自然環境の破壊は、21世紀に私たちが直面する最大の課題の一つである。私たちは自然なしには生きられないが、まるで生きられるかのように振る舞っている。世界人口が100億人に向けて増加し、世界経済成長率が年率3%前後かそれ以上で続くなかで、世界の消費は2100年までに少なくとも16倍に増えるだろう。増加する人口の大半は、より貧しい途上国に暮らすことになり、食料、エネルギー、水を必要とする。それらを供給しなければならないのは自然環境である。
自然資本、すなわち自然が無償で与えてくれるすべてのものは、人類の歴史の大半において当然視されてきた。自然はただ与え続け、絶えず自らを再生してきた。しかし、これまでの人類の発展は、自然を削り取ることであった。すなわち、ヨーロッパの温帯林を切り開き、アメリカのグレートプレーンズを耕し、大河をせき止め、熱帯雨林を伐採し、海洋を略奪してきたのである。
環境保護派対産業界
自然環境をめぐる議論は、通常、相いれない立場の争い、すなわち環境保護派対産業界として捉えられてきた。資本と労働を本質的に対立するものと見なしたマルクス主義者のように、自然環境もまた、エコ戦士と産業ロビイストのあいだで繰り広げられるゼロサムゲームとして、あまりにもしばしば扱われている。
これは誤りであり、危険でもある。自然資産を経済の中核、実際には不可欠な投入要素として扱わなければ、その結果は深刻なものとなるだろう。従来どおりの事業運営を続ければ、2100年までに残りの熱帯雨林の大半が失われ、海洋は劣化し、地球上の残りの生物種のうちおよそ半数が絶滅しかねない。遺伝子工学をいくら駆使しても、この破壊の波を逆転させることはできない。
自然資本のアプローチは、自然環境を経済の中心に据える統合的な概念である。自然資産は生産の中核的な投入要素となり、経済のバランスシートの一部をなす。そして、これらの資産が今後も私たちに恩恵をもたらし続けるためには、資本の維持が必要である。無償でサービスを提供し続けるために必要な閾値を下回るまで自然資本を減少させることは、環境にとって悪いだけでなく、経済にとっても悪いのである。
自然がもたらす経済成長の後押し
私たちがすでに自然資本に多大な損害を与えてきたため、その水準が最適値をはるかに下回っていることはほぼ確実である。自然資本は単に維持されるだけでなく、強化されることで大きな経済的便益をもたらす。
多くの環境保護論者はおそらく同意し、そのうえで、これは資本主義と工業化が行き過ぎたことの証明だと主張するだろう。彼らは経済成長を即座に止め、「自然へ回帰する」ことを望んでいる。しかし、これは非現実的であるだけでなく（決して実現しないだろう）、誤りでもある。経済計算は、適切に測定された場合、自然資本を強化するための投資が経済成長をいかに改善しうるかを示している。持続可能な経済成長には、自然資本が減るのではなく、むしろより多くが必要となるだろう。
この衰退を食い止めるには、自然資本を経済に組み込む必要がある。損害を補償し、自然資本の総量が維持されるようにしなければならない。損害への補償は、非常になじみのある原則である。また、それは急進的でもある。なぜなら、これまでの人類の発展を特徴づけてきた自然破壊に終止符を打つことになるからである。
なぜ汚染に対価を支払うべきか
汚染に対価を支払うという考え方は、炭素排出の場合にはますます受け入れられつつある。これは、農薬、除草剤、硝酸塩の農業利用、さらには生物多様性、水供給、魚類資源、土壌にも拡大されるべきである。汚染に価格を付けないのは、経済学的に誤りである。さらに悪いことに、より逆説的なことに、私たちは農業慣行に補助金を出しており、これが自然資本を損ない、深刻な結果を招いている。
さらに一歩進めて自然資本を強化し（それによって持続可能な経済成長率を高め）るためには、石油、ガス、鉱物など再生不可能資源の枯渇から生じる経済的レントを活用する必要がある。これらは一度しか使用できず、使い尽くしてしまえば、後世の世代には何も残らない。経済理論は単純な原則を示唆している。すなわち、それらの枯渇から得られる利益は、他の資産へ再投資されるべきである。
多くの国々はすでにこれを認識しており、国有の投資ファンドを設立している。ノルウェーがその好例である。米国と英国はそうしていない。両国は単に経済的便益をすべて今すぐ消費している。米国については、欧州人が新大陸に到達し始めて以来、この状況が続いてきた。絶えず拡大するフロンティアは、自然の恵みの宝庫であった。
自然資本が現在深刻に最適水準を下回っていることを踏まえると、再生不可能資源の枯渇から得た資金を再生可能資源へ投資することは理にかなっている。ソブリン・ウェルス・ファンドは、自然資本ファンドへと転換されるべきである。
自然資本は厳密で堅固な概念である。それは資産評価、資本の維持、そして国および企業のバランスシートを義務づける。再生可能資産が自己複製するための閾値が測定され、便益が評価されることを求める。補償、価格付け、枯渇レントの活用も必要とする。すべては、持続可能な経済成長を最大化するために環境を主流化することに関わるものである。環境保護論者が経済学を真剣に受け止める時が来ている。ほとんどの論者がすでに気候変動についてそうしてきたように。
著者：Dieter Helmは著書『 Natural Capital: Valuing the Planet』。Natural Capital Committeeの委員長を務めるほか、オックスフォード大学の教授でもある。
画像：中国の風力発電所で発電に用いられる風車の近くにある、干上がった地域を示すひび割れた大地 REUTERS/Carlos Barria
