ヨーロッパの銀行には何が問題なのか。端的に言えば、同セクターは規模が大きすぎ、資本が少なすぎ、そして長期的に持続可能なビジネスモデルを欠く企業が多すぎるということだ。最も深刻で最も困難な問題を構成しているのは、この最後の2つの要因の組み合わせ、つまり利益を生み出す持続可能な方法を持たない銀行が過剰に存在することである。
銀行セクターの規模は懸念材料である。負債総額がユーロ圏のGDPの250%を超えており、いかなる大きな問題も公的予算に過大な負担をかけかねないからだ。要するに、ヨーロッパの銀行セクターは大きすぎて救済できないかもしれない。
資本不足は新たな株式の注入によって解消できる。しかし銀行セクターが大きいほど、これは困難になりうる。さらに重要なのは、当面の間利益を生み出せない銀行に新たな資本を投入しても意味がないということである。
南欧の困難はよく知られているが、その性質は国によって根本的に異なる。スペインでは、銀行は歴史的に、金利がユーロ・インターバンク・オファード・レート（Euribor）などの銀行間金利に連動する30年物住宅ローンを発行してきた。その際のスプレッド（上乗せ金利）は小幅（多くの場合100ベーシスポイント未満）で、ローンの期間中固定されていた。
これは、スペインの銀行が100ベーシスポイントをはるかに下回るスプレッドで資金調達できた時代には収益性の高いモデルであった。しかし今日では、スペインの銀行、特に国内住宅ローンへの依存度が最も高い銀行は、新たな資金を確保するために銀行間金利に対してはるかに高いスプレッドを支払わなければならない。そのため、多くの地方のスペインの銀行は、住宅ローン残高の大部分を欧州中央銀行を通じて再融資しているからこそ存続できている。しかし、安価な中央銀行による（再）融資に依存することは、持続可能なビジネスモデルとはいえない。
イタリアでは、GDPが停滞する中で、銀行による国内企業、特に中小企業（SME）への融資が継続していることが困難の原因となっている。2010年にユーロ圏危機が勃発する以前から、イタリアの設備投資の生産性はゼロに近かった。
欧州における現在の景気後退の始まりにより、この低い生産性が露呈した。多くの中小企業の経営破綻が銀行に大きな損失をもたらす一方で、銀行の資金調達コストは上昇している。したがって、資本配分が根本的に変わらない限り、イタリアの銀行がどのように収益性を回復し（また同国がどのように経済成長を再開できるのか）は見通しにくい。
アルプス以北にも問題がある。ドイツでは、銀行が欧州中央銀行に預けている数千億ユーロに上る過剰流動性からの収益はほぼゼロである。しかし、その資金調達コストはゼロではない。ドイツの銀行は非常に低い金利で証券を発行できるかもしれないが、その金利は欧州中央銀行の預金から得られる収益よりも依然として高い。さらに、利益を得ていない貯蓄預金を集めるために、広範囲にわたる、つまりそのぶん高コストな国内の個人向け店舗網を維持しなければならない。
もちろん、負の傾向の影響を他より受ける銀行があるように、常に他より好業績を上げる銀行もある。したがって、各銀行の状況を個別に分析することが不可欠である。しかし、低成長、低金利、高いリスクプレミアムの環境下では、多くの銀行が生き残りに苦戦せざるを得ないことは明らかである。
残念ながら、この問題を市場に委ねることはできない。持続可能なビジネスモデルを持たない銀行は、徐々に縮小して消滅するわけではない。その株価はゼロに向かって下落するかもしれないが、個人顧客はその困難に気づかないままでいるだろう。他の債権者も融資を提供し続けるだろう。なぜなら、銀行が破綻する前に、（各国の）当局が緊急資金の供給によるにせよ、他の機関との合併の手配によるにせよ、介入すると予想しているからだ。欧州連合（EU）が最近、銀行の債権者に「ベイルイン（損失負担）」を求めると公式に強硬な姿勢を示したが、市場はあまり感銘を受けていない。とりわけ、債権者に損失を負担させる可能性に関する新たな規則が施行されるのは2018年になってからとされているためである。
来年から、ECBは銀行監督の権限を引き継ぐ際に、銀行の資産の質を精査する。しかし、銀行のビジネスモデルの長期的な存続可能性を精査することはできない。現在の所有者は、支配権のいかなる希薄化にも最後まで抵抗するだろう。また、どの国の当局も、自国の「チャンピオン」企業が財務的な存続への実現可能な道筋を欠いていることを認める可能性は低い。
脆弱な銀行システムを存続させ続けることには、大きな経済的コストがかかる。資本が不足している銀行や、持続可能なビジネスモデルを持たない銀行は、融資が疑わしい場合でも既存顧客への融資を続け、新興企業やプロジェクトへの融資を制限する傾向がある。こうした資本配分の歪みは、あらゆる景気回復を妨げ、長期的な成長見通しを暗くする。
取るべき対策は十分に明らかである。すなわち、セクターの大部分を再資本化し、持続可能なビジネスモデルを持たない部分を再編することだ。しかし、これがすぐに実現する見込みは薄い。残念ながら、それが実現するまで、ヨーロッパが現在の不況から完全に回復する見込みは低いままだろう。
ここで表明された見解は筆者個人のものであり、必ずしも世界経済フォーラムの見解を反映するものではない。本記事は Project Syndicateとの協力により掲載されている。
執筆者：ダニエル・グロス氏は欧州政策研究センター（Center for European Policy Studies）のディレクターである。
画像：欧州中央銀行本部前の水たまりに映る「ユーロ」の彫刻 REUTERS/Kai Pfaffenbach
