経済成長を促す新たなアイデアの創出において企業が果たしうる役割について、バリー・サルツバーグが論じる
米国の経済学者でハーバード・ビジネススクール教授のセオドア・レビットは次のように記している。「エネルギーが生命そのものの基盤であり、アイデアがイノベーションの源であるように、イノベーションはあらゆる人間の変化、改善、進歩の不可欠な原動力である。」
それこそが、イノベーション、社会、ビジネスが交差する領域であり、デロイトの Touche Tohmatsu Limited 2012 Millennial Surveyであり、その結果は、スイスのダボスで開催された世界経済フォーラムで先週発表された。
組織の考え方を制度的なレベルで十分に転換し、新たなアイデアが真に生まれ、成長できるようにするには、イノベーションが必要だと私は考えている。現在のビジネスリーダーがイノベーションの方法や場所について議論することは可能だが、今後のリーダーたちがイノベーションをいかに重視しているかは、調査から明らかである。それは単に事業成長の原動力としてだけでなく、社会の最も差し迫った課題を解決するための触媒としても重視されている。
ミレニアル世代の78％が、イノベーションはビジネスの成長に不可欠だと考えている。しかし、世界的な経済危機が6年目を迎えるなかで、イノベーションを育む取り組みを現在十分に行っていると感じている組織は、わずか26％にとどまる。さらに、次世代のビジネスリーダーの71％は、企業によるイノベーションが社会の改善に直接役立つと考えており、65％は自社の活動が何らかの形で社会に利益をもたらしていると感じている。興味深いことに、回答者の95％は、社会に利益をもたらすイノベーションによって企業が利益を得ることは容認できると答えた。
デロイトは18カ国のほぼ5,000人のミレニアル世代を対象に調査を行った。回答者のほぼ半数（45％）が、イノベーションを推進する責任はビジネス界にあると答えた。一方、政府が最も適任だと考えたのは18％、学術機関が最も適任だと考えたのは17％であった。
今日の企業が直面している大きな課題は、多くの国々が依然として経験している低成長環境のなかで、起業家精神に基づくイノベーションをいかに育むかである。（これは、私が先週参加した世界経済フォーラムの公開プログラムの一環としてのパネルディスカッションのテーマでもあった。）このテーマについて、アップルの共同創業者で元CEOのスティーブ・ジョブズは次のように述べている。「イノベーションは、どれだけのR&D（研究開発）費を持っているかとは何の関係もない……。重要なのは、どのような人材を抱えているか、どのようにリードされているか、そして彼らの力をどれだけ引き出しているかだ。」
調査結果によると、イノベーションは事業成長や社会の改善の原動力であるだけでなく、人材の採用と定着にとっても重要である。ミレニアル世代の3分の2が、雇用主を選ぶ際にイノベーションが重要な要素であると答えた。当然ながら、ミレニアル世代は、重要な活動の一員となる機会があり、新たなアイデアを提供するよう促されるような、ダイナミックな組織で働きたいと考えている。世界の労働力の75％を2025年までにミレニアル世代が占めると予測されていることを考えると、これは特に重要である。
組織にとって、イノベーションを育み促進するための条件と取り組みを整え、職場環境において それを推進する絶好の機会が存在している。この点を正しく実現できれば、大きな成果が期待できる。すなわち、人材をより効果的に引き留め、将来にわたって競争力を維持し、社会にもより前向きな影響を与えることができるのである。
執筆者：デロイト トウシュ トーマツ・リミテッド グローバルCEO
画像：ダボスの会場に設置されたデロイトの「InnovationLive」ウォールには、イノベーションと、それがビジネスや社会に与える影響というテーマについて、世界中の人々からソーシャルメディアを通じて寄せられた意見が集められた。
