初めて経済学を学ぶとき、この学問分野全体が、黒板に曲線を描き、その傾きがなぜ上向き、あるいは下向きなのかを説明する練習のように思えることがあります。もちろん経済学はそれよりはるかに複雑ですが、学術文献に登場する多くの重要な曲線を見ると、そうした第一印象にも一抹の真実があるように感じられます。連邦準備制度理事会（FRB）の政策担当者が現在、金融政策の将来をめぐって議論しており、その議論が、フィリップス曲線という一本の線の解釈にかかっていることを考えてみてください。この議論は、政策に影響を及ぼす限り、中央銀行がいつ金利を引き上げるかを左右し、労働市場の先行きについてFRBがどう考えているかを示す可能性があります。
『 ニューヨーク・タイムズ』の「The Upshot」で、ニール・アーウィンは 現在のフィリップス曲線をめぐる議論の背景を明快に説明しています。 この曲線は、ニュージーランド出身の経済学者ウィリアム・フィリップスが英国のデータで初めて確認したもので、失業率とインフレ率の関係を示しています。長年にわたり、さまざまなデータセットを使って再現されてきましたが、その変形の数は驚くほど多岐にわたります。
しかし問題は、近年この曲線が機能しなくなったように見えることです。インフレ率と失業率の間に強い関係が見られません。失業率は、FRBが推定する長期的な水準に近づいている一方、インフレ率は、長期的に目指すFRBの2％目標に届いていません。実際、インフレ率は 低下傾向にあるようにさえ見えます。
しかし、曲線に疑問を持つ理由が生じたのは今回が初めてではありません。1970年代、FRBのメンバーはフィリップス曲線を大いに重視していました。実際、頼りすぎていた可能性もあります。インフレ率と失業率の関係は一定しているように見えたため、政策担当者は、インフレが急上昇する心配をせずに失業率を引き下げられると考えました。しかし、インフレは急上昇しました。FRBが考慮していなかったのは、経済の中で人々がインフレ期待を変えるようになる可能性でした。政策担当者が失業率の引き下げに力を注ぐほど、人々はインフレがどうなるかについての期待を上方修正し続けました。その結果、インフレが加速し、政策担当者はインフレ期待を考慮する必要があるという認識が経済学の中で広まりました。
そのため、FRB議長のジャネット・イエレンは先月、期待を加味したフィリップス曲線についての インフレに関する講演 で言及しました。この曲線を見ると、イエレンはインフレ率が近くFRBの2％目標に達すると予想しています。しかし、これこそが現在FRBで行われている議論です。フィリップス曲線は、現在の政策決定に役立つのか。連邦準備制度理事会の理事である レール・ブレイナード と ダニエル・タルーロは、曲線の有用性についてイエレンと意見が異なります。二人の見方では、インフレ率は失業率の低下にほとんど連動していません。
全体的なインフレ率を示すフィリップス曲線の変化を理解するには、 別の 曲線、つまり失業率と「賃金インフレ」（より一般的には賃金上昇率として知られる）の関係を見るとよいかもしれません。この曲線もあまり良好には見えませんが、それは現在の失業率が労働市場の健全さを実際以上に示しているためかもしれません。しかし、賃金上昇率と労働市場の需給の緩みを示す別の指標との関係を見ると、その関係は保たれている可能性があります。図1をご覧ください。
このグラフは、生産職および非管理職の賃金上昇率と、その6か月前の働き盛りの年齢層の就業率との関係を示しています。労働市場が逼迫している（就業率が高い）ときには賃金上昇率も高いことが、はっきりと分かります。
つまり、賃金に関するフィリップス曲線の基本的な考え方は、今も成り立っています。時代に合った指標を使うことが重要なのです。
マット・フィリップス（おそらくウィリアムとは無関係）が曲線についての Quartzの記事 で指摘しているように、1970年代半ば以降、労働市場はかなり変化しました。彼が特に挙げるのは、労働組合の組織率の低下です。これは、経済における労働者の交渉力が弱まっていることを示しています。例えば、労働者の立場が比較的かなり強かった時期の失業率5％と、労働者が守勢に立たされている時期の失業率5％とは、大きく異なります。労働市場の変化は、賃金や給与の上昇が、私たちが考えていたほど 全体的なインフレに波及しない 理由かもしれません。労働者の交渉力が強かった頃は、賃上げによって企業の利益がより大きく圧迫され、その結果、企業は価格を引き上げていました。今では企業に余裕があるため、同程度の賃上げが必ずしも同じような価格上昇につながるとは限りません。
状況は 大いに影響するようです。政策担当者は、非常に複雑な経済を理解するための経験則を常に作る必要があります。しかし、世界が変われば、その経験則も見直さなければなりません。
本記事は、 Washington Centre for Equitable Growth との協力のもとで掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持していることを意味しません。
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著者：ニック・バンカーは、Washington Center for Equitable Growthの政策アナリストです。
画像：ミュンヘンの建物にある階段。REUTERS/Michaela Rehle。
