経済成長が戻ってきた。米国、欧州、日本がついに同時に拡大しているだけでなく、新興国も活力を取り戻しつつある。その結果、今年の世界GDPは3.2%上昇する見通しで、2013年の2.4%から伸びる。2014年は、世界経済が転換点を迎える年になる可能性が高い。
先進国経済が回復していることは、誰にとっても喜ばしいニュースである。しかし、過去5年間にわたって世界の成長を牽引してきた新興国・途上国にとっては、重要な問いを投げかけている。高所得国も加わった今、これまでと同じやり方で競争力を維持できるのか。
単純な答えは「ノー」である。アスリートがステロイドを使って素早く結果を出そうとする一方で、持久力を養い長期的な健康を確保するために必要な厳しいトレーニングを避けるように、一部の新興国は、困難でありながら必要な経済・金融改革を遅らせたり、場合によっては回避したりしながら、短期的な資本流入（いわゆる「ホットマネー」）に頼って成長を支えてきた。米連邦準備制度理事会（FRB）が、この「安易な成長」を生み出してきた例外的に緩和的な金融環境を引き締めようとしている中、こうした新興国は、政策の余地がはるかに狭まっているにもかかわらず、取り組み方を変えなければならず、さもなければ近年獲得してきた地歩を失う危険がある。
FRBの金融政策の引き締めが現実のものとなるにつれ、 世界銀行は予測している 。新興国への資本流入は、2013年のGDP比4.6%から2016年には約4%まで低下する見通しである。しかし、米国の長期金利が急激に上昇したり、政策転換が十分に伝えられなかったり、市場が不安定化したりすれば、資本流入は急速に落ち込む可能性があり、数か月間は50%以上減少するおそれもある。
このシナリオは、改革を進めずに近年の資本流入を活かせなかった新興国の成長を阻害するおそれがある。金利上昇は、経常収支赤字が大きく、対外債務残高が高い国々に大きな圧力をかけるだろう。これは、過去5年間の信用拡大の結果である。
実際、昨夏には、FRBが長期資産の買い入れ（いわゆる量的緩和）を間もなく縮小し始めるとの観測が広がった際、ファンダメンタルズが弱いと見なされていた市場で金融市場の圧力が最も強まった。「脆弱な5か国」と呼ばれるトルコ、ブラジル、インドネシア、インド、南アフリカは、特に大きな打撃を受けた。
同様に、最近数日間で一部の新興国通貨にも再び圧力がかかっている。アルゼンチン・ペソの切り下げや中国の成長減速の兆候が一因となったほか、全般的に神経質な市場心理の中で、これら経済の実力に対する疑念も広がっている。昨夏の混乱と同様に、現在の市場の動揺は、主に国内政治の緊張や経済の不均衡によって特徴づけられる経済に影響を及ぼしている。
しかし、大半の途上国にとっては、状況はそれほど暗くない。多くの途上国の金融市場は、昨夏も現在も、大きな圧力を受けていない。実際、途上国の5分の3以上、すなわち危機前の改革の恩恵を受け、外国直接投資のような、より安定した資本流入を引き付けてきた多くの強い経済パフォーマンスを示す国々は、昨年春と夏に実際に通貨が増価した。
さらに、運動競技の比喩に戻ると、一部の国は圧力下にあっても筋力を鍛え、持久力を高め続けている。例えばメキシコは、昨年、エネルギー部門を外国のパートナーに開放した。政治的に難しい改革であったが、長期的に大きな恩恵をもたらす可能性が高い。実際、この改革は、メキシコが「脆弱な5か国」に加わるのを避ける一助になったと言える。
高所得国の成長が強まれば、輸入需要の増加や新たな投資源などを通じて、途上国にも機会が生まれるだろう。こうした機会は、量的緩和時代の容易な資本流入よりも取り込むのが難しいが、その見返りははるかに持続的なものとなるだろう。しかし、これらの機会を活かすには、アスリートと同様に、各国は競争で勝つために必要な努力を重ねなければならない。すなわち、ビジネスに優しく競争を促す環境を育む健全な国内政策、魅力的な貿易制度、そして健全な金融セクターが必要である。
多くの国にとっての課題の一部は、財政と金融の刺激策が続いた数年間に消耗したマクロ経済のバッファーを再構築することである。財政赤字の削減や金融政策の中立化は、成長が停滞している「脆弱な5か国」のような国々では、特に困難だろう。
力を取り戻す必要がある疲弊したアスリートと同様に、政治指導者が圧力下で厳しい改革を進めることは決して容易ではない。しかし、新興国にとって、そうすることは成長の回復と国民の福祉の向上に不可欠である。危機を乗り越えることは一つのことであり、勝者として台頭することはまったく別の問題である。
スリ・ムリヤニ・インドラワティは世界銀行グループの専務理事で、2005年から2010年までインドネシアの財務大臣を務めた。本稿は「 Project Syndicate」との共同で発表されたものである。
画像：東京の証券会社の外を通行人が歩く中、株価ボードを見る男性 ロイター/Toru Hanai
