経済成長は環境保護と両立しないと考える人は多い。
しかし、経済政策戦略の専門家アレッシオ・テルツィはそう考えない。
新技術を活用して経済成長を環境に配慮したものにすれば、地球にも恩恵をもたらし得ることを示す証拠がある。
2020年は、人類にとって悲劇的な年として歴史に刻まれるだろう。それでも、どんな雲にも銀の裏地があるというのが本当なら、昨年の明るい兆しは、二酸化炭素排出量が第二次世界大戦以降で最も急速に減少したことかもしれない（-6.4％）。
不思議なことではない。新型コロナウイルス感染症の拡大を抑えるための措置そのものが、世界経済を完全に停滞させた。多くの不要不急の事業が休業し、消費者も外出を控えたため、世界のGDPは4.9％縮小した。貿易は5.3％減少し、航空需要は史上最大の落ち込みを記録した（-66％）。一方で、産業社会による長年の搾取を経て、自然は回復し始めた。少なくとも、そう感じられた。水が澄んだベネチアの運河を泳ぐイルカの写真がソーシャルメディアで拡散した。後にそれらの画像は加工されたものと判明し、その後まもなく、最も厳しい新型コロナ対策の制限が解除された。それでも、経済成長と地球保護は本質的に両立しない二つの目標なのではないかと、多くの人が疑問を抱いた。
こうした疑念に賛同する著名人が現れている。つい先月、ノーベル物理学賞受賞者のジョルジョ・パリージは、パリ協定と相いれないとみなされているGDPへの盲目的な信奉を、政策決定者たちに厳しく批判した。この言葉は、気候活動家グレタ・トゥーンベリの叱責を思い起こさせる。トゥーンベリは2019年の時点で、世界の指導者たちに永遠の経済成長というおとぎ話を捨てるよう求め、グラスゴーでのCOP26でも同じ呼びかけを繰り返した。
最近の原材料不足は、人類が有限な地球の定める厳しい制約に直面しつつあるという感覚を、さらに強めるだろう。スズ、銅、ゴム、亜鉛、鉄鋼、鉛など13の工業用原材料を対象とする米国CRB/BLS価格指数は、つい最近、過去最高に達した。エネルギーや食料品も同様の上昇傾向にあった。始まりつつある新型コロナ後の景気回復は、必然的に負担をもたらす。
現在の苦境には、歴史上の前例がある。1973年、芽生え始めた環境意識とエネルギー価格の高騰が重なり、経済は地球の有限な境界によって必然的に制約されるという考えが広まった。そのわずか前年、マサチューセッツ工科大学（MIT）の生物物理学者グループが、人口、経済、環境の相互作用を描き出した報告書を発表していた。導かれた結論は明快だった。指数関数的成長を止めなければ、破局に直面する。当時の石油不足が自然の制約ではなく中東の地政学的緊張によるものだったとしても、MITの成長の限界はベストセラーとなり、3,000万部を超える売り上げを記録した。
実際には、経済成長は自然からの資源採取が際限なく拡大することも、温室効果ガス排出が必然的に増えることも意味しない。1990年以降、欧州連合（EU）は二酸化炭素排出量を4分の1削減する一方、実質GDPは62％成長した。米国も同様だ。汚染を伴う生産の一部が海外に移転したことを考慮しても、2007年から2016年に排出量は減少し（-13％）、GDPは13％拡大した。
MIT教授のアンドリュー・マカフィーは、近著『More from Less』で、1970年代以降、米国経済、特に生産は、原材料の輸入を考慮に入れても、米国地質調査所が追跡する72種類の資源のほぼすべて（金属、木材、セメントなど）との結びつきをすでに大幅に断ち切り、「脱物質化」していることを示した。
エネルギー利用も例外ではない。OECD諸国全体では、2000年から2016年にGDPが32％増加した一方、一次エネルギー需要は減少した（-1％）。ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのマイケル・グラブ教授らは、2018年の研究論文でその理由を説明している。1970年代の石油危機のようにエネルギー価格が上昇すると、短期的には景気後退を招く。しかし長期的には、エネルギー効率が大幅に改善し、経済は均衡を取り戻す。つまり、経済は驚くほど適応力が高く、『成長の限界』でモデル化されたような硬直的で機械的な関係からは程遠い。環境政策がいっそう厳格化していることを踏まえれば、エネルギー需要と二酸化炭素排出量の減少は驚くに当たらない。
成長を止めることは、地球を守るために必要ないどころか、大きな不利益をもたらす。豊かな国々では、高齢者人口の割合が急速に増えている時期に、医療や年金に充てられる資源が減ることになる。より貧しい国々にとって、その選択肢はさらに現実離れしている。成長を放棄すれば、多くの人が困窮に追いやられ、いくつもの基本的ニーズが満たされないままとなる。社会不安はほぼ確実に起きるだろう。
成長を環境に配慮したものにすることは可能だが、そのためには新技術を迅速に導入する必要がある。何よりも、それは研究とイノベーションを継続的に追求し、人間の創意工夫を生かすことにかかっている。幸い、その可能性に限りはない。
