一世代前、 World Development Report 1984 は、暴走的な人口増加に対する世界の懸念を反映し、人口動態の変化がもたらす開発課題に焦点を当てていた。世界の人口増加率は1960年代後半にピークに達し、年2%を超えていた。その10年間の極めて高い平均出生率（女性1人当たりほぼ6人）が、数十年にわたり人口増加率を高い水準に保つ勢いを生み出した（図1）。実際、人口と開発をめぐる時代の空気は、エーリックの1968年の著書『Population Bomb』などの作品を生み出し、膨大な人口の重みに押しつぶされながら自らを維持しようとする世界の黙示録的な姿を描いた。WDR 1984の政策議論はこれらの懸念を反映し、最も貧しく出生率の高い国々で増大する人口をどう養うかに焦点を当てる一方、出生率の低下を促す政策の根拠も示していた。
言うまでもなく、世界人口は猛烈なペースで増え続けることはなく、出生率は、生活水準の向上、教育へのアクセス、女性のエンパワーメントなど、それだけに限らない様々な理由により急激に低下した。同時に、韓国や中国の事例に見られるように、人口の多い国々の一部は自力で貧困から脱却し、インドの緑の革命の事例が示すように、バイオテクノロジーの進歩は各国が自国の食料を賄う助けとなった。人口爆弾は爆発しなかったようである。
今から30年以上経った現在、近刊の Global Monitoring Report 2015/2016: Development Goals in an Era of Demographic Change （GMR）は、世界はもはや爆発的な人口増加を恐れる必要はないかもしれないが、人口動態の変化は依然として今日最も差し迫った開発課題の一つであると論じている。本報告書は最新の 国連の人口推計 を用いて、世界の人口動態のトレンドとパターンが転換点にあることを示している。15～64歳、すなわち労働力に加わる可能性が最も高い人々の割合は、2012年に65.8%でピークに達した（図2）。今後数十年にわたりこの割合は低下する一方、65歳以上の高齢者の割合は上昇する。2050年までに、高齢者は世界人口の16%を占める可能性があり、1960年代の5%から増加する見込みである。
GMRはまた、こうした世界的な動向やパターンが、国や発展段階によって大きく異なることも示している。今日、世界の貧困層の87%は、依然として生産年齢人口の割合が増加し、急速な人口増加が見込まれる国々に暮らしている。これらの国々が増加する生産年齢人口に対応できるよう雇用創出を加速できれば、今後数年の成長と貧困削減を後押しする可能性がある。対照的に、近年の世界成長の4分の3を占める経済であり、世界成長の原動力となってきた多くの国々では人口減少が見込まれている。これにはほぼすべての高所得国と、いくつかの上位中所得国が含まれる。これらの国々では65歳以上の人口割合が上昇していくが、生産性向上への投資、就労期間の延長、財政的に持続可能な高齢者支援制度の導入を通じて、所得を維持し、さらに向上させ続けることができる。
GMRが論じるように、国内の人口動態の変化や国家間の違いは、成長と貧困削減を後押しする現実的な機会をもたらしている。特に、資本フロー、移民、貿易のさらなる自由化は、世界規模で拡大する人口の不均衡への対応に役立ちうる。人口動態を踏まえた政策によって、先進国と途上国、高齢化が進む国と若い国を問わず、各国は過去の人口爆弾への恐怖を、将来の開発機会へと転換する機会を得られる。
本記事は 世界銀行との協力により掲載されたものです。掲載は世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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執筆者：S. Amer Ahmedは、世界銀行のDevelopment Prospects Groupのエコノミストである。
写真：混雑した通りを横断する人々。REUTERS/Bobby Yip.
