経済成長の測定は難しく、とりわけ情報がほとんど得られない時期については困難を伴う。しかし、第二次世界大戦後、ほとんどの国で統一された国民経済計算体系が整備され、総生産を測るための複数の方法が可能になった。居住者が属するすべての生産部門の付加価値を合計する方法や、それらの部門が分配するすべての所得を合計する方法などである。幅広い歴史研究に基づき、Maddison（2003）は過去2世紀の1人当たり所得データを復元し、それ以前の時期（紀元1年、紀元1000年、1500年、1600年、1700年）についてもいくつかの推定値を加えた。こうした推定には、観測できない傾向について専門的知識に基づく推測が必要となることが多い。それでも、ある時点で知られている範囲において、最良の情報を示している。
近年、Boltとvan Zanden（2013）は、Maddisonの研究を改訂・補完し、「マディソン・プロジェクト」を発表した。そこから得られた知見には、目を見張るものがある。
過去千年間に、対象国の1人当たり所得は32倍に増加し、1000年頃の年間1人当たり717米ドルから、2010年には23,086ドルに達した。これは、1人当たり所得がほとんど伸びなかったそれ以前の数千年間とは大きく対照的だ。図が示すように、所得は1820年頃から上昇し始め、その後加速して、過去2世紀にわたり着実な増加率を維持してきた。成長理論における主な課題の一つは、停滞から成長へのこの移行を理解し、とりわけ離陸を引き起こした主な要因を特定することだ。
1820年まで生活水準が停滞していたという知見は、本当に確かなのだろうか。この主張がとりわけ重要なのは、新石器革命から印刷機の発明に至るまで、生産性や1人当たり所得を高めると予想される大きな技術的進歩を人類が経験してきたためだ。
人類史の大半で実際に停滞が続いていたという考えを裏付ける事実は二つある。第一に、時代や地域ごとの特定集団について算出された寿命の推定値には、紀元1700年以前に傾向が見られない。たとえば、De la CroixとLicandro（2015）は、30万人の著名人を記録した長期データベースを用いて、人類史の大半にわたり死亡率に傾向がなかったことを示し、マルサス的停滞期の存在を裏付けている。
第二に、骨格遺骸から算出した身長にも傾向は見られない。一方、身長は幼少期の栄養状態に大きく左右されることが知られている（KoepkeとBaten、2005年）。これは、時代とともに栄養状態が体系的に改善してきたわけではないことを示している。身長に傾向が現れるのは19世紀まで待たなければならず、それはスウェーデン軍のデータにも見て取れる。
ここで示した生活水準の三つの指標、すなわち1人当たりGDP、身長、寿命は、いずれも人類史の大半における停滞を示している。私たちが現在享受している経済成長は、生活水準にプラスの効果をもたらす一方で環境にマイナスの影響も及ぼしており、歴史的な尺度で見れば、前例のない近年の現象である。
