中東での紛争が、すでに不確実な経済環境をさらに不安定にしています。
世界各地のエネルギー、食料、金融市場に悪影響が及んでいます。
第一線のエコノミストは何を予測し、企業はますます不安定になる状況をどう乗り越えられるのでしょうか？
中東で続く戦争は、世界経済に前例のない衝撃を急速にもたらしつつあります。長年の変動で疲弊したエネルギー市場、サプライチェーン、金融システムに動揺が広がっています。
各国政府や企業が適応と影響の見極めに奔走するなか、紛争は経済見通しを変え、その影響は何年にもわたって波及する可能性があります。インフレや生活費への影響は、燃料、食料、エネルギーを通じて世界中の人々に及ぶほか、これらに依存する製品の不足を招く恐れもあります。
紛争が始まって1カ月、世界経済の見通しはどう変わったのでしょうか。また、エネルギー供給、食料システム、金融市場、人々にはどのような影響があるのでしょうか？
第一線で活躍する4人のチーフエコノミストがこうした問いを検討し、世界経済の今後について見解を示します。
「コロナ禍規模」の経済縮小のリスク
人道面が最優先課題である一方、イラン戦争による経済的打撃の性質は「前例のないもの」になり得るという点で、エコノミストの見解は一致しました。
依然として不明な点が多く、危機の潜在的な影響の多くはまだ表面化していないとしながらも、戦争が長期化すれば「コロナ禍並みの経済活動停止」が起こり得ると指摘しています。
ホルムズ海峡を通る石油の流れは大きく滞り、価格は急騰し、アジアでは燃料不足が深刻化しています。危機が東から西へ広がるにつれて、状況の深刻さが明らかになると見ています。長期化すれば、近年の記憶にないほど世界経済を混乱させる事態になり得ると警告しています。
「混乱の規模を考えると、ある時点からは価格への影響だけではなく、分子そのものが手に入らなくなる。つまり需要が破壊されるということです」と、トラフィグラのチーフエコノミスト、サード・ラヒム氏は述べました。現在の混乱の水準が続けば、「これまで見たことのない事態になると思います」と付け加えました。
「非常に脆弱な状況」：影響を増幅させる要因
状況が続けば、複数の要因が重なり、影響が増幅する可能性があるとチーフエコノミストたちは強調します。もはや世界的なエネルギーショックの大きさだけでなく、それがどれほど早く食料ショックに転じるか、そして物理的な混乱が世界中の人々にどう影響するかも問題です。
「私たちは非常に脆弱な状況にあります」と、スタンダードチャータード銀行のラジア・カーン氏は指摘しました。「あと1、2回ショックが起きれば、さらに重大な事態が生じかねません。」
紛争とそれに伴う混乱が長引けば、今年後半から2027年にかけて食料生産に大きな影響が及ぶ可能性があると、マキシモ・トレロ氏は述べました。同氏は、 国連食糧農業機関（FAO）
のエコノミストです。影響の一因は、湾岸地域が生産地であると同時に主要な貿易ルートでもあり、世界の肥料供給の中核を担っていることです。もし肥料供給ショックがブラジルやインドなど主要輸出国を襲えば、小麦やコメをはじめとする重要作物の収量と入手可能性が低下するおそれがあります。価格が上昇して食料インフレを招き、それが全体的なインフレをさらに加速させるでしょう。
「状況は非常に複雑で、解決するまで市場への影響が1年以上続く可能性があります」と、トレロ氏は述べました。
「ダーウィン的な局面」
エコノミストたちは、波及効果が世界経済のほかの多くの分野にも及び、その影響の度合いは新型コロナウイルス感染症の流行時に世界が経験したものに匹敵する可能性があると述べました。
さらに、2026年1月のチーフエコノミスト見通しで指摘された債務危機やAI関連株の下落予想など、既存の懸念が深刻化する可能性があります。たとえば、世界のヘリウムの3分の1は、半導体からMRIまで幅広い技術に使われており、ホルムズ海峡を経由して輸送されています。
化学から医療、建設に至るまで、あらゆる分野に影響が及ぶと、アリアンツの最高投資責任者兼チーフエコノミスト、ルドヴィック・スブラン氏は述べました。 「多くのセクターにとって、非常にダーウィン的な局面になるでしょう」と同氏は付け加えました。
影響が広がるなか、企業や政策立案者はどう対応すべきでしょうか？
「レジリエンスの脆弱さが明らかになりました」とカーン氏は述べました。エコノミストたちは、これを機に、各国が長期的な安全保障の捉え方を転換し、強靭なサプライチェーンと緊急時対応計画を重視するようになる可能性があると見ています。石油・ガスの輸入への依存を減らす必要性は、持続可能なエネルギーへの投資とエネルギー転換を加速させる可能性もあります。
1月、最新のチーフエコノミスト見通しの発表に際し、世界経済フォーラムのサーディア・ザヒディ氏は指摘しました。「政府と企業は、強靭性の構築と成長の長期的な基盤への投資を続けながら、不確実な短期的環境を機敏に乗り越えなければなりません。」
それ以来、不確実性はさらに高まったかもしれません。しかし第一線のエコノミストにとって、確かな基盤を築く必要性は変わりません。
この特別ブリーフィングの司会は、フォーラムのマネージングディレクター、サーディア・ザヒディ氏が務め、参加者は、サード・ラヒム氏（トラフィグラ、チーフエコノミスト）、ラジア・カーン氏（スタンダードチャータード銀行、中東・アフリカ担当チーフエコノミスト兼調査部門責任者）、マキシモ・トレロ氏（国連食糧農業機関（FAO）、チーフエコノミスト）、およびルドヴィック・スブラン氏（アリアンツ、最高投資責任者）でした。
