インド経済の再生を掲げた公約のもとで当選したナレンドラ・モディ首相は、自らと政府の同僚たちに、国内の国民だけでなく国際社会の多くからの期待という重荷を背負わせることになった。
世界最大の人口を擁する民主主義国であるインドは、その巨大な経済的潜在力に見合うよう、もっと努力できると多くの人々に考えられており、再び主要な世界経済の大国として台頭する歴史的な機会を逸しつつあると見られていた。
競争力の好転
モディ氏が自ら掲げた課題への取り組みの実績を批判的に評価するのは、もちろん時期尚早である。しかし、就任1年目の実績は、少なくとも経済競争力の観点から見ると、好転を示唆している。
今年の世界経済フォーラムの Global Competitiveness Reportは、毎年140を超える国々の長期的な経済見通しを評価することを目的としており、インドは5年間の低下傾向を包括的に反転させた。1年間で合計16位上昇し、世界第55位となったインドの業績は、世界のどこにおいても見られた中で最も力強いものの一つである。
この順位の上昇は、2008年に始まった低下傾向に歯止めをかけるものである。当時、経済は近年の5%という成長率ではなく、健全な8.5%で成長していた。それ以降、同国の競争力は経済成長とともに低下してきており、昨年は71位となり、最低点を記録した。
12か月前、本指数はインフラと同国の制度を特に問題のある分野として挙げていた(それぞれ70位と87位)。しかし過去1年間に、両分野で確かな進展の兆しが見られ、制度は前年比で10位上昇して60位に、インフラは6位上昇して81位となった。
また、過去12か月間に同国のマクロ経済環境も大幅に改善したことが見られた。前回の指数では、競争力のこの基本的な推進力がインドにおいて確かにブレーキとして働いており、同報告書は同国を101位と評価し、政府の恒常的な財政赤字、狭い税基盤、そして二桁のインフレを特に懸念材料として取り上げていた。
今年、インドは10位上昇したことが見て取れる。どの国であれ、ましてインドの規模の国においては、政府の財政の長期的な構造改革をもたらすことの複雑さを考えると、これは着実な進展を示す確かな指標である。
インドの復活の秘密
インドの競争力の復活には、何が関わってきたのか。100を大きく超える個別指標に加え、同国のトップ経営者の意見を考慮に入れたベンチマークから予想されるように、単一の施策を特定することは不可能である。むしろ、そして喜ばしいことに、インドの台頭は、多くの重要分野にわたる小規模ながら重要な、そして願わくは持続可能な改革に帰することができる。
これらの改革は実を結び始めてもいる。インフラの改善は、成長と投資にとっての主要なボトルネックを取り除くことを意味し、農業や製造業など経済の重要分野がより生産的になることを可能にする。
公的財政の改善により、政府は最も大きな見返りをもたらす分野への投資がしやすくなる。例えば教育は、普遍的教育という大きな目標が達成されたにもかかわらず、まだ多くの課題が残されている分野である。また、起業家や富の創出者に対する税制優遇措置もその一例である。
こうした改革はまた、独自の勢いを生み出す傾向があり、ビジネス界やその他の指導者の間で前向きな機運を生み、それがひいては投資と雇用創出につながる。
しかし、おそらく最も重要なのは、こうした勢いがインドの指導者たちに、長期的な構造改革の道筋を堅持し続ける意欲を与えることである。
インドの最大の強み
マクロ経済環境、特に財政赤字の安定化には、さらなる改善が可能であり、また行われるべきである。インドはまた、エネルギー価格の低下にも助けられており、これがインフレの低下と経常収支、国民貯蓄の改善に寄与している。
同国の電力インフラの高度化には、投資が極めて必要とされている。この分野では、インドは伝統的に新興国の中で同業国に後れを取ってきた。教育もまた依然として重要な注力分野であり、同国は高等教育と訓練において90位に位置している。これは、世界経済が経験している新たな技術革命にインドのビジネスが対応できるよう、適切な人材を育成するためである。
インドの断然最大の強みである人々は、世界をリードする企業を築き上げることにより、国際競争力における優れた適性を既に示してきた。国家競争力の幅広い基礎条件が整いつつある今、新たな世代がまもなくその列に加わる可能性がある。
著者:Philipp Rösler氏は、世界経済フォーラムの地域戦略センター長であり、同フォーラムの管理理事会メンバーである。
画像:ジャンムー・カシミール州レアシ地区のクーリで2015年3月4日に撮影された、鉄道橋の建設現場の鉄製構造物の上を歩くエンジニア。REUTERS/Mukesh Gupta




