ABBの委託調査により、エネルギー効率は産業界の経営幹部にとって依然として高い優先事項であることが確認された。エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）が製造業と電力分野で調査した300人以上のうち、ほぼ全員が、今後20年間においてもエネルギー効率は自社にとって重要な成功要因であり続けると答えた。
しかし、同じ経営幹部のうち4分の3が、エネルギー効率の改善を阻む障壁に直面していると答えており、EIUのデータによれば、これらの障壁の影響を受ける企業の数は増加している。
これは、産業の競争力（エネルギーコストは高く、上昇している）の観点からも、エネルギー効率が環境への影響を抑える最も効果的な方法であるという点からも問題である。華やかさや刺激には欠けるかもしれないが、同じ、あるいはそれ以上の生産量を、消費するエネルギーを減らして実現することは、間違いなく最も持続可能なアプローチである。
では、産業企業がエネルギー効率を改善できる余地はどれほどあるのか。
まず指摘すべきは、過去20年間で、最もエネルギー集約的な産業において大きな進展があったことである。産業部門で最大のエネルギー消費者である鉄鋼業では、多くの生産者が、高炉から電炉プロセスへの切り替えによって消費量を大幅に削減してきた。電炉プロセスは、エネルギーをわずか半分しか使用しない。
ただし、電炉プロセスを使用する生産者の間にも、国や地域による大きなばらつきがある。たとえば中国、ロシア、ウクライナ、ブラジルのエネルギー消費量は、日本の1.5倍から2倍に達している。さらなる省エネの潜在的余地は約40%、すなわち石油換算2億5,000万トン（Mtoe）と見積もられており、これはフランスまたはブラジルのエネルギー消費量に相当する。
セメント産業（産業部門で3番目に大きいエネルギー消費者）にも同様のことが当てはまる。主要生産国が、世界最高水準の成績を収めている国（メキシコ、ドイツ、米国）と同じエネルギー効率を実現した場合、産業全体のエネルギー消費量は20%、すなわち5,000万Mtoe減少するだろう。
EIUの調査によれば、エネルギー効率への投資に対する主な障壁は3つある。明確な財務上の根拠の欠如、大規模なインフラ投資のための資金の欠如、そして実行可能なエネルギー効率化の選択肢に関する情報の欠如である。
調査対象企業のうち28%は、資源が逼迫している時期には、企業はコスト削減につながる施策と成長機会をもたらす施策との間で資本配分を選択せざるを得なかったと答えた。このことは、多くの企業が、より効率的であることが競争優位につながり、ひいては利益につながることを十分に理解していないことを示唆している。
調査によると、エネルギー効率への投資のメリットに関する情報は改善されてきたものの、企業の71%が、自社の業界では「業界には、何がエネルギー効率を構成するのかについて、より明確なベンチマークが必要である」という点に同意した。従来の社内ベンチマークには、投資の価値を測るために、異なる経過年数の工場を比較することなどが含まれる。
ベンチマークについて合意がなく、企業が成長機会を逃すことを恐れている場合、資源効率に関して正しい意思決定を行うことは難しい。
これらの調査結果から、産業界は、エネルギー効率が提供する機会への認識を高めるために、さらに努力する必要があることは明らかだと考えている。また、技術への継続的な投資も必要であり、予測可能性と明確性を追求する規制環境を確保するために、政策立案者と協力する必要がある。
本記事で言及されている調査結果は、 Trends in global energy efficiencyで確認できる。これは、317人の産業界上級幹部への調査に基づく、エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）によるホワイトペーパーと、Enerdataによる調査で構成されている。
著者：ウルリッヒ・シュピースホーファーは、チューリッヒに本社を置く電力・自動化技術グループABBの最高経営責任者（CEO）である。
画像：2012年10月2日、ドイツの企業ThyssenKrupp AGのブルックハウゼン製鉄所から蒸気が上がる様子。REUTERS/Ina Fassbender
