率的な公益事業、正式なインフラ、公的に提供される基幹サービスが急務となっている。
今日の技術革新はまた、気候変動への最善の対応とは、人々の日常的なニーズに応えるものであることを改めて示している。アフリカの都市という文脈では、それには地域の失業者が就くことのできる種類の雇用を創出することも含まれる。規模が拡大すれば、こうしたサービス提供のアプローチは、財政効率、雇用、リスク低減、そして気候変動に敏感な世界経済における競争力向上の好循環を生み出すだろう。
「 New Climate Economy 」の研究では、低炭素都市が2050年までに世界全体で17兆ドルを節約できることが示されている。今後30年間に建設されるアフリカの都市環境の大部分を踏まえると、同大陸の都市は、この節約分の多くを確保できる立場にある。
成功のためには、アフリカの指導者が都市化の動向を経済的機会かつ気候行動上の機会として認識し、新たな資金調達モデルやパートナーシップの創設、自治体の責任と権限の調整を含む適切な措置を講じる必要がある。この取り組みにおいては、既に当該分野で活動している組織、たとえば C40（気候変動に取り組む都市のネットワーク）の専門知識を活用すべきである。
この過程で、アフリカの指導者は社会の既得権益からの抵抗に確実に直面するだろう。それでも彼らは前進すべきである。気候に配慮した都市化がもたらす機会は、逃すには惜しすぎるものである。
本記事は、 Project Syndicateとの協力により掲載されたものである。掲載は、世界経済フォーラムによる見解への支持を意味するものではない。
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著者：トレバー・マニュエル氏は、南アフリカ計画委員会の元委員長、南アフリカの元財務大臣であり、経済と気候に関するグローバル委員会の委員を務めている。フェリペ・カルデロン氏は、メキシコの元大統領であり、経済と気候に関するグローバル委員会の委員長を務めている。
写真：ナイジェリアの商業の中心地ラゴスのスカイライン。REUTERS。
