個人化は、新たなテクノロジー、低い参入障壁、新しい価値体系に後押しされ、いま新たな段階に達しようとしています。それは社会と経済をさらに変え、個人の力を強めるでしょう。しかし同時に、しばしば独占的な基盤技術への依存を高めることで、人々をより脆弱にもします。新たな機会を誰もが享受できるようにする方法を見いだせるでしょうか。
今日の社会はますます多元化し、個人が自分に合わせて独自に組み合わせた製品やサービスを消費し、生み出す機会が広がっています。 電子商取引プラットフォームやオンラインショップなどのテクノロジーは、的を絞ったマーケティングと、きめ細かな商品・サービスの提供をますます可能にしています。この「ロングテール」現象の一例がドイツのビール市場です。過去10年間に1人当たりのビール消費量は減少する一方、ビールのブランド数と醸造所数は増加しました。
デジタル製品では、個人化が最も進んでいます。音楽・メディア業界は、個人が多様な娯楽の中から選び、自らの表現の場を見つけて、その作品の観客や市場を得られるようになったことで、大きく変化しました。3Dプリンティングの普及も、物理的な製品に同様の変化をもたらすと見込まれます。個人が製品設計を形作り、自宅でセルロースやプラスチックから物を製造できるようになるためです。ユーザー向けツールキットや直感的に使える製品コンフィギュレーターによって、専門的な設計・製造の知識が不要になれば、このDIY経済は主流となるでしょう。
この現象は先進国に限られません。新興国では個人化の度合いはまだ低いものの、拡大しています。 個人化を促す主な要因は、技術の進歩、教育水準と豊かさ、そして都市化です。都市は創造性の水準が高い傾向にあるためです。これらの傾向は今後数十年も続くと考えられ、特に新興国で顕著になるでしょう。
新興国で拡大する中間層は、とりわけ個人化への意欲が高く、周囲と差をつけることを可能にする新技術への親和性も高いようです。一例は中国における高級車のカスタマイズで、ポルシェやフェラーリをクローム塗装したり、珍しい色に塗装したりする動きがあります。中国の自動車改造事業の規模は約80億ドルと推定されています。
個人化の進展は、幅広い産業に極めて大きな破壊的影響を及ぼすでしょう。 近年、メディア・音楽業界がビジネスモデルの適応に苦慮してきたのと同様に、他の分野も個人の力の高まりによって、ますます大きな変革を迫られます。3Dプリンティングによる製品設計・製造から、分散化し自立性を高めた顧客基盤が太陽光や風力などの技術を用いて自らエネルギーを生産するようになる公益事業まで、その影響は及びます。
こうした変化は、市場を根本的に変える参入障壁が大幅に低下するため、従来の業界企業にとって大きな脅威と見なせます。生き残るには、組織構造を変革し、ビジネスモデルを革新するしかありません。
個人化の拡大は、創造性と人間の可能性の開花につながるでしょう。 既存企業の変革がもたらす前向きな側面は、個人が少ない資本投資でニッチな事業を立ち上げ、電子商取引プラットフォームを通じて世界市場に到達できる可能性が高まることです。イノベーションと起業家精神の潜在力が引き出され、多様で柔軟な働き方が生まれるでしょう。芸術やメディアの共有化は、個人の創造性に大きな場を提供します。
テクノロジーがより利用しやすくなれば、ピラミッドの底辺層が抱える課題に対する新たな解決策も生まれる可能性があります。世界の知識資源やイノベーション・ネットワークを地域から利用できるようになれば、個人が解決策を開発し、低コストのイノベーション・ネットワークを通じて誰もが利用できるようにすることが、ますます可能になります。その一例が、インドの村々に安定した持続可能な電力を供給している、もみ殻のガス化発電施設です。
しかし、個人化の新たな段階は、危険な依存と新たな脆弱性も生み出します。 それらは通常、スマートグリッドや情報プラットフォームなどの強固な基盤システムに依存しています。こうしたシステムは集中型の構造を持つため、操作されやすいのです。とりわけIT業界では、これらの基盤をめぐる世界的な独占構造がすでに見られます。非物理的なシステムの提供者は、法整備が及んでいない領域に身を隠しやすく、市場支配力を悪用するおそれがあります。
個人がこうした基盤システムに依存するほど、被害の可能性は高まります。すでに一部の権威主義体制で見られるように、当局が情報をフィルタリングしたり、抗議への対応としてネットワークを停止したりする可能性があります。また、生活が独占的なオンライン・プラットフォームに依存し、特定の販売者を他より優遇するよう方針が突然変更されたり、他のシステムに乗り換えるのが難しいと分かった上で費用が引き上げられたりすることもあり得ます。市場参加者としての個人には、大企業のように自らの利益を守る力がありません。さらに、システム全体に及ぶITセキュリティの欠陥は、甚大なリスクをもたらします。
デジタル基盤の一部を公有化することや、その利用に関する個人の権利を明文化することを検討すべきでしょうか。システム提供者間の競争を再び活性化し、個人の立場を強めることはできるでしょうか。個人化した世界の機会を可能にしながら、テクノロジーによって個人を力づけ、守るにはどうすればよいでしょうか。
こうしたリスクを克服できれば、個人化の次の段階は、経済面でも人間の自由の面でも、大きな恩恵をもたらすでしょう。
本稿は、世界経済フォーラムのグローバル・ストラテジック・フォーサイト・コミュニティが、2015年年次総会に向けて寄せた複数の個人見解の一つです。さらに読むには、 全コレクションをご覧ください。
著者：戦略的変革担当ディレクターとして、トルドペルトはミュンヘンを拠点に、シーメンスAGの企業開発戦略部門における戦略的フォーサイト活動を統括しています。
