規模は、過去300年にわたる産業と経済の発展において中心的な役割を果たしてきた。エネルギー源、製造技術、サービスに関するイノベーションは、大量生産と大規模市場への期待に後押しされてきた。何しろ、アダム・スミスは「分業は市場の規模によって制限される」と記している。
Google、Facebook、Amazon、Baidu、Alibabaといった企業が台頭し、競争環境を支配するようになったことを受けて、規模は起業家や技術者の間で大きな話題となっている。規模が大きければ、こうした企業はより多くのデータを保有し、より多くの資本を集め、より強いネットワーク効果を享受し、転換点に達することができる。その結果、とりわけ規模の小さい競合他社に対して圧倒的な優位性を得られる。
経済的な観点では、事業に大きな固定費が伴う場合にのみ、規模が重要になる。固定費とは、生産量が変化しても変わらない費用である。大規模な固定投資が必要な場合、企業は急速に成長して規模を拡大し、固定費を多数の販売製品や顧客に分散させようとする。
近年、特に注目されているのは、ビッグデータが規模の経済の効果にどのような影響を与えるかという点だ。この新技術は、基礎研究、診断、予測、製品設計、広告、マーケティングなど、さまざまな分野の課題を探る多くの可能性を切り開く。ここが肝心だ。ビッグデータは、文字どおり膨大なデータを意味する。つまり、この技術の可能性と精度は、消費者、製品、システムなど、できるだけ多くの観測単位についてリアルタイムで収集された膨大なデータにアクセスできるかどうかに左右される。大企業は、ビッグデータの収集において本質的な優位性を持つ。データを自社専有とできる場合、それは大きな競争優位となる。
国内市場についても、同様の議論ができる。直感的には、国内市場が大きい企業は、世界的な競争で優位に立つ。保護主義がなくても、市場をよりよく理解しており、市場で確立した地位を持つことによる先行者利益を得られる可能性がある。小規模市場の企業には、イノベーションを起こして国際展開する以外に選択肢がなく、その必要に迫られて競争力を高めることもある。ビッグデータの時代には、大規模市場の企業も、より多くのビッグデータにアクセスできるという優位性を享受する。この効果は、将来最大の国内市場となる、特に中国とインドで、モバイル決済やモノのインターネットなどの技術の普及率が世界最高水準にあることで、さらに増幅される。つまり、人口が多いだけでなく、相互接続されたデバイスを使う人が多いことも、ビッグデータの増加につながる。将来、大規模市場で強固な存在感を持つ企業は、ビッグデータの活用において大きな優位性を得るだろう。そうした企業が現地企業か外国企業かは、まだ分からない。現時点で言えるのは、中国とインドの市場では、外国企業より現地企業のほうが有利な立場にあるということだ。中国におけるBaiduとAlibabaの事例は、それを明白に示している。
規模の優位性は、財務面にも表れる。Hewlett PackardがStandard and Poor’s 500に採用されるまでには36年かかった。Microsoftはその期間を19年に縮め、Amazonは11年だった。最短記録はGoogleとUberの6年で、AirBNBは7年、Facebookは9年を要した。資本へのアクセスは、計り知れない優位性をもたらす。スタートアップにとって、それは構想段階にとどまるか、企業として誕生するかの分かれ目となり得る。テクノロジー分野の既存企業にとっては、生き残るか消滅するかの分かれ目となる。未来の技術には、発見や改良のためだけでなく、展開するためにも多額の資金が必要だ。
将来の技術開発を左右する最も重要な要素は、おそらくイノベーションのプロセスそのものではなく、市場の大きな変化に企業がどれだけ効果的に対応し、迅速に規模を拡大できるかだろう。世界的な消費者中間層の拡大により、将来の市場に参加できるだけの購買力を持つ人々が、毎年さらに1億500万人増えている。価格の低下も、現在最も急速に成長している、いわゆるピラミッドの底辺市場の人々に技術を利用しやすくしている。したがって、技術の未来を担うのは、新たな領域を開拓してイノベーションを起こしながら、市場成長の波に乗る企業だ。
