明るい材料は、2014年に世界の成長が加速し、世界経済がようやく2年間の停滞から抜け出すことだ。皮肉なことに、新たな成長の牽引役となるのは先進国――米国、英国、ドイツ、日本を含む「退屈で古い」国々――である。近年の過剰な期待にもかかわらず、新興市場の平均成長率は2010年の7.4%から2013年には4.7%へ低下し、2014年も期待を下回り続けるだろう。IHSの推計によれば、新興市場は来年、2010年以来最も小さい形で世界成長に寄与する一方、先進国は4年ぶりの最も強い成長を見せるという。
先進国の成長低迷と、その初期的な回復を理解する鍵は、民間部門の債務圧縮と公共部門の緊縮財政という二つの逆風にある。これらは2010年以降、米国と欧州の成長率を大幅に押し下げてきた。ここ数年の鈍い成長は、金融危機後に見られる「長期調整」の典型である。そうした長期調整の例は歴史に数多くある。例えば1990年代初頭には、スウェーデンとフィンランドが銀行危機の後、それぞれ3年と4年の景気後退に見舞われた。
幸いなことに、これら二つの逆風は今や和らいでいる。特に米国では、公共部門と民間部門の双方の債務削減に大きな進展があったからだ。米国の家計と銀行は債務水準を積極的に引き下げ、米国の公共部門債務は、不必要に派閥的で政治的に分断的な形ではあったものの、安定化した。欧州も財政緊縮で進展を見せているが、特に銀行部門における民間部門のレバレッジは、依然として憂慮すべき高水準にある。
近年、一部のエコノミストは「長期停滞（secular stagnation）」の懸念を提起している。これは、貯蓄が恒常的に過剰で投資が過少となり、金利がゼロ近辺にあるため、中央銀行が打てる手立てがほとんどないというシナリオである。恐らく、このシナリオは1年前に安倍晋三政権が一連の積極的な景気刺激策を開始するまでの日本経済に当てはまっていた。欧州の一部、特に南欧でも、軽度の形で長期停滞が生じている可能性がある。とはいえ、長期停滞という考え方は米国のデータによって否定される。近年、分析者や政策立案者を悩ませてきた多くの傾向――世帯形成率の低さ、出生率の低迷、GDPに対する設備投資の低水準、長期失業者の多さ――は回復しつつあり、今後数年のうちに景気後退前の水準に達する見込みである。結局のところ、米国経済は「長期停滞」ではなく、おそらく終わりに近づいている「長期調整」を経験してきたと最もよく説明できる。同じことは欧州にも当てはまると思われるが、調整の過程はそこまで進んでいない。
新興国の成長見通しはそれほど明るくない。2000年代の10年間にわたり好況を享受した後、過去4年間に懸念すべき減速が生じている。これは、2013年の春と夏に金融市場を席巻し、多くの新興国から大規模な資本流出を引き起こした「テーパー・パニック」とはほとんど関係がない。確かに、主要な新興市場の一部、すなわちブラジル、インド、インドネシア、南アフリカ、トルコは財政基盤が脆弱である。しかし、これらの経済国や、中国やロシアなどその他の国々が直面するはるかに大きな課題は構造的なものである。
2000年代の「BRICSの宴」は、三つの世界的な推進力によって支えられていた。すなわち、信用の膨張、（主に中国の二桁成長率に後押しされた）商品の「スーパーサイクル」、そして（多国籍企業が世界のサプライチェーンを拡大させた）「超グローバル化」である。これら三つの推進力はいずれも勢いを失い、多くの新興市場を取り残している。その間、これらの経済国の大半は、生産性を高め、競争力を向上させ、長期的な堅調な成長トレンド（潜在成長率）を保証できたはずの構造改革を実施しないまま、好況を享受してきた。実際、新興経済国の潜在GDPの成長率は、2000年代半ばの水準のわずか半分程度にまで低下している。労働市場と製品市場を開放し、財政負担を軽減し、生産性向上を通じて単位労働コストを引き下げることのできる大規模なミクロ経済改革がなければ、2000年代の「BRICSの宴」が戻ってくる可能性は低い。
これらすべてが意味するのは、世界の成長と競争力の地図が（再び）変化しているということである。新興市場はもはや世界経済の主要な牽引役ではなくなり、先進国が（再び）より対等な立場で貢献するようになる。同時に、新興国における労働コストの上昇、先進国における賃金の停滞、そして北米における低いエネルギーコストにより、世界の投資の流れは「退屈で古い」経済国へと再びバランスを取り戻していくだろう。
著者：ナリマン・ベラベシュ（IHS首席エコノミスト）は、ダボスで開催される 世界経済フォーラム年次総会2014 に参加している。
画像：イタリア・トリエステの中央広場にある屋外カフェに集まる人々 REUTERS/Damjan Balbi
