外挿の誘惑には抗いがたい。その傾向は、市場、政策立案者、家計、企業に強い影響を及ぼす。しかし、見識ある観察者は線形思考の限界を理解している。線は曲がり、時には折れることもあるからだ。これは、世界経済を形作る二つの重要な要因、すなわちアメリカの政策的な賭けに伴うリスクと中国経済の状況を評価する今日の場面にもあてはまる。
量的緩和（QE、すなわち連邦準備制度理事会による長期資産の毎月の買い入れ策）は、高潔な試みとして始まった。危機の激化に対する連邦準備制度の切実な処方箋として、時機と打ち出し方は適切であった。反実仮想は常に扱いが難しいが、2008年末から2009年初めの流動性注入が、大不況よりはるかに深刻な事態から世界を救う上で重要な役割を果たさなかったとは主張しにくい。
商品別の資金供給制度と量的緩和の第1弾を組み合わせた結果、連邦準備制度のバランスシートは、2008年夏の危機前の9,000億ドルから、2009年3月には2.3兆ドルへと急増した。危機で荒廃した市場の凍結も解けた。
連邦準備制度の誤りは外挿したことにあった。つまり、ショック療法によって患者を救えるだけでなく、持続的な回復も促せると信じたのである。その後2009年末から現在までに、量的緩和の追加2回によって連邦準備制度のバランスシートはさらに2.1兆ドル拡大したが、実体経済の再起動という点ではほとんど効果がなかった。
連邦準備制度の流動性注入を名目GDPの増加と比較すると、このことは明らかになる。2008年末から2014年5月までに、 連邦準備制度のバランスシート は合計で3.4兆ドル増加したが、同期間の 名目GDP の2.6兆ドルの増加を大きく上回った。これは、量的緩和の支持者が主張するような「任務達成」とはとても言えない。量的緩和の1ドルごとに生み出された名目GDPは、わずか76セントにすぎなかった。
危機の緩和と回復の促進を主として中央銀行の取り組みに頼った米国とは異なり、中国は危機の最も深刻な時期に、停滞する経済を再始動させるため、2008年のGDPの約12%にあたる4兆元の財政刺激策を実施した。 4兆元の財政刺激策 （2008年のGDPの約12%） は、 2008年の44%から2009年には47%に上昇した。
もっとも、中国も金融政策を緩和した。しかし、その取り組みは連邦準備制度のものにはるかに及ばず、ゼロ金利や量的緩和といった手段は用いられず、政策金利の通常の引き下げ（2008年末の5回の利下げ）と準備預金率の調整（4回）にとどまった。
特筆すべきは、北京に外挿に傾倒する空気はなかったことである。中国当局は2008〜2009年の措置を一時的な対応と捉えており、危機の最も深刻な時期に始めた政策のリスクに向き合うことにおいても、米国の当局者よりはるかに迅速であった。アメリカでは、否認が根深く残っている。
連邦準備制度は、国内外の資産市場と実体経済に対する量的緩和の潜在的な悪影響を依然として軽視し続けているが、それとは異なり、中国当局は危機の最中と危機後に生じた新たなリスクをはるかに強く認識してきた。特に過剰なレバレッジ、影の銀行、不動産市場がもたらすリスクについては、多くを迅速に対処してきた。
中国当局が十分な対策を講じたかどうかについては、まだ結論が出ていない。私は講じたと考えているが、今日では私の見解が少数派であることは認める。現在の成長鈍化に直面して、中国は以前の、危機で試された手法に戻ることもできたはずである。そうしなかったことは、外挿に抗い、異なる道を選ぶという指導者たちの意志を示す、もう一つの例である。
中国は、その点ではすでに成果を上げている。30年以上にわたり国の経済発展を成功裏に導いてきた成長モデルを捨てたのである。中国は、輸出と投資に主導された生産（製造業を通じた）を中心とするモデルから、民間消費（サービス業を通じた）が主導するモデルへの転換の必要性を認識した。この転換によって、中国は「中所得国の罠」を回避する可能性が大幅に高まるだろう。この罠は、ほとんどの開発途上経済を捕らえている。それは、開発途上国の政策立案者が、初期段階の離陸成長の処方箋で先進国の地位に到達できると誤って信じているためにほかならない。
米国と中国の事例は真空の中に存在するわけではない。私の 新著で強調しているように、中国と米国の相互依存関係は両国を不可分に結びつけている。そこで問題となるのは、米国の停滞と中国のリバランスという、二つの異なる政策戦略がもたらす帰結である。
その結果は、おそらく「非対称的なリバランス」となるだろう。中国が経済モデルを変えるにつれ、余剰貯蓄から貯蓄吸収へと移行し、資産を社会的セーフティネットの財源に充てることで、恐怖に駆られた予防的な家計貯蓄を抑制するだろう。一方、米国は現在の路線を維持しようとしているように見える。過去にうまく機能した低貯蓄・過剰消費のモデルが、将来もスムーズに機能し続けると信じているのである。
この二つのアプローチを調和させるには、結果が伴うだろう。中国が自国民を支えるために余剰貯蓄を振り向けるにつれ、貯蓄の不足する米国人を支えるために回せる資金は減る。その結果、米国が海外からの資金を引き付ける条件に影響が及ぶ可能性が高く、ドル安、金利上昇、インフレ上昇のいずれか、またはこの三つの組み合わせにつながるだろう。これに対応して、米国の経済的な向かい風はさらに強まるだろう。
危機は決して無駄にすべきではない、とよく言われる。政治家、政策立案者、規制当局は、深刻な苦境の時を捉え、構造改革という重い負担を引き受けるべきである。中国はそうしているように見えるが、米国はそうしていない。相互依存が示すのは避けられない結論である。米国は線形思考の罠に陥る寸前にある。
本記事は次のメディアとの協力により発表されたものである： Project Syndicate
執筆者：スティーブン・S・ローチ（元モルガン・スタンレー・アジア会長、同社チーフエコノミスト）は、イェール大学ジャクソン国際問題研究所の上級フェローであり、イェール大学経営大学院の上級講師を務める。
画像：2012年1月19日、湖北省武漢市の証券会社で、株価情報を表示する電光掲示板の前に飾られた、中国旧正月の玩具のドラゴン飾り。REUTERS/Stringer
