「良い知らせを伝えるときは、決して私を起こすな。良い知らせなら急ぐことは何もない。しかし悪い知らせなら、ただちに私を起こせ。一瞬たりとも無駄にできないのだから。」
— ナポレオン・ボナパルト
「悪い」ニュースは、ナポレオンに限らず一般の消費者にとっても、「良い」ニュースより価値があるのだろうか。珍しいとき、悪いニュースはより多くの注目を集めるのだろうか。それとも「ニュース」は客観的な現実を映し出すのだろうか。19世紀末から20世紀初頭にかけて、米国の感染症の動向をメディアがどう報じたかを調べ、これらの問いを検討する。
前世紀初頭、感染症による死亡は珍しくなかった。フィラデルフィアなどの都市は、下水で汚染された河川から飲料水を取っていた。ニューヨーク市の一部地域では山地の清浄な水を利用できた一方、井戸水や移入された水の供給に頼る地域もあった。水系感染症である腸チフスには治療法がなく、あらゆる年齢層に広がり、感染者の10～20％が死亡した。ろ過、塩素消毒、未処理下水の排出口の閉鎖、清浄な水の供給開始によって、腸チフスの症例率と死亡率の水準およびばらつきは急速に低下した（Alsan and Goldin 2015, Cutler and Miller 2005, Troesken 1999）。
腸チフスに焦点を当てる理由は3つある。週次データが容易に入手できること、清浄な水を導入した後に腸チフスの症例率と死亡率が急激に低下し、死亡率が大きく異なる状況下での報道を検討できること、そして人々には腸チフスの流行から身を守るため、動向を知る明確な利害があったことだ（1890年代までには、その方法も知られていた）。したがって、人々は流行に関する報道に反応したはずである。
腸チフスに関するメディア報道は、客観的な腸チフスの動向を反映していたのだろうか。
メディアは、読者が求める情報を提供することもあれば（Gentzkow and Shapiro 2008）、社説やニュースページを通じて公衆衛生キャンペーンを行うこともある。いずれの場合も、報道は偏りのないもの、すなわち死亡率や症例率だけで決まるものにはならない。
読者が扇情的な記事を求めるなら、新聞は珍しい事象に焦点を当て、リスクの低い死因を過度に強調するだろう（Frost, Frank and Maibach 1997で確認されている）。
消費者が良いニュースより悪いニュースを有用だと考えるなら、死亡率の低下ではなく上昇が強調されるだろう。
公衆衛生支出について政治家に、また個人の自己防衛策について読者に働きかけたいという編集者の意向が、「過剰報道」につながる可能性がある。
1894年と1895年の新聞キャンペーンは、ジフテリア抗毒素の一般受容と、その公的資金による提供に寄与した（Hammonds 1999:93-117）。事例研究によれば、近年のメディアキャンペーンは喫煙、青少年のコカイン使用、HIV感染率、ライ症候群による死亡を減らした一方（Hornik 2008）、ワクチンについて扇情的な誤情報を広めたこともある（Freed, Katz and Clark 1996）。複数の異なる研究設計により、メディアが行動に及ぼす影響について明確な証拠が得られている。結果変数には、投票率（Gentzkow 2006, Gentzkow et al 2011）、選挙結果（DellaVigna and Kaplan 2007, Gentzkow et al 2011）、災害救援への寄付（Eisensee and Stromberg 2007）が含まれる。
経済的枠組み
消費者は腸チフスに関する情報を求めていたと仮定する。近年、犯罪、インフレ、疾病など消費者が関心を寄せる話題に関する新聞記事の件数は、世論調査での関心の自己申告や、消費者による改善行動と密接に連動している（Lowenstein and Mather 1990）。消費者はなぜ腸チフスの情報を求めたのだろうか。
腸チフスは主に、感染者の排泄物で汚染された飲料水を通じて広がった。その他の感染経路には、汚染された便所との直接接触、腸チフス患者の排泄物との接触、腸チフス菌保菌者が調理した食品、あるいはハエを介した汚染便所との間接接触があった。個人が取れる予防策には、各自の浄水器を使うこと、水を沸騰させること、牛乳を低温殺菌すること、野菜を十分に加熱すること、果物の皮をむくこと、便所や家屋を消毒すること、そして便所や家屋をハエが入らないよう密閉することが含まれた。
次のように仮説を立てる。
ニュース報道の件数は、腸チフスの死亡率または症例率と正にも負にも関連する。
清浄な水の導入後は、ニュース報道の件数と腸チフスの実際の死亡率または症例率との結びつきがより強くなる。
これは、介入前には自己防衛の限界収益が逓減していたこと、介入後には経口・糞便経路で感染する疾病に対するスティグマが強まったこと、あるいは死亡率の平均と分散がともに低下した介入後には、死亡率や症例率の変化がより明確なシグナルとなったことのいずれかによって生じた可能性がある。
腸チフスの死亡率または症例率に予想外の変化があれば、その変化が予想外の上昇である場合のほうが、ニュース報道への影響は大きい。
この現象は、保有効果または参照点効果（Kahneman and Tversky 1979）、あるいは適切な自己防衛策を選ぶことで生存確率が大きく高まる世界では、悪いニュースのほうが価値を持つことによって生じる可能性がある。
データ
23～ The New York Times、 The Baltimore Sun、 The Boston Globe、 The Chicago Tribune、 Washington Post 、および The Philadelphia Inquirerを機械検索し、新聞記事の週次データと、ニューヨーク市、ボルチモア、ボストン、シカゴ、ワシントンDC、フィラデルフィアの腸チフスによる週次死亡率および症例率からパネルデータを作成した。新聞記事の総件数、腸チフスに言及する記事の件数、さらに腸チフスと都市名の両方に言及する記事の件数を週ごとに集計した。1 報告には、地元の公衆衛生当局者による報告、流行の報道、社交欄、著名人の死亡記事、社説、慈善への呼びかけなど、あらゆる種類のニュースが含まれる。
標本に含めるには、デジタル化・索引化された新聞と、週次の腸チフス死亡データの両方が利用できる必要があった。最終データセットには、1890～1938年のニューヨーク市の全週のデータと、欠損週を含むシカゴ（1896～1932年）、ボルチモア（1900～1932年）、ボストン（1890～1932年）、フィラデルフィア（1901～1922年）、ワシントンDC（1890～1932年）のデータが含まれる。また、該当週に祝日があったかどうか、およびその週に大きなニュース事象があったかどうかを示すダミー変数も作成した。
腸チフスの死亡率と症例率
各都市で行われた主な介入は、塩素消毒またはろ過によって近隣河川から取水した水を浄化するか、新たに清浄な水源を確保するものだった。
欠損データも示す図1と表1は、介入が腸チフスの死亡率と症例率の低下に効果的だったことを示唆している。標本全体では、介入前の腸チフス死亡率は人口10万人当たり0.8件、最初の介入後かつ2回目の介入前は0.4件、2回目の介入後は0.1件だった。最初の介入前には、人口10万人当たりの死亡率は都市間で大きく異なり、フィラデルフィアの1.0件、ワシントンDCの1.5件が高く、ニューヨーク市の0.4件が低かった。両方の介入後には、死亡率はボルチモアの0.2件からニューヨーク市の0.03件までの範囲となった。症例率も介入後に低下し、都市間で収束した。年次トレンドを統制すると、これらの介入は死亡率を予測する統計的に有意な負の要因だった。
図1。都市別の腸チフス週次死亡率
注：出典についてはCosta and Kahn (2015)を参照。
表1。介入前、介入間、介入後の平均死亡率と症例率
注：括弧内は標準偏差。ボストンとワシントンDCでは、最初の介入前の症例率データは入手できない。
図2は、各都市の死亡率の標準偏差で調整した、予想死亡率からの乖離を示す。すべての都市で、介入前の乖離は大きく、2回の介入後には小さくなった。
図2。腸チフス死亡率の標準偏差で調整した、予想腸チフス死亡率からの乖離
注：推計の詳細についてはCosta and Kahn (2015)を参照。
結果：死亡とメディア
図3は、腸チフス死亡率と腸チフス関連記事の割合を平滑化したプロットで示す。腸チフス報道は死亡率のパターンに沿っていたものの、死亡率が低い状況では、都市の死亡率上昇に伴ってニュース報道が増えたことが示唆される。例えばニューヨーク市では、1920年代の腸チフス死亡率の小幅な上昇に伴うニュース報道の増加は、死亡率がより急上昇した1890年代初頭の増加を上回っている。都市の死亡率と関係のない報道増加は、米西戦争や第一次世界大戦中の腸チフス流行への懸念など、世界的な出来事と結びついていることが多かった。
注：死亡率と記事の割合は、LOWESS推定量を用いて平滑化した。
ニュース報道は死亡率や症例率と正に関連していたものの、報道には偏りがあり、その理由は公衆衛生キャンペーンだけではなかった。都市の全パネルを用い、祝日、大きなニュース事象、年、都市固定効果を統制すると、介入前よりも清浄な水の導入後のほうが、腸チフスの変化をメディアが報道する可能性が高かった。全ニュースとローカルニュースのいずれについても、結果は同じだった。
また、統制変数をすべて含めた場合、メディアは良いニュース（予想外の死亡率低下）よりも悪いニュース（予想外の死亡率上昇）に強く反応することが分かった。悪いニュースを知らないことによる個人の損失は、良いニュースを知らないことによる損失を上回る可能性が高い。良いニュースを知らなければ、自己防衛に時間とお金をかけすぎることになりかねない。悪いニュースを知らなければ、自己防衛に十分な時間とお金をかけず、死に至る可能性がある。
いくつかの仮説で結果を説明できる。これらを区別することはできないが、いずれの仮説も、情報が消費者にとってどれほど有用かが重要だったことを強調する。清浄な水の導入後、人々は費用のかかる自己防衛策を控えたと考えられる。そのため、自己防衛策の収益が大きくなったことで、疾病の流行に関する情報は介入後のほうが価値を持った可能性がある。また、汚染された糞便を介して感染する疾病へのスティグマが介入後に強まり、費用のかかる自己防衛策がいっそう有用になった場合も、流行情報の価値は高まった可能性がある。介入後には死亡率と症例率の平均および分散がともに低下し、古典的なシグナル抽出モデルでは、どの情報もより多くの情報をもたらすようになった。報道の非対称性に関する結果は、適切な自己防衛策を選ぶことで生存確率が大きく高まること、または、悪い出来事に関する情報は良い出来事に関する情報より有用だとする、プロスペクト理論や参照点に関する心理学的理論のいずれとも整合的である。
示唆
今回の知見は、メディアが進歩をどう報じるかだけでなく、都市の公衆衛生改善の経済的帰着にも示唆を与える。改善が既存の都市住民にも非居住者にも周知されているなら、裁定機会がない場合の標準的な補償差額の論理から、死亡率が最も大きく低下した都市や近隣地区の土地所有者が、価格上昇という棚ぼた利益を得ることになる。しかし、外部の人々が地域に特有の生活の質の改善を知らなければ、既存の賃借人が棚ぼた利益を得る可能性がある。標準的な補償差額モデルでは、世帯は各時点で各選択肢の属性について完全な情報を持つと仮定される。しかし、腸チフス死亡率のように内生的かつ動学的な属性の場合、この仮定は極端に見える。動学的で確率的な不快要因があるとき、メディアは特定の属性の所在の変化に関する情報を広めるうえで、重要な役割を果たす可能性がある。メディア報道に非対称性があれば、外部の人々は進歩を知らないままとなり、情報摩擦によって既存住民にレントが生じる可能性がある。[RB3]
参考文献
Alsan, M and C Goldin (2015) 乳児死亡率の分水嶺：有効な上下水道インフラの役割、1880-1915年、未刊原稿、ハーバード大学。
Costa, D L and M E Kahn (2015)「死亡とメディア：公衆衛生の転換期における感染症報道の非対称性」、NBERワーキングペーパー第21073号。
Cutler, D and G Miller (2005)「健康の進歩における公衆衛生改善の役割：20世紀の米国」、 Demography、42(1)：1-22。
DellaVigna, S and E Kaplan (2007)「Fox News効果：メディアの偏向と投票」、 Quarterly Journal of Economics、122(3)：1187-234。
Eisensee, T and D Strömberg (2007)「ニュースの干ばつ、ニュースの洪水、米国の災害救援」、 The Quarterly Journal of Economics、122(2)：693-728。
Freed, G L, S L Katz and S J Clark (1996)「ワクチン接種の安全性：ミス・アメリカ、メディア、公衆衛生」、 Journal of the American Medical Association、276(23)：1869-1872。
Frost, K, E Frank, and E Maibach (1997)「ニュースメディアにおける相対リスク：誤った表現の定量化」、 American Journal of Public Health、87(5)：842-45。
Gentzkow, M (2006)「テレビと投票率」、 Quarterly Journal of Economics、121 (3)：931-972。
Gentzkow, M and J M Shapiro (2008)「ニュース市場における競争と真実」、 Journal of Economic Perspectives、22(2)：133-54。
Gentzkow, M, J M Shapiro and M Sinkinson (2011)「新聞の参入と撤退が選挙政治に及ぼす影響」、 The American Economic Review、101(7)：2980-3018。
Hammonds, E M (1999) 子どもの命を奪う疫病：ニューヨーク市におけるジフテリア制圧キャンペーン、1880-1930年、ボルチモア、ロンドン：ジョンズ・ホプキンス大学出版局。
Hornick, R C (Ed.) (2002), 公衆衛生コミュニケーション：行動変容のエビデンス、ニュージャージー州マーワー：Lawrence Erlbaum Associates, Inc.。
Kahneman, D and A Tversky (1979)「プロスペクト理論：リスク下の意思決定分析」、Econometrica、47(2)：263-92。
Troesken, W (1999)「腸チフス率と民間水道事業の公有化、1880-1920年」、Journal of Economic History、59(4)：927-948。
脚注
1 詳細についてはCosta and Kahn (2015)を参照。
本稿は VoxEUとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
Forum:Agendaの最新情報を受け取るには、 週刊ニュースレターに登録してください。
著者：Dora L. CostaはUCLAの経済学教授で、経済史を教えている。Matthew E. KahnはUCLA環境研究所、UCLA経済学部、UCLA公共政策学部の教授である。
画像：壁にもたれて休みながら新聞を読む男性。REUTERS/Parth Sanyal。
