1950年代、米国の政治学者エドワード・C・バンフィールドは、南イタリアの貧しい村を訪れて調査を行った。この訪問中に得た観察をもとに、彼は自身の印象と聞き取り調査に基づき、著書『The Moral Basis of a Backward Society』を著した。同書で彼は、そこで目の当たりにした極度の貧困の根源をたどろうとしている。
バンフィールドの主張は、決定的な要因は文化的なものだというものであった。具体的には、村人たちが大切にしていた規範――彼が「amoral familism」と呼んだもの――は、共同体全体の共通善のために行動するという価値とは対照的であった。バンフィールドによれば、この家族中心の志向は村人の間の不信と疑念に結びついており、その結果、村人たちが協調して行動できず、そのことが共同体全体の（欠如していた）経済発展の一因となった。社会関係資本、とりわけ経済発展に影響しうる一般化された信頼の重要性は、その後、Fukuyama (1995) および Putnam (2000) において再び強調された。
信頼と成長
より近年の計量経済分析では、社会関係資本の指標として、自己申告による「一般化された信頼」の態度が用いられている。これは、すなわち親しい人ではなく見知らぬ人に対する信頼であり、経済発展と相関しうるものとされてきた。Knack and Keefer (1997) および Zak and Knack (2001) に始まり、Algan and Cahuc (2013) および Bjornskov (2012) へと続くこの研究は、各種調査で報告された一般化された信頼と、国の経済的繁栄の指標との間に強い相関があることを示してきた。例えば、106か国のサンプルにおける1980年から2009年までの一人当たり所得の国際的な変動のおよそ5分の1は、一般化された信頼の差異によって説明される。また、信頼が標準偏差1単位分増加すると、一人当たり所得はサンプル平均の6.8％増加する（Algan and Cahuc 2013）。平均所得成長率も、Knack and Keefer (1997) で指摘されているとおり、信頼と正の相関を示す。Algan and Cahuc (2013) はより新しいデータを用いてこれらの結果を更新し、信頼水準が標準偏差1単位分上昇すると、成長率はサンプル平均の20％増加することを見出している。
信頼態度と一人当たり GDP（またはその成長率）との間の正の相関は確立されているものの、その因果の方向は不明瞭である。学術研究は、これらの相関を「信頼が経済的繁栄を促進する」ものとして解釈する傾向があったのに対し、我々（Brueckner et al. 2015）は、後者から前者への因果的な関連の可能性に取り組んだ。実際、バンフィールド自身も次のように推測していた。「平均所得が大幅に増加すれば、人々は遅かれ早かれ、より広い自己利益の概念に基づいて行動するようになるだろう」。
因果推論
経済的繁栄がより一般化された信頼につながるという仮説を検証するため、我々は、自己申告による一般化された信頼の態度を含む World Value Surveys の利用可能な全調査波（計6波）に基づくパネルデータを構築した。国内の変動に着目し（国別固定効果を用いて）、操作変数推定1を用いて一人当たり GDP の外生的成分を抽出することで、個人の多様な属性を統制変数として用いつつ、国の繁栄の外生的変化に対する信頼態度の因果的な反応を示すことができる。国民所得が信頼態度に有意な影響を与えることがわかった。特に、国民所得が1％増加すると、ある人が信頼的になる確率が平均して1パーセントポイント上昇する傾向がある。
理論的根拠
なぜ経済的繁栄は社会的信頼をより高めるのか。一つの可能性は、Banfield, 1958 ですでに提示されていたもので、一般化された信頼の規範は所得弾力性の大きい贅沢財であり、そのため繁栄した社会では閉鎖的な地域的信頼規範に取って代わるというものである。本稿で詳しく検討するもう一つの説明は、経済的繁栄の高まりが、同胞市民が信頼に足る存在であることの兆候として働くというものである。その際、より楽観的な評価が個々の市民の間に信頼を育む。この理論は、信頼と経済成長との間に相互的なフィードバックが生じる可能性を示唆している。
参考文献
Algan, Y and P Cahuc (2013), 「Trust, Growth and Happiness: New evidence and policy implications」、in P Aghion and S Durlauf (eds), Handbook of Economic Growth P. Aghion and S. Durlauf, volume 2A.
Banfield, E C (1958), 「The moral basis of a backward society」、Glencoe, Il, The Free Press.
Bjørnskov, C (2012), 「How does social trust lead to economic growth?」、 Southern Economic Journal78: 1346-1368.
Brueckner, M, Antonio C, and A Tesei (2012a), 「Oil price shocks, income, and democracy」、 Review of Economics and Statistics 94: 389-399.
Brueckner, M, A Chong, and M Gradstein (2012b), 「Estimating the permanent income elasticity of government expenditures: Evidence on Wagner’s law based on oil price shocks」、 Journal of Public Economics 96: 1025-1035.
Brueckner, M, A Chong, and M Gradstein (2015), 「Does economic prosperity breed trust?」、CEPR DP 10749, August.
Fukuyama, F (1995), Trust: the social virtues and the creation of prosperity、New York: Free Press.
Knack, S and Keefer, P (1997), 「Does social capital have an economic pay-off? A cross-country investigation」、 Quarterly Journal of Economics 112: 1251-1288.
Putnam, Robert D (2000), Bowling Alone: The Collapse and Revival of American Community、New York: Simon & Schuster.
Zak, P J and Knack, S (2001), 「Trust and growth」、 The Economic Journal 111: 295-321.
脚注
1 本研究の操作変数は、国際原油価格の自然対数の変化に、各国の GDP に占める純石油輸出の平均シェアを乗じたものである――この変数は、一人当たり GDP に対して有意かつ持続的な効果を持つことが示されている（Brueckner et al. 2012a, b を参照）。
本記事は Vox EUとの協力により掲載されたものです。世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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著者：Markus Brückner 氏は University of Queensland の経済学教授である。Alberto Chong 氏は Georgia State University の経済学教授である。Mark Gradstein 氏は Ben Gurion University の経済学教授である。
写真：ニューヨークで市場が引けるなか、ニューヨーク証券取引所のフロアで作業するトレーダーたちが笑っている。 REUTERS/Lucas Jackson
