12月にパリで開催される国連気候変動会議では、ハリウッドの大作映画さながらに、綿密に演出された演出効果が披露される。出演者は膨大だ。大統領や首相が舞台の中央に立ち、抗議者、機動隊、バスを連ねて到着する報道陣など、何千人ものエキストラが脇を固める。脚本はまだ伏せられているかもしれないが、筋書きはすでに漏れている。今回は、2009年のコペンハーゲンでの交渉決裂とは対照的に、地球が勝利するというのだ。
魅力的な筋書きだが、どうにもつじつまが合わない。世界には、善意と厳しい交渉が実を結んだと伝えられる。各国政府は、地球の気温上昇を摂氏2度以内に抑える、自主的な温室効果ガス排出削減に合意した。そして、驚くべき デウス・エクス・マキナ（機械仕掛けの神）によって、 世界最大の化石燃料企業、いわゆるスーパーメジャーが、炭素を排出源で回収し、大気中から吸い取って地下に貯留することで、 2100年までに正味排出量をゼロにすることに合意したと 明らかになる。地球は救われ、経済は自由に繁栄できる。音楽を流し、エンドロールをどうぞ。
問題は、この脚本が記録映画ではなくフィクションだということだ。必要な技術はまだ発明されておらず、正味排出量をゼロにすることは単純に 不可能だ。そしてハリウッド映画と同じく、パリ会議のメッセージは、最も多くの資金を持つ人々の影響を強く受けることになる。
計算は難しくない。化石燃料の利用に最適化された世界のエネルギーインフラの価値は、 55兆ドルに上る。化石燃料埋蔵量の帳簿上の価値は、その大半をスーパーメジャーが所有しており、およそ 28兆ドルである。
化石燃料産業の影響力は、世界各国の政府が今年、同産業に補助金としておよそ 5.3兆ドル を支出すると見込まれていることにも表れている。これには、同産業がもたらす健康・環境への悪影響を相殺するために必要な巨額の支出も含まれる。言い換えれば、パリに集まる各国政府は、世界の医療や、ひいては気候変動の緩和・適応策に使う額よりも、気候変動の原因への補助金に多くを費やしている。
しかし、それはパリで語られる物語の一部にはならない。そこで世界の人々に示されるのは、惑星システムを操作しようとする推進派が唱える、未実証の2種類の「ジオエンジニアリング」を前提とした筋書きだ。最も注目を集める取り組みは、炭素回収・貯留を伴うバイオエネルギー（BECCS）である。5月、米国エネルギー省は、この技術について話し合うための 非公開会合 を招集した。これは、スーパーメジャーが自らの資産を守るために利用する隠れみのとなる。
しかし、BECCSを導入するには、二酸化炭素を大量に吸収できる農地や森林で満たされた、インドの1.5倍の面積を世界で維持しなければならない。同時に、2050年までに90億人を超えると予測される世界人口に十分な食料を供給する必要もある。それまでには、この技術の支持者たちは、生物学的な炭素隔離に加えて、排出時に排出物を回収したり、大気中から取り出して地下深くの立坑へ注入したりする計画が実現すると約束している。見えなければ、気にも留めずに済むというわけだ。
化石燃料生産者は、炭素回収を推進して、鉱山の操業とポンプの稼働を続けようとしている。地球にとって残念なことに、多くの科学者は、それが 技術的に不可能 であり、財政的にも大きな負担になると考えている。とりわけ、混乱を招く気候変動を回避できる時期までに導入するとなればなおさらだ。
気温の制御不能な上昇を防ぐには、太陽放射管理と呼ばれる第2のジオエンジニアリングによる解決策が必要となる。火山噴火による自然の冷却作用を模倣するという発想で、硫酸塩を成層圏まで30キロメートル運び上げて太陽光を遮るホースの設置などの技術を用いる。
英国王立協会は、こうした技術が避けられない必要性を持つ可能性があると考えており、その利用をどのように 統治すべきか探るため、他国の同機関と協力してきた。今年初め、米国科学アカデミーはこの手法に 控えめな支持を表明し、中国政府は気象改変への大規模投資を 発表した 。これには太陽放射管理が含まれる可能性がある。ロシアはすでに、この技術の開発に 取り組んでいる 。
炭素回収とは異なり、太陽光を遮ることには、地球の気温を下げる可能性が実際にある。理論上、この技術は単純で安価であり、1カ国または少数の協力国だけで導入できる。国連の合意は必要ない。
しかし、太陽放射管理は大気中から温室効果ガスを除去しない。影響を覆い隠すだけだ。ホースが止まれば、地球の気温は急上昇する。この技術は時間を稼げるかもしれないが、地球のサーモスタットの制御を、ホースを握る者たちに委ねることになる。この技術の支持者でさえ、コンピューターモデルが熱帯・亜熱帯地域に強い悪影響を予測していると認めている。気候変動も深刻だが、ジオエンジニアリングは事態をさらに悪化させる可能性がある。
パリ会議の演出者たちが観客に信じさせようとする物語は、煙と鏡にすぎない技術に頼っている。私たちがその幻惑を見抜けるようになることが重要だ。幕が上がると、そこには偽りの約束が並び、幕が下りれば、混乱を招くほかない政策が残る。ただし、観客が舞台に加わらない限りは。
本記事は、 プロジェクト・シンジケートとの提携により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：ネス・ダーニョはETCグループのアジア地域ディレクター。パット・ムーニーはETCグループの事務局長。
画像：背景にエッフェル塔とラ・デファンスのビジネス地区のスカイラインを望む全景。ロイター／ジャッキー・ナージェレン。
