危機後の世界経済では、景気の再後退が常態化している。米国、日本、欧州では、2014年上半期にGDP成長率が再び失速した。こうした落ち込みは偶然ではない。世界の先進国全体で成長が持続的に低迷したことで、主要経済は避けがたい景気の波に対して異常なほど脆弱になっている。
もちろん、言い訳はいくらでもある。いつもそうだ。米国経済の今年第1四半期の縮小は、天候要因によるものとして片付けられた。日本の第2四半期の急落は、消費税増税のせいにされた。欧州の第2四半期の停滞した成長は、天候の影響とロシアへの制裁が重なった一時的な異変として説明されている。
これらの動きを特殊な要因に帰したくなるのは無理もないが、先進国における最近の減速は、そう簡単に片付けられるものではない。深刻な景気後退の後で循環的な勢いに乏しい今日の経済は、衝撃の影響を振り払い、弱々しい成長軌道から抜け出すことが特に難しくなっている。
米国を見てみよう。 年率GDP成長率 は、2014年第2四半期に、第1四半期の2.1%のマイナス成長を経て4%に回復したと推定されているものの、それでも上半期の平均成長率はわずか1%にとどまっている。
日本ではさらに問題が深刻だ。消費者が消費税増税を見越して支出を前倒ししたため、それにより生じた第1四半期の6.1%の成長の急伸は、第2四半期の6.8%の縮小によって相殺されて余りあるものとなった。その 純結果 は、今年上半期の平均で0.3%の減少となり、2013年第4四半期に推定されている0.2%の縮小とおおむね一致している。実質（インフレ調整後）成長率の推移が3四半期連続で平均してマイナス圏に入っていることから、日本は再び景気後退の局面に逆戻りしつつあるのかもしれない。
欧州の脆弱な経済も同様に、周期的な成長の後退を防ぐほど力強く回復できていない。ユーロ危機の急性期には、景気後退はギリシャ、ポルトガル、スペインなどの周辺国に集中していた。しかし現在、この不振はドイツとイタリアという中核国にも広がっており、両国は第2四半期に縮小し、フランスはゼロ成長を記録した。
その結果、 年率成長率 は、2014年上半期にはユーロ圏（18カ国）でわずか0.4%まで低下した。この低迷は、欧州中央銀行のデフレ懸念をさらに悪化させるほかない。
全体として、主要先進国の年率成長率は、2014年上半期に平均で0.7%をわずかに下回った。米国のわずか1%の成長が先導した一方、購買力平価ベースで米国のGDPにほぼ匹敵する日本と欧州は、わずか0.3%の増加にとどまった。総合すると、これは先進国の長期的な、すなわち潜在的な成長トレンドを明らかに1〜1.5パーセントポイント下回っており、控えめに言っても、雇用、デフレリスク、世界貿易、そして中国のように外需への依存度が依然として高い輸出依存型の新興国経済にとって、憂慮すべき結果である。
しかし、慢性的に低調な成長には、もう一つの問題がある。経済を予期せぬ衝撃から守るクッションが得られないことだ。特に成長率が1%を下回ると、拡大と縮小の間の余裕はごくわずかになる。このような低迷は、経済における「“stall speed”（失速速度）」に相当する。すなわち、低速時に航空機が陥りやすい脆弱性である。このような状況では、離陸の中止、あるいはそれ以上の事態を招くのに多くを必要としない。
この類推は今日、極めて的確である。天候、地政学的な混乱、ストライキ、自然災害のいずれに起因するものであれ、衝撃は例外ではなく常態である。それらに見舞われたとき、力強く成長する経済は衝撃に耐える緩衝材と、それを跳ね返す回復力を備えている。失速速度近くでよろよろと進む経済はそうではない。異常に弱い成長という環境下で景気後退に逆戻りするリスクは――今日の問題そのものだが――過小評価すべきではない。
大きな問いは、それに対して何をすべきかである。非伝統的金融政策を中心とする現在のアプローチは答えではない。金融政策は、世界金融危機の最も深刻な時期に凍結した信用市場に対する強力な解毒剤となったが、古典的な景気循環の回復を引き起こすことには失敗している。
これは驚くべきことではない。世界の主要先進国は、金融政策による治療が有効な、総需要の循環的な不足に苦しんでいるわけではない。国際決済銀行（BIS）が 正しく指摘しているように、これらの国々は依然として、深刻な貸借対照表不況の余波に苦しんでいる。
米国では、根強く残る 家計債務の過剰 が、債務圧縮と貯蓄の再構築が裁量的消費よりも優先され続けていることを示している。日本では、高齢化、労働市場の硬直性、広範な生産性の停滞といった長年の構造問題は、いわゆる 「第三の矢」 （安倍晋三首相の改革課題）によってのみ対処可能であるが、その改革は依然として著しく不完全である。そして欧州は、銀行同盟と財政同盟を確保し、フランスとイタリアの深刻な競争力問題に対処するため、汎欧州的な制度を構築する切実な必要に迫られている。
残念ながら、中央銀行が問題に取り組んでいるという印象を与えれば与えるほど、また市場がそれを歓迎すればするほど、政治的に膠着した政府に対して財政政策を展開し構造改革を断行する圧力は弱まる。さらに、金融緩和への固執は、低成長で貸借対照表の制約を抱える経済を失速速度のまま立ち往生させ、世界的な成長の再後退という新たなリスクを高めている。
近視眼的な当局は、泡沫的な金融市場からの指針をあまり受けず、危機後の世界の構造的な修復にもっと注力する必要がある。今は応援団ではなく、英雄が求められる時である。
共同掲載： Project Syndicate
執筆者：スティーブン・S・ローチ（Stephen S. Roach）は、モルガン・スタンレー・アジアの元会長兼同社のチーフエコノミストであり、イェール大学ジャクソン国際問題研究所のシニアフェロー、およびイェール大学経営大学院のシニア講師を務める。
画像：東京、2014年8月8日、証券会社の外で様々な株価を表示する電光掲示板の前で、傘を持ち携帯電話を見る女性。REUTERS/Yuya Shino
