アフリカ諸国は、ほかの地域と同様に、理数科の教員確保に苦慮している。しかし、他地域とは異なり、若年人口が非常に多く、すでに厳しい予算状況にあるため、教育制度全般、とりわけ数学と科学の教育に取り組む政府には大きな課題が突きつけられている。交通網からブロードバンドへのアクセスまで、アフリカのあらゆる課題に対する定番の解決策として持ち出されるのが、官民連携、すなわちPPPだ。
「民間セクターがどのように学校に入り、IBMの研究室を教室に持ち込めるかを考えるべきです」と、Youth for Technology FoundationのCEO、Njideka Harryは語る。今月開催された世界経済フォーラム・アフリカ会議の「テクノロジーの未来」パネルに登壇したHarryがPPPを重視したのは、「教育の変革」や「アフリカ最大の資源を活用する」といったセッションが並ぶフォーラムの持ち帰るべきメッセージに沿ったものだった。
人口の半数が30歳未満、3分の1が13歳未満という人口構成の現実に直面し、資金に乏しい政府にとって、援軍を呼び込むのは理にかなっている。しかし、教育を民間セクターに委ねることで、産業革命期の工場を稼働させ続けた労働力を生み出すことを目的とした、ビクトリア朝時代の教育モデル の21世紀版を作り出してしまう危険はないだろうか。そうかもしれない。しかし、失業者の60%が若者である大陸では、実際に雇用につながる教育には利点がある。
「雇用を生み出すのは民間セクターなのだから、教育は民間セクターのニーズに応えるべきです」と、中間層を対象とする汎アフリカの私立学校ネットワークに投資しているプライベート・エクイティ会社Enko Capitalの創設者、Cyrille Nkontchouは語る。アフリカの教育への平均支出はGDPの約5%で、北米や欧州の多くの地域の投資水準と同程度だと指摘する。しかし、教育制度に入ってくる若者の数を踏まえれば、計算に天才的な才能は要らない。
「膨大な人数のために、必要な取り組みを行う能力が制限されています。民間セクターが［アフリカの教育に］関与しなければ、またしても失われた世代を生むことになるでしょう」と、アフリカの政治課題の解決におけるビジネスの役割を研究するイェール大学の研究者、Ian Shapiroは説明する。
多くの人が、若いアフリカ人とその大陸の未来には、数学（そして科学や工学）を学ぶことが鍵になると主張する。この考えは、MasterCard FoundationがAfrican Institute for Mathematical Sciences（AIMS）と提携し、数学教育において高校教員3,000人を育成するとともに、大学院修了者を支援するために2,500万ドルを拠出したことなどに表れている。こうした投資の重要性を議論するパネルで、南アフリカの科学技術相Naledi Pandorは、「教える人々が数学と科学に十分な能力を備えていること」を確実にする重要性を強調した。
一方、世界経済フォーラム開催国であり、大陸第2位の経済大国でもある 南アフリカは、数学と科学の教育の質で2年連続の最下位となり、教育全般でも143カ国中139位だった。数学における南アフリカの成績不振について、Nkontchouは、Enkoの学校では実践的な方法を取り、数学に苦労する生徒向けに土曜日の追加授業を行っていると説明する。「アフリカでは私教育が活況を呈しています」とNkontchouは認める。
この記事は、 Quartzとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ケープタウンを拠点とするLee Middletonは、持続可能な開発、都市化、そして食に関するあらゆるテーマを取材している。
教室でコーラン学習の授業を受けながら本を読む子どもたち。REUTERS/Feisal Omar。
