未来について考えられるいくつかの展望では、戦争やパンデミック、自然災害によって経済成長が終わるとされている。しかし、人々が自ら「ゼロ成長」あるいは「脱成長」、つまり経済成長がない、あるいはマイナスとなる未来を選ぶとしたらどうだろうか。この考えは新しいものではない。「漂泊社会」という発想は、とりわけ道教の伝統に根差している。長らく忘れられていたが、成長主導のパラダイムを拒む動きへの関心が再び高まっている。では、経済成長のない未来はどのような姿になり、そこに至る道のりはどれほど苦痛を伴うのだろうか。
物質主義的な価値観を退け、気ままに生きるという考えは、思想の歴史と同じほど古く、今なお人間の精神の深い部分に響く力を持っている。 東アジアでは、道教の古典の一つである『荘子』などの書物にその表れを見ることができる。道教は万物の相互依存を重視する伝統であり、芸術、書道、詩の多くの伝統に着想を与えてきた。
目的もなくあちこちを動き回り、新たな地平や境界を探し求める人々からなる「漂泊社会」という古い道教思想は、勤勉さが現代世界を特徴づけるようになるにつれ、長年にわたってほぼ失われてきた。社会として私たちは、より多くの資源を使ってより多く働くことを重視する、支配的な現代のライフスタイルとは異なる世界を想像する力を、ほぼ失ってしまったように見える。
しかし、制約がなく、定住せず、慣れ親しんだものに異議を唱えることをいとわない遊動的な暮らしの魅力が、再び勢いを取り戻そうとしている兆しがある。地球の反対側の例として、1992年にアラスカで亡くなったクリストファー・マッカンドレスの物語が人気を集め、2007年の映画『イントゥ・ザ・ワイルド』で描かれたことが挙げられる。主人公の家族は、彼が全財産を手放し、教育に背を向けたいと願ったことを理解できなかった。しかし多くの人々にとって、彼の物語は「野生」への潜在的な憧れや、「檻に閉じ込められた」生活への不満に触れるものだった。
消費社会から漂泊社会へ移行することへの関心が高まっている。2014年9月に韓国人2,000人以上を対象に行われた調査では、半数を超える人が脱成長の未来に魅力を感じると答えた。
この調査は、韓国大統領府国家統合委員会が実施し、韓国の20～34歳を対象とした未来ワークショップの結果を確かめることを目的としていた。参加者は4つのシナリオについて話し合い、どれを好むか選ぶよう求められた。その大半は、経済成長を中心とする現在のモデルを続けることに代わる選択肢を求めていた。
漂泊社会を新たに支持する人々は、より少なく働いて余暇を増やし、より多く生産するのではなく、現存するものを守るという願いは、エネルギーの枯渇や環境への圧力という現在の世界的課題に対する適切な対応だと主張する。インドのオーロヴィル共同体のように、実際に漂泊社会を築き、運営しようとしている人々もいる。「廃棄物なき成長」や「最高効率を追求する社会」といったスローガンが、このような政治的計画への支持を集めることも想像できる。
技術の進歩により、大規模な漂泊社会も実現可能なものになりつつある。 ジェレミー・リフキンの近著『限界費用ゼロ社会』で論じられているように、資本主義経済から共有経済へと移行するにつれて、多くの製品やサービスの限界費用はゼロに近づき、所有という概念は、資源を共有するために協力する新たなモデルに取って代わられつつある。リフキンは、共有が広がり、所有が減るにつれて生産の必要量が減り、人々が余暇を受け入れるという同様の変化を予測している。
漂泊社会という考えが本格的に根付いた場合、経済成長の追求を主とするパラダイムからの移行に、世界はどう対処するのだろうか。そして、そのような世界には何が見られるだろうか。
このような新しい世界には、深刻な産みの苦しみが伴うかもしれない。従来の経済学の通説が予測するように東アジアがますます自らの需要を生み出すどころか、東アジア経済圏の需要は抑制される可能性がある。経済への影響によって人々の不安が高まり、子どもを持つことを先送りする結果、出生率が低下するかもしれない。予想されていた都市化の速度も疑わしくなる可能性がある。人々が自給自足型の村落ネットワークを立ち上げるにつれ、中央政府は弱体化し、地方政府は強化されるかもしれない。
経済に関する基本的な考え方を再定義する機会も生まれるだろう。たとえば、各国による再生不可能資源の使用に上限を設ける新たな規制が導入されるかもしれない。財の生産がもたらす負の外部性を価格に組み込む仕組みが発展する可能性もある。社会は週末を長くし、労働時間を短くすることを選ぶかもしれない。あるいは、必要な財を生産する目標を定めたうえで、残りの時間を余暇として楽しむこともできる。
政府は、国内総生産を通じた物質的な豊かさの優先ではなく、国民総幸福量など、精神的・霊的な幸福を測る指標を、統治の成功を示す尺度として目標にできるだろう。その性質上、漂泊社会には不確実性が伴うが、そこから生まれる新たな価値観や規範は、肯定的なものとなりうる。
この記事は、世界経済フォーラムの2015年年次総会に向けた、世界戦略的先見コミュニティによる複数の個人の見解の一つです。さらに読むには、 コレクション全文にアクセスしてください。
著者：パク・ソンウォン博士は、韓国科学技術政策研究院の戦略的先見センターの準研究フェローです。
