若者の貯蓄を促すことは、開発を後押しできるのか?

若者の貯蓄を促すことは、開発を後押しできるのか?
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マイクロクレジット介入のランダム化評価を対象とした、最近公表された6件の研究は、「マイクロファイナンスが貧困層を貧困から救い出す」という考えに終止符を打つもののようだ。 これらの論文は2015年1月に、 American Economic Journal: Applied Economics誌に掲載され、さまざまなマイクロクレジット介入の影響、あるいはむしろ影響がなかったことに光を当てている。たとえば、 インドのハイデラバードでグループ融資型マイクロクレジット・プログラムを調べた研究者らは、この介入によって健康、教育、女性のエンパワーメントの指標に有意な影響は見られなかったと報告した。さらに、既存の事業の利益は増加し、耐久消費財への支出も増えたものの、2年後には、その後マイクロクレジットを利用できるようになった対照世帯と、長年利用してきた世帯との間に有意な差は認められなかった。農村部の エチオピアのアムハラ州とオロミア州 では、研究者らがマイクロファイナンスへのアクセスが、農業、畜産、非農業の自営業、労働供給、就学、女性のエンパワーメント指標など、さまざまな社会経済指標に及ぼす影響を調べた。借入の利用は相当程度進んだにもかかわらず、研究者らは影響がないという帰無仮説を棄却できなかった。研究の著者らは 次のように要約している。「これらの手法は、6か国・4大陸にわたる都市部と農村部という幅広い地域、借り手の特性、融資の特性、貸し手の特性に適用されている……一貫して見られるのは、わずかに肯定的ではあるが、変革をもたらすほどではない効果のパターンである。」

ここで取り上げた研究は、マイクロ貯蓄、保険、決済、あるいは複数の戦略の組み合わせではなく、マイクロクレジットだけに焦点を当てている。しかし、その結果とより広い意味・適用可能性は、経済開発または若者の育成戦略としての若者の貯蓄の影響に取り組み、研究する私たちに示唆を与えるかもしれない。金融システムからの排除が、さまざまな生活上・経済上の機会にとって大きな障壁となり得ることは疑いない。とりわけ、すでに脆弱な立場にある人々にとってそうである。また、少なくともYouthSaveのようなコンソーシアム主導のプロジェクトの観点から、若者の金融包摂を目指すことには、さまざまな必要性と動機が根底にある。根本的な問いは、私たちは何者なのか、なぜこれを目指すのか、そして、たとえば貧困削減に向けたより統合的なアプローチのために、この種の介入を追加の取り組みとどう組み合わせられるのか、ということだろう。マイクロファイナンスの場合、推進派は、現在銀行口座を持たない20億人超を銀行だけで顧客化するのを待つコストは大きく、マイクロファイナンス部門は、銀行部門だけでは開発していなかったかもしれない、顧客保護の仕組みをかつてないほど導入してきたと指摘する。したがって、MFIコミュニティーが「何百万人もの暮らしを変える」と考える 思い上がり は、積み重なる証拠によって終わりを迎えつつあるのかもしれないが、実務家たちは、何を実現しようとしているのかを慎重に定め、達成できたかを確かめるための適切な指標を設定すれば、金融包摂部門の戦略(マイクロファイナンス、貯蓄、保険、決済)の活用と展開は有益になり得ると、引き続き考えている。

YouthSaveが今年終了を迎え、 独自の影響調査の結果を待つなか、私たちはまさにこうした問いに応えられるよう準備を進めている。この調査は、健康や教育を含むさまざまな分野の開発成果と若者の貯蓄との間に潜在する因果関係を、厳密に検証できるという独自の特徴を持つ。

この投稿は当初、New Americaのデジタルマガジン、 The Weekly Wonkに掲載されたものです。掲載は、世界経済フォーラムがその見解を支持することを意味するものではありません。

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著者:Scarlett Aldebot-Greenは、New Americaの資産形成プログラムのシニア政策アナリストです。

画像:2014年3月3日、東京証券取引所の取引所を見学する人々。東京。REUTERS/Issei Kato。

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