多くの中央銀行で指導者交代が進行中、あるいは間近に迫っている。2008年に勃発した世界経済危機の生成に一部責任を負いながら、その最悪の事態を防ぐために強力な行動をとった人々の多くは、賛否の分かれる評価を受けて退任しつつある。今の主な問いは、こうした評価が後任者の行動にどの程度影響を与えるかである。
多くの金融市場関係者は、危機以前に巨額の利益を得ることを可能にした規制の緩さに、そして世界経済を崩壊寸前まで追い込みながらも、資本再増強を助け、しばしば巨額のボーナスを持ち去ることを可能にした手厚い救済措置に感謝している。確かに、潤沢な資金供給は株価の回復を助けたが、新たな資産バブルを生み出した可能性もある。
一方、多くの欧州諸国のGDPは、危機以前の水準を依然として大きく下回ったままである。米国では、GDPは成長しているにもかかわらず、所得の伸びがほぼ全て最上位層に向かったため、今日の多くの国民は危機以前より暮らし向きが悪くなっている。
要するに、危機以前の熱狂的な時期に職務を担った多くの中央銀行家には、説明すべき責任が大いにある。市場の制約なき自由を過信したため、略奪的な融資を含む明白な濫用に目をつぶり、明白なバブルの存在を否定した。その代わりに中央銀行家たちは物価の安定だけに専念したが、多少高めのインフレのコストは、彼らが容認し、奨励しないまでも許した金融の行き過ぎがもたらした荒廃に比べれば、極めて小さかったはずである。世界は、彼らが証券化のリスクを理解しなかったこと、そしてより広くは、レバレッジとシャドーバンキング・システムに注意を向けなかったことの代償を、高くつく形で払ってきた。
もっとも、全ての中央銀行家が非難されるべきというわけではない。オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、インド、トルコといった国々が金融危機を回避できたのは偶然ではなかった。これらの国の中央銀行家は、自国のものであれ他国のものであれ、経験から、制約なき市場が必ずしも効率的でも自己規律的でもないことを学んでいたのである。
例えば、1997-1998年の東アジア危機の際に、マレーシアの中央銀行総裁が資本規制の導入を支持したとき、その政策は嘲笑されたが、元総裁はその後、正当性が認められている。マレーシアは景気後退がより短く、危機から抜け出した際の債務の負の遺産も小さかった。国際通貨基金（IMF）でさえ今では、特に危機時には資本規制が有用となりうることを認めている。
こうした教訓は、米連邦準備制度理事会（FRB）議長としてベン・バーナンキの後任を争う現在の競争に、最も明白に関連するものである。FRBは世界で最も強力な金融当局である。
FRBには主要な責任が二つある。完全雇用、生産の成長、物価と金融の安定を目指すマクロレベルの規制と、金融市場を対象とするミクロレベルの規制である。この二つは密接に結びついている。ミクロレベルの規制は信用の供給と配分に影響を与え、それがマクロ経済活動の決定的な要因となるからである。FRBがミクロレベルの規制の責任を果たせなかったことは、マクロレベルの目標を達成できなかったことと大きく関係している。
真剣に検討されるFRB議長候補であれば、良質な規制の重要性と、米国の銀行制度を、特に一般の米国人や中小企業（つまり資本市場で資金を調達できない人々や企業）に信用を供給するという本来の業務へと戻す必要性を理解しているべきである。
同時に、代替政策のリスクを比較検討する必要があること、そして金融市場がいかに容易に混乱しうるかを考えると、健全な経済判断と裁量も求められる。（そうは言っても、米国は、金融セクターを過度に支持し、その規制に消極的なFRB議長を抱える余裕はない。）
インフレと失業のどちらを重視するかについて当局者の間で意見の対立が避けられないことを踏まえると、成功するFRB議長は、多様な視点を持つ人々と円滑に協働できる必要もある。しかし、次期FRBのトップは、米国の失業率を 現在の受け入れがたいほど高い水準を下回らせることに尽力すべきである。7%、あるいは6%の失業率でさえも、避けられないものとみなされるべきではない。
米国に最も必要なのは、危機を「経験」した中央銀行家だと主張する人々もいる。しかし重要なのは、危機の最中に「その場にいた」ことではなく、危機への対応において優れた判断力を示すことである。
米国財務省で東アジア危機への対応を担当した人々は、悲惨な結果を残した。景気の減速を景気後退に、景気後退を大恐慌に変えてしまったのである。同様に、2008年の危機への対応を担った人々も、強靭で包摂的な回復をもたらしたとは評価できない。住宅ローンの再構築に関する失敗した取り組み、中小企業への信用供与の回復の失敗、銀行救済の不適切な運用は、いずれも十分に記録されており、経済が自由落下に陥った際の生産と失業の両方の予測における重大な欠陥も同様である。
危機を管理する中央銀行家にとって、さらに重要なのは、別の危機が起こる可能性を低くする措置へのコミットメントである。対照的に、自由放任的なアプローチは、別の危機をほぼ避けられないものにしてしまう。
バーナンキの後任の最有力候補は、FRB副議長のジャネット・イエレンである。私がイェール大学で教えていた際の最も優秀な学生の一人だった。彼女は極めて知性の高い経済学者であり、合意形成の強い能力を持ち、大統領経済諮問委員会委員長、サンフランシスコ連銀総裁、そして現在の職務において、その力量を証明してきた。
イエレンは、金融市場や金融政策だけでなく、労働市場への理解ももたらす。失業と賃金停滞が主要な懸念となっている時代には、これが不可欠である。（彼女が共著した古典的論文は、長年を経た今も、私の博士課程の学生に課す必読リストに載っている。）
景気回復が脆弱であり、政策の継続性が必要で、FRBの指導力と、相互理解と尊重に基づく国際協調への信頼も求められる中で、イエレンの安定した手腕こそが、まさに米国の政策立案に求められているものである。バラク・オバマ大統領は、米国上院の「助言と同意」を得て上級職員を任命することになっている。報道によれば、民主党上院議員の約3分の1が、イエレン支持の書簡をオバマ大統領に送ったとされる。大統領はその助言に耳を傾けるべきである。
本稿で表明されている見解は筆者個人のものであり、必ずしも世界経済フォーラムのものとは限らない。本記事は Project Syndicateとの協力により掲載。
著者：ノーベル経済学賞受賞者のジョセフ・E・スティグリッツは、コロンビア大学のユニバーシティ・プロフェッサーである。最新の著書は 『The Price of Inequality: How Today’s Divided Society Endangers our Future』である。
画像：米連邦準備制度理事会（FRB）ビルの外観 REUTERS/Jonathan Ernst。
