Hiredには課題があった。オンライン採用プラットフォームを利用する女性は、常に自分の希望給与を低く提示していた。テクノロジー業界の人材が希望給与を登録できるHiredでは、企業が候補者と面接して内定を提示できるが、経験やスキルが同程度の男性と比べ、女性応募者が低い給与を求める割合は69％に上った。
この問題を解決するには教育が必要だと、Hiredの主任データサイエンティスト、ジェシカ・カークパトリックは考えた。女性に各分野の平均給与データを示せば、自分の誤りを正せるはずだ。彼女は、候補者のスキルと経験に基づいて平均給与の範囲を個別に提示する機能の設計に携わった。
結果は芳しくなかった。
数千人の候補者を対象に試験したところ、男女格差は拡大した。給与分布を新たに知った実験群の女性は、給与曲線の下半分に自分を位置づけた。一方、同程度のスキルと経験を持つ男性は、上半分に自分を位置づける傾向があった。その結果、希望給与の男女格差はデータを見なかった人々の格差よりも大きくなった（実験群の女性は男性より9.3％低い給与を希望したのに対し、対照群の女性は男性より4％高い給与を希望した）。
振り返ってみると、カークパトリックは結果に驚きはないと言う。データサイエンティストとしての最初の仕事で、物理学者から転身し、カリフォルニア大学バークレー校で天体物理学の博士号を取得した彼女は、自分の分野の給与水準の下限に近い基本給を求めた。後になって、同程度の経験と職位を持つ男性チームメンバーの給与が1万ドル高いと知った。収入の損失は複数年、複数の職場にわたって積み重なり、Hiredに入社するまで続いた（同社では給与が25％上がった）。
「女性として、必要な資格を『すべて』満たしていない機会には、自分から手を挙げることをためらいがちだと分かっています。それでも、こうした情報を知ったからといって、自分のために主張したり、難しい機会に挑戦したりするのが容易になるわけではありません」と、カークパトリックはメールに記した。「今でも日常的に苦労しています。データを重視する人間として、客観的な事実や統計を持っていれば、それを根拠に自分のために主張しやすくなると感じます。また、恐ろしく、自分には資格がないと感じる機会にも、定期的に自分から手を挙げています。男性のような自信や社会化を身につけていたら、同じようにためらったり自信を失ったりすることはないかもしれない、と考えるからです。」
しかし、この実験の失敗の一方で、Hiredが明らかにした有望な傾向があった。それは、同社が4月4日に公表した男女間賃金格差に関する報告書に示されている。報告書は、2016年に8,000社から寄せられた12万件の面接依頼と内定に基づいている。
テクノロジー業界でキャリアを始めたばかりの女性は、今ではより高い給与を求め、実際に得ている。Hiredが2016年のデータを分析したところ、比較的経験の浅い技術職人材とシニア人材との間に明確な違いが見られた。実務経験が5年未満の女性候補者は、男性の同等候補者より高い給与を求めている。経験1年未満の女性が最も自信を示し、同等の男性より平均4％高い給与を求めていた。また、給与提示額も8％高く、男性に提示された給与1ドルに対し、女性には1.08ドルが提示された。平均すると、年間3,300ドル以上の差に相当する。
しかし、この関係は経験6年を過ぎると逆転する。その段階では、女性候補者は同等の男性候補者より約5,000ドル低い給与を求める。
理由を特定するのは難しい。カークパトリックは、より経験豊富な女性候補者はキャリア初期に低い給与を提示され、その差が時間とともに積み重なった可能性がある一方、新たに業界に入る人々は格差の是正を求めているのではないかと考えている。もう一つ考えられるのは、テック企業に職場の多様化を求める声によって女性開発者の需要が高まり、新たな求人の多くが若手候補者に向けられていることだ。
Hiredは現在、男女格差を拡大させずに候補者へ給与データを提示する方法を検討している。たとえば給与の範囲に代えて、単一の金額を推奨する方法がある。
