専門家が考える、ベーシックインカムに代わる選択肢

A money changer holds U.S. dollar banknotes as he counts other currency banknotes at Grand Bazaar in Tehran, Iran October 14, 2017. Nazanin Tabatabaee Yazdi/TIMA via REUTERS ATTENTION EDITORS - THIS IMAGE WAS PROVIDED BY A THIRD PARTY. - RC1B64997900
People would be financially compensated for the data that they give to companies.Image: REUTERS/Nazanin Tabatabaee Yazdi
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「ブレイン・バー・ブダペスト」では、暗色の葉の茂った植物で覆われた大きなホールも、押し寄せた大勢の参加者を収容しきれないほどだった。聴衆は、ワーウィック大学オーギュスト・コント社会認識論講座の教授で、『ヒューマニティ2.0』の著者でもあるスティーブ・フラーと、ゾルターン・ポガーチャ(ハンガリーの政治経済学者)の討論を見に集まった。議題は、ユニバーサル・ベーシックインカム(UBI)が「未来の社会保障網」となるかどうかだった。

この討論は、科学と社会を祝し、未来の世界で何が現実的で何が可能なのかという理解の境界を広げようとする、未来志向のフェスティバルで行われた。

ポガーチャはUBIを支持し、それが解決しうる現在の問題と将来の課題の両方を挙げた。自動化に伴う雇用喪失への懸念の高まりについて、UBIをより進んだ形の福祉制度になぞらえた。市民に恩恵をもたらし、より良い状況へと導く可能性がある制度であり、ポガーチャによれば、そうした状況は現行の福祉制度のもとでは実現できない。フラーはこれに強く反対した。

討論後、フラーはフューチャリズム誌のインタビューで、UBIはかつては理にかなった制度だったが、今ではそうではないと述べた。「ユニバーサル・ベーシックインカムは、結局のところ、もっと古い時代には理にかなっていた考えです。その時代には、生産性の向上などを背景に、強力な国家が実際に人々を管理し、その責任を負うと想定していました。」

フラーはさらに、UBIそのものに欠陥があるわけではなく、現代の困難に対する適切な解決策ではないだけだと説明した。「これは古い社会主義的福祉国家の考え方です。私たちはもう、古い社会主義的福祉国家の世界には生きていません。だからこそ、条件を改めて交渉する必要があるのです。」

討論の序盤、ポガーチャがUBIはより進んだ形の福祉制度のようなものだと述べたのに対し、フラーは「中途半端なものは解決策ではありません。それが要点です」と指摘した。さらに、現代の視点を現在のUBI論に取り入れ、自動化を考慮し、それがもたらす問題への一時しのぎではなく恒久的な解決策となる制度が必要だと述べた。

しかし、フラーはUBIの考えをただ退けたわけではない。これまで私たちが知り、定義してきたUBIは現代社会に適合しないと主張する一方で、技術の進歩がもたらす問題に真に対処する、より現実的な別の解決策があると述べた。

データ主導の技術時代がさらに進むなかで、企業に、現在は無償で得ている情報の対価を支払わせることが解決策の一つになりうるとフラーは提案した。「グーグルやフェイスブックなどの大手多国籍企業に責任を負わせることができます。企業の利益を押し上げるために現在『自発的に』データを提供している人々が、その見返りとして、生計を支えるのに十分なものを受け取れるようにできるのです。」

つまり、UBIが基本的に想定するように政府がすべての市民に一律の給付金を支給する代わりに、人々は企業に提供したデータについて、その企業から金銭的な対価を受け取ることになる。これにより、個人情報を求めるソーシャルメディア大手やその他のウェブサイトは、収集した情報に対して利用者に公正な対価を支払わなければならなくなる可能性がある。

興味深く斬新な考えだが、立法や規制の面で悪夢のような事態を招くおそれもある。たとえば、メールアドレスや電話番号、服装の好みに対して、企業はいくら支払うべきなのか。人々が不正確な情報を提供したり、企業が不正確な情報を収集したりしないよう、どうすれば保証できるのか。企業は、何百万もの利用者や訪問者に情報の対価を支払うため、膨大な数の少額決済を強いられるのだろうか。

要するに、この考えを実行すれば、企業や政府の規制機関に途方もない費用がかかる可能性がある。

もちろん、政府が企業に対し、1. 利用者・訪問者数、2. 収集するデータの種類と量、3. 販売する情報の種類に応じた定額料金を課すなら、解決策になるかもしれない。企業が支払う資金を、教育制度や国家インフラのほかの部分を支える公的信託に積み立てることもできる。これにより、現在市民が負っている金銭的負担を一部軽減すると同時に、AIと自動化が私たちをデータ主導の時代へとさらに進ませるなかで、経済の安定を確保できる。

この考えはまだ初期段階にあり、解決すべき課題も多い。しかし、この制度を進めるにせよ別の制度を選ぶにせよ、ビッグデータの時代に情報を適正に評価し、その情報の販売に対して人々に適正な対価を支払うことには意義がある。

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