2011年3月、マグニチュード9.0の地震が日本を襲ったとき、私は東京の20階建てホテルの9階にいました。この地震は、近代的な記録が始まった1900年以降で最も強力な地震5つのうちの一つで、約3分間続きました。これは異例の長さでした。
日本の工学技術によって、数え切れないほどの命が救われました。その後に起きた津波と、それに伴う福島のメルトダウンは悲惨な悲劇でしたが、地震そのものも、はるかに大きな人的被害をもたらす可能性がありました。実際には、その規模に比して被害はごくわずかでした。
私がいた建物をはじめ、何千もの建物が損壊を免れたという事実は、優れた耐震工学がいかに重要かを示しています。
最近、 マグニチュード7.8の地震に見舞われたネパールでは、状況はまったく異なります。貧困、専門知識の不足、規制の不備が重なり、そもそも大半の住宅はそのような基準で建てられていません。したがって、改修の取り組み、そして同国での 私の研究 が注力しなければならないのは、こうした住宅です。
最近の出来事が改めて示したように、地震で人々の命を奪うのは建物の倒壊であり、揺れそのものが原因となることはほとんどありません。過去の地震を集中的かつ継続的に分析することで、技術者たちは揺れに耐え、倒壊を避ける住宅を建てる技術を確立してきました。
しかし、こうした耐震建築は費用がかかり、専門知識と技能も必要です。ありふれた建設業者と建築家の組み合わせが、一夜にして手軽に仕上げられるものではありません。この分野には専門的な修士課程や博士課程さえあり、技術者は最新の研究に遅れずついていくため、継続的な専門能力開発が必要です。日本にはこうした技能と資源が豊富にありますが、ネパールのような貧しい国には、そうしたものがあまりありません。
ネパールの住宅は伝統的な知識に基づいて建てられ、多くの場合、技術者が現地を訪れることもありません。専門用語では 非設計建築物 と呼ばれ、こうした建物を大規模地震に耐えられるようにするのは困難です。
このような状況では、期待を抑え、住宅が倒壊するまでの時間を延ばすことで「最悪を避ける」ことを目指すのが賢明な場合がよくあります。建物の倒壊が2秒ではなく12秒後なら、住人が逃げるための時間を確保できるかもしれません。
非設計の組積造建築物の倒壊は、世界各地の大地震で死傷者が発生する最大の原因の一つです。しかし、定義上、こうした非設計構造物は現代の工学研究の対象から大きく外れたままです。研究は新技術や新しい建物に重点を置いており、華やかな新型耐震超高層ビルには、目立たない耐震改修という仕事よりもはるかに多くの資金が集まります。その結果、危険にさらされている人々の大半は、依然として危険な状態に置かれています。
非設計住宅に研究の焦点が当てられている場合でも、実施にあたっては社会的、経済的に大きな課題が残されています。東京の人々に耐震化のための追加費用を払うよう求めるのは簡単ですが、ネパールの1人当たり国民総所得は 730米ドル で、1日わずか2ドルです。
私の研究は、強い地震の際に日干しれんが(泥れんが)造りの住宅が倒壊するのを防ぐ、あるいは倒壊までの時間を延ばす 改修技術の開発 を目的としています。一般的なプラスチック製梱包用バンドを使って網を作り、構造壁を覆うために用いました。
試験では、提案した手法が、組積造の脆性的な倒壊とがれきの落下を効果的に防ぐことが示されました。その後、ネパールの農村部の石工を訓練し、公開の「振動台」実演を行い、実際の住宅を改修しました。
この実証プロジェクトは農村地域に効果的に働きかけられることを示しましたが、低所得者が次の大地震に備えて自宅を守る動機を得るには、政府による補助金が依然として必要であることも浮き彫りにしました。
この記事は当初、 The Conversationに掲載されました。 元の記事をお読みください。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持していることを意味するものではありません。
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著者: Subhamoy Bhattacharya は、 サリー大学の地盤工学教授です。
画像:ネパール地震の後、ユネスコ世界遺産のスワヤンブナート・ストゥーパで、倒壊した僧院と祠のそばを僧侶が歩いている。REUTERS/Navesh Chitrakar。




