エネルギーは現代経済の基盤である。医療、教育、雇用へのアクセスはいずれもエネルギーに依存している。それでも、推定13億人が今なお電力を利用できない世界に私たちは生きている。エネルギー産業と社会の関係を大幅に改善する必要があることは、今や周知の事実である。2035年までに予測されるエネルギー消費の40％増加を含む課題に対処するため、業界は社会からの信頼と受容を強化する必要がある。そのためには、業界側が事業運営とコミュニケーションの両面で変革を進める必要がある。
今日、世界のエネルギー業界のリーダーたちは、次の 5つの原則に取り組むことを約束し、この課題に挑んでいる。その原則とは、安全で手頃な価格のエネルギーアクセスを提供すること、効率的なエネルギーシステムを有すること、地域社会において責任ある市民性を果たすこと、経済発展に貢献すること、そしてエネルギー・リテラシーを推進することである。
Energy for Society Initiativeは、新たなオンラインプラットフォームによって支えられており、そこには 24の事例研究 が掲載されている。これらは、エネルギー利用の機会が限られている人々の生活水準を向上させながら、世界で高まるエネルギー需要に応えようとする企業のベストプラクティスを示すものである。
「世界のエネルギーコミュニティが社会に対してこれほどの責任を示すのは、今回が初めてです。各社は成功と課題を共有し、透明性をもって事業慣行の改善を図るだけでなく、こうした原則をどのように具体的に実践できるかを示しています」と、世界経済フォーラムのエネルギー産業部門責任者であるシニア・ディレクターのロベルト・ボッカは述べている。
本イニシアチブの創設メンバーである 20の署名企業 は、総計で140万人を雇用し、年間1兆4,000億米ドルの売上を計上するエネルギー企業を率いている。石油・ガス、公益事業、テクノロジー、再生可能エネルギーなど、エネルギー産業のすべての分野が含まれている。
「本イニシアチブは、エネルギー産業、政府、社会の間の信頼を再構築する上で重要な一歩です」と、オランダのロイヤル・ダッチ・シェルの最高経営責任者であるペーター・フォーザーは述べた。「世界が直面するエネルギー関連の課題への対応において、より緊密な協力を促進する一助となることを期待しています。」
ベストプラクティスの例としては、 シーメンス とメキシコ政府との提携が挙げられる。この提携により、水道も電力も利用できない状況で暮らしていたメキシコの遠隔地の村に、再生可能エネルギーによるソリューションが導入された。アンゴラでは、 BP がアフリカで初めてとなる大学向けのエネルギー・リテラシー・プログラムを開設した。チベットでは、 トリナ・ソーラー が、送電網を持たず基本的な生活必需品を電力に頼れずにいた住民に電力を供給するため、40基のオフグリッド太陽光発電所を建設した。このプログラムは、太陽光エネルギーを分散型電源として活用する利点を示すものであり、同地域の太陽光産業にとって画期的な出来事である。
エネルギー産業が将来の地球のエネルギー需要に応えるためには、社会との信頼を再構築する必要がある。しかし、この取り組みにおいては、私たち全員が利害関係者である。私たちは皆、協力して取り組む必要がある。 Energy for Society Initiative は、世界中の市民に持続可能なエネルギーとより良い生活水準を提供するという究極の目標に向けた、重要な第一歩である。
執筆者について：パヴェル・コンザルは、世界経済フォーラムの石油・ガス産業部門ディレクター兼責任者である。
写真：ベルギーの風力タービンが立ち並ぶ畑の上空写真。REUTERS/Yves Herman
