失業は重要な問題である。失業は不幸感、精神的な健康の悪化、そして所得の喪失の大きな原因となる。それでも一世紀にわたる経済研究を経てもなお、失業の決定要因は不完全にしか理解されていない。先進工業国の失業者数は現在おおむね10％前後で、20％を超える国もある。
Web of Scienceで「unemployment（失業）」を検索すると、社会科学引用索引（Social Science Citation Index）内で約2万1,000件の論文が表示される。経済学分野の学術誌だけでも、約1万件に上る。その中で特に目立つものは次のとおりである。
Shapiro-Stiglitzモデル：労働者規律の手段としての失業。
Harris-Todaro論文：移動と失業について。
フィリップス曲線に関する原論文。
Mortensen と Pissarides のモデルに基づくものなど、より新しい研究群や、失業による不幸感に関する実証研究も、このリストには多く含まれている。
この文献計量検索からは、次のようなパラドックスが浮かび上がる。
わが国の高い失業率の原因について明確な実証的証拠を示す経済学論文は、予想されるほど目立たない。
その一方で際立っている学派の論文として、Nickell（1997）やMeyer（1990）がある。どちらも基本的には同じ大枠の考え方に集約される。すなわち、失業の原因を理解する鍵は、労働市場の「硬直性」と失業給付の手厚さについて考えることにある、というものである。
より深い原因とは？
失業について、別の考え方をしてみよう。経済は一般均衡システムであることを思い出してほしい。人体（これもまた一つの一般均衡システム）のある種の病気と同様に、症状は、観察された症状の発生源から遠く離れた、より深い問題の結果である可能性がある。おそらく、失業や労働研究者がこれまで評価してきた以上に、他の市場が重要なのだろう。
私の同僚であるDavid G Blanchflowerと私は、新たな論文の中で証拠を示している。西洋諸国における高い持ち家率は、私たちが身の回りで目にする高い失業率の重要な理由である可能性がある（2013年）。
まず、先進工業国について単純な散布図を描くと、持ち家率と失業率の間に強い相関があることが分かる。
よく知られた例として、スイスは失業率3％・持ち家率30％である一方、スペインは失業率25％・持ち家率80％である。
この種の単純な相関は、（決して）説得力のある因果関係の証拠とはみなされない。特に、国ごとの固定効果を差し引いていないという反論を受けやすい。
そこで私たちは論文において、米国の各州のデータを数十年分用いた。米国は連邦制の国家であり、失業率に関する計量経済分析のための有用な空間的ミニ実験室を提供する。その上で州パネルの失業方程式を推定した。州の固定効果、年次ダミー、そして各州に居住する人々の人口構成および教育構成を調整している。
米国州データに基づく推定効果
この調整を行うと、ラグ付きの持ち家率が失業率の強力な予測変数として機能することが分かった。推定された効果の大きさは驚くべきものである。
持ち家率が2倍になると、長期失業率は2倍以上に増加することが分かった。
その検証として、データセットをさまざまな下位期間や、米国内のさまざまな地域（北部と南部など）に分割しても、この結果が成り立つことを示している。また、そのパターンは、持ち家の人々自身が不釣り合いに失業しているためではない（ほぼ確実に）ことも示している。私たちの研究は、フィンランドにおける自然実験を研究しているJani-Petri Laamanenによる、近く発表される最新の研究（2013年）とも一致している。
私たちの相関関係を何が説明するのかは確かではない。しかし、さまざまなミクロデータセットを用いて、持ち家率が高いほど労働移動が少なくなり、通勤時間が長くなり、事業の新規設立率が低くなることを示している。さらなる研究が必要ではあるが、私たちの直感では、住宅市場が労働市場に強力な外部性を及ぼしている。これは、自然失業率に関する著作の中で効率的な経済における労働移動の必要性を強調したMilton Friedmanにとっても、驚くべきことではなかっただろう。
結論
ご存じない方のために述べると、前世紀には世界中で持ち家率が大幅に上昇した。多くの政府が提供した税制上の優遇措置は、20世紀初頭の民間賃貸住宅市場の大部分を衰退させる方向に働いた。私たちの見解が正しければ、こうした税制優遇には懸念すべき結果がある。
私たちは、これらの問題は経済学者からより多くの注目に値すると考えている。
図1。1950年から2000年までの50年間の持ち家率の変化と、1950年から2010年までの60年間の失業率の変化
本稿は当初、次の媒体に掲載された： voxeu.org
著者：Andrew J. Oswald は、ウォーリック大学経済学教授である。
画像：メリーランド州で最近建設された住宅の前に掲げられた「売約済み（sold）」の看板。REUTERS/Gary Cameron
