世界銀行と国際通貨基金（IMF）の年次春季会合が始まるなか、世界経済の先行きは、ここしばらくの間で最も明るく見える。国際金融機関はもちろん、多くの民間部門の関係者も、今年は2016年より大幅に速い成長を予測している。この楽観的な見通しには根拠があるのだろうか。
最近まで、ほとんどのマクロ経済指標を受けて成長予測はたびたび下方修正されていた。ところが今は、逆のことが起きているようだ。IMFが最近発表した主要報告書は、2017年の世界GDP成長率予測を3.4%から3.5%に引き上げた。2016年の推定成長率は3.1%だった。
同様に、複数の指標を用いたブルッキングス研究所・フィナンシャル・タイムズ TIGER指数は、「広範で安定した」回復を示している。モデル、新たなデータ、各機関や予測担当者の判断に基づくこれらの予測によれば、成長の加速に最も貢献しているのは米国、英国、日本である。インドもとりわけ好調だ。
新たな情報から予測担当者の仮説まで、これらの予測を構成するさまざまな要素を読み解くのは大仕事だろう。しかし、予測担当者がどのような楽観の根拠を持つにせよ、特に中長期的には、慎重になるべき強い理由もある。
市場と同様、予測担当者もしばしば「群集心理」の影響を受ける。ある見方を支持するアナリストが増えるほど、ほかのアナリストも自らの予測をその方向へ修正する可能性が高まる。今回、多数派の比較的楽観的な見方を、広く共有された安堵感が後押ししている。
英国のEU離脱をめぐる国民投票も、ドナルド・トランプ氏の米大統領選出も、経済的な惨事への懸念を呼び起こした。しかし今のところ、どちらも特に深刻な経済的帰結をもたらしてはいない。むしろ市場の信頼感は高いままで、投資と消費の増加への期待を押し上げている。米連邦準備制度理事会（FRB）が緩やかな利上げを進めても、新興市場でさえ悪影響が生じていないことは示唆的だ。新興市場は昨年、そうした措置を恐れていた。
こうした背景を踏まえれば、経済を楽観視するのにも一定の道理はある。しかし、成長は、これまでの予測を押し下げ続けてきた未解決の問題に依然として左右される。
その一つは生産性の伸びの鈍化だ。過去20年間、程度の差こそあれ世界経済の実績を押し下げてきたが、反転の兆しは見えない。もう一つは経済格差である。所得分布の上位層に富がますます集中するなか、格差は全般に拡大しているようだ。
短期的にGDP成長が加速しても、格差は総需要を引き続き損なう可能性が高い。失業率が低下しても、需要を押し上げる効果はほとんどないだろう。とりわけ、米国でしばしば見られたように、労働力率の低下によって失業率が下がる可能性もあるからだ。ここから、もう一つの脆弱性が浮かび上がる。若者に特に大きな打撃を与えてきた労働市場の弱さである。
そして気候変動がある。長期的な成長に関わる、おそらく最大の問いに、世界はいまだ答えを出せていない。地球の平均気温を産業革命前の水準から2° Celsiusを超えて上昇させずに、世界経済が急速な拡大を続けるにはどうすればよいのか。気候変動がもたらすリスク、なかでも移住の増加をトランプ政権が認めようとさえしないなか、私たちは解決策から遠ざかっているのかもしれない。
長期的な成長を安定して実現するには、持続可能で包摂的でなければならないという点で、経済学者の間には幅広い合意がある。言い換えれば、世界経済が潜在力を発揮するには――たとえば米国と欧州で2.5-3%、新興国で5-6%の成長率を実現するには――今日の強力な潮流のいくつかを逆転させる必要がある。
格差への対応には、より強く柔軟な労働市場が必要だ。そのためには、21世紀の労働市場が求めるデジタル技能と市民としての技能を身につけられる教育制度を整えなければならない。持ち運び可能な給付を全面的に備えた、現代的で持続可能な社会福祉制度も導入する必要がある。そして、移住を管理するための戦略を実施しなければならない。
気候変動については、世界経済で最も影響力のある主体が主導する、明示的または暗示的な炭素価格付けの世界的な制度が必要だ。2015年12月のパリ協定に沿って、炭素価格の幅には、歴史的責任と現在の所得水準をある程度反映させるべきである。
持続可能な成長には、もう一つ前提条件がある。相対的な平和と安全だ。そのためには、交渉と妥協によって紛争を解決する強固な国際統治の枠組みが求められる。同時に、重大な脅威に備えるうえで、伝統的なものも非伝統的なものも含む強固な防衛体制（サイバーセキュリティなど）も重要な役割を果たす。
この点で、長らく重要な安定化の役割を果たしてきた多国間機関を刷新することが欠かせない。それは、近ごろ勢いを増している、こうした機関を迂回して二国間または地域的な取り決めを優先する動きに抗うことを意味する。さらに根本的には、私たちを2030年代に備えさせるのではなく、1930年代へ引き戻しかねない旧来型のナショナリズムを拒むことを意味する。
だからといって、2017年のGDP成長予測が誤りだと証明されるというわけではない。むしろ、今年の世界経済が予想を上回る成長を遂げ、今夏に成長予測が再び上方修正される可能性もある。しかし、政策担当者がその機会を生かし、根深い構造的課題に取り組まなければ、こうした成長は長続きしないだろう。課題を未解決のままにすれば、長期的な成長を損なうことになる。
