産業革命以来、人類は技術の進歩に対して相反する思いを抱いてきた。新技術は解放、進歩、繁栄の大きな源泉である一方、苦悩も数多くもたらしてきた。その最大の要因の一つは、労働を不要にしてしまうのではないかという恐れだ。
これまでのところ、経験はこの恐れが杞憂であることを示してきたように見える。実際、技術の進歩は生産性を高め、新たな産業の出現を支えることで、歴史的に経済成長と雇用の純増を促してきた。新たなイノベーションは、この好循環を妨げるのではなく加速させた。
しかし、この循環は今や途切れたと主張する人もいる。とりわけ、米国のような技術に精通した国々でそうだという。実際、機械はより賢くなっており、高度なロボット工学、3Dプリンティング、ビッグデータ分析などのイノベーションによって、企業は高度な技能を持つ労働者さえ解雇してコストを削減できるようになっている。この「生産性のパラドックス」（「大いなる乖離」と呼ばれることもある）の結果、雇用なき成長は今後も続くというのだ。収益性やGDP成長率を示す総計指標がどれほど明るく見えても、人々の繁栄をもはや当然視することはできない。
しかし、私たちは本当に、創造物が戻ってきて自分たちを苦しめるというフランケンシュタインのジレンマに陥っているのだろうか。それとも、機械の力を活用し、利益だけにとどまらず、より多くの人々に恩恵をもたらす形で発展を支えることで、生産性のパラドックスを乗り越えられるのだろうか。
楽観できる十分な理由がある。多くの国々は、技術に精通した国でさえ、技術の進歩、生産性の向上、雇用の拡大が互いを促進する循環から、なお恩恵を受けられる。OECDの2001～2013年のデータによると、ルクセンブルク、ノルウェー、オランダは、革新的で資本集約型の経済を持ち、労働時間当たり生産性と雇用の上位四分位に定期的に入る3カ国であり、その好例だ。
懐疑論者は、ルクセンブルクとノルウェーがこの力学を維持できているのは、特異な経済構造のおかげにすぎないと考えるだろう（前者では金融、後者では天然資源への集中だ）。そこでオランダを見てみよう。同国は近年、生産性と雇用だけでなく、労働市場への参加率でも上位四分位に入った唯一の国として際立っている。
オランダはイノベーションの旗手であり、近年のINSEADグローバル・イノベーション・インデックスで5位にランクされた。オランダの大企業の実に85％が革新的な活動を報告しており、全企業の50％超が「イノベーションに積極的」だ。オランダ企業は特許でも世界をリードしている。電子機器メーカー、フィリップスの本拠地アイントホーフェンは、世界で最も特許集約度の高い都市だ。
では、技術の進歩がすべての人に恩恵をもたらすようにする、オランダの秘訣は何だろうか。
オランダでは、工場から家庭へと仕事が移る、ある種の逆産業革命が進んでいるようだ。オランダの労働市場は、欧州でパートタイム労働者とフリーランスの割合が最も高い。オランダの労働者全体のほぼ50％、若年労働者の62％がパートタイムで働いている。これは、同国の比較的高い時間当たり賃金によって可能になったぜいたくだ。
若いオランダ人の多くは、学校の教師としてパートタイムで働いている。しかし、オランダでより収益性が高く、一般的なパートタイム雇用の源泉は、「ホワイトカラー」業務の外部委託だ。高度な技能を持つ、あるいは専門性の高い労働者が幅広い企業にサービスを提供し、機械の仕事を人間による付加価値活動で補っている。
オランダの成功を支えるもう一つの鍵は起業家精神だ。1990～2010年、OECD諸国全体で自営業率は低下し、例えば米国では2002年以降、事業所有率が急速に下がった。しかしオランダでは、事業所有率は1992年以降着実に上昇し、2012年には労働力人口の12％に達した。2008年には、オランダの事業主のほぼ70％が自営業のみを営んでいた。
確かに、メキシコのような低所得国でも事業所有率や自営業率は高い。しかし、オランダははるかに豊かで、時間当たり生産性、雇用、労働参加の水準も高い。その大きな理由は、柔軟で適応力のある労働市場にある。
要するにオランダは、人間と機械の間の新たな分業に対応できるよう経済的なバリューチェーンを再構築し、パートタイム労働や個人事業主としての起業をとりわけ積極的に取り入れて、人間のニーズと技術の進歩の均衡を図ってきた。その過程で、人間が技術に遅れずについていくために、「起業家的スキル」、すなわち創造性、起業家精神、リーダーシップ、自己管理、コミュニケーションの重要性を明らかにした。
機械は知能の新たな高みに達しつつあるかもしれないが、人間の機知、想像力、そして人との関わりにはかなわない。各国がオランダから学ぶべき教訓だ。
本記事は、 プロジェクト・シンジケート との協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：サミ・マフルームはINSEADのイノベーション・政策学術ディレクター。エリフ・バスカヴスオール・モローはINSEADのイノベーション・政策イニシアチブの上級研究員。
画像：サッカーをするロボットを掲げる競技参加者。ロイター／ヴィヴェク・プラカシュ。
