新型コロナウイルスが医療システムにかけている負担により、女性は特に脆弱な状況に置かれている。
今後の母親たちは、病院での感染への恐れと、医療機器が限られた中での自宅出産との間で、決断を迫られている。
国連人口基金は、パンデミックが性と生殖に関する保健（SRH）の主要な三つのサービスに与えうる影響を測定した。
先月、Sheulyさんは急いでダッカの病院へ緊急治療のために運び込まれた。このバングラデシュの25歳の女性は、パンデミック下では病院よりも安全だと考え、自宅で出産したばかりだった。しかし、世界的な妊産婦死亡の主要な原因の一つである産後出血を起こし始めたとき、新型コロナウイルスへの感染を避けることなど、彼女の頭からはまったく離れていた。助産師のMajufa Akterさんも同様だった。彼女は行動を起こしてSheulyさんの命を救ったが、適切な個人防護具（PPE）をまだ十分に受け取っていなかった。
どのような状況であっても、出産は女性の人生における非常に緊張する瞬間である。パンデミック下での出産は、その経験に新たな種類のストレスを加える。母親たちは、新型コロナウイルスへの感染、人員不足、あるいはパートナーとの離別を恐れて病院に行くべきか、それとも自宅で出産すべきかを判断できずにいる。自宅出産では医療上の合併症がしばしばはるかに危険になる。これは、COVID-19パンデミックへの対応の必要性が、不可欠な保健サービスの提供をいかに複雑にし、特に女性を極めて脆弱な立場に置いているかを示す一例にすぎない。
世界中で、保健システムに過度の負担がかかると、女性向けのサービスはしばしば最初に打撃を受ける。その結果、妊産婦および小児の罹患率と死亡率が上昇する。リスクを示すため、我々はパンデミックが性と生殖に関する保健（SRH）の三つの主要サービスに与えうる影響をモデル化した。すなわち、助産師を含む熟練した医療従事者による介助を受けた出産、医療施設での出産、そして避妊へのアクセスである。
SRHサービスへのアクセス低下は世界の多くの地域で問題となっているが、米国のような先進国も含まれる。我々は分析の対象を、特に脆弱なアジア太平洋地域の14か国に絞った。すなわち、アフガニスタン、バングラデシュ、ブータン、カンボジア、インド、インドネシア、ラオス、ミャンマー、ネパール、パキスタン、パプアニューギニア、フィリピン、ソロモン諸島、東ティモールである。これらの国はいずれも、妊産婦死亡率が既に高い。妊産婦死亡率は出生10万人当たり100人以上の死亡であり、医療施設での出産や熟練した助産師の介助を受けた出産といった保健サービスの利用が少ないことを反映していることが多い。
我々のモデルによると、最良のシナリオは、三つの主要サービスの利用が20%減少することである。これにより妊産婦死亡率は17%上昇し、今年だけで25,493人の追加死亡に相当する。最悪のシナリオは、サービスの利用が50%減少することであり、妊産婦死亡率は43%上昇し、68,422人の追加死亡をもたらす。これらの追加の妊産婦死亡のうち、かなりの割合は、避妊サービスへのアクセス低下に起因する出生率の上昇によるものと考えられる。
実際には、避妊および家族計画サービスへのアクセス低下がリスクをさらに悪化させる。国境封鎖やその他のサプライチェーンの混乱により、避妊具の供給が減少する可能性がある。避妊具は通常時でさえ在庫切れになることが多い。移動制限により、女性が薬局や診療所に行けなくなる恐れがあり、特に家族計画が「不可欠」とみなされない場合はその傾向が強い。また、新型コロナウイルスへの感染を恐れるあまり、アクセスできる女性でさえサービスの利用を控えてしまう可能性がある。
これらの要因が重なることで、2020年には家族計画サービスへの満たされていないニーズが急増する可能性がある。最良のシナリオでは22%、最悪のシナリオでは26%に上昇する見込みで、2019年の生殖可能年齢の女性の基準値18.9%から増加する。これは、以前は現代的な避妊法を利用できていた女性が、この重要なサービスを失うためである。つまり、2020年だけで家族計画への満たされていないニーズが最大40%増加しうるということだ。その結果、14か国それぞれで何千件もの計画外妊娠が生じ、数百万人の女性と新生児の健康上の悪影響リスクが高まることになる。
しかし、これらの数字は始まりに過ぎない。COVID-19の危機は、今年末をはるかに超えて続く可能性がほぼ確実である。経済、保健システム、そして女性の福祉にかかるコストは、今後も増え続けるだろう。より効果的で包摂的な保健システムと、ジェンダー平等に向けた近年の進展が覆されるおそれもある。
その悪影響を抑えるための行動が必要である。1994年にカイロで開催された国際人口開発会議において、世界各国の政府は約束した。すなわち、すべての人にSRHサービスを提供することである。昨年のICPD25ナイロビ・サミットでも、この約束は再確認された。各国は経済および公衆衛生上の介入策を設計する際、この約束を確実に守らなければならない。
例えば、指導者は助産師のような不可欠な保健人材が、母親と新生児を支援するという本来の任務から転用されないよう確保し、すべての人材が必要なPPEを受け取れるようにしなければならない。政策立案者はまた、避妊具へのアクセスを守らなければならない。さらに、可能な場合には、遠隔医療やその他の革新的なアプローチを医療提供に取り入れることも検討すべきである。このパンデミックが一つ示したことがあるとすれば、それは技術と接続性が持つ命を救う可能性である。
国連事務総長アントニオ・グテーレスは、述べているように、COVID-19の危機は第二次世界大戦以来、世界が直面してきた「最大の試練」である。これを乗り越えるため、指導者は至る所で次のことを認識しなければならない。パンデミックは全員に影響するが、女性、少数民族、貧困層を含め、既に疎外されてきた人々が最も深刻な打撃を受ける可能性が高い。だからこそ、すべての人に性と生殖に関する不可欠な保健サービスへの途切れない確実なアクセスを確保する計画がなければ、いかなるパンデミック対応戦略も完全とはいえないのである。
