市場経済の安定性
市場経済の機能については、対極をなす二つの見方がある。
一方には、このようなシステムは本質的に安定しており、市場の力は経済を滑らかな成長軌道へ導く傾向があるという見方がある。
この見方によれば、マクロ経済の変動の大半は、環境の変化に対する個々人にとって最適な調整、あるいは不適切な政府介入のいずれかに起因する。この場合、マクロ経済政策の役割は害を及ぼさないことにあるべきだ。政策立案者が経済への積極的な働きかけを控えれば、市場の力が残りを引き受け、望ましい結果を促すというのである。
他方には、市場経済は本質的に不安定であり、放置すれば社会的に大きなコストを伴う好況と不況を繰り返し経験し、失業率が高い状態も長期にわたり反復するという見方がある。
この見方では、制御しにくいシステムの安定化を助けるために、マクロ経済政策が必要とされる。
大規模な中央銀行や政府が用いるものなど、現代のマクロ経済モデルの多くは、これら二つの極端な見方の中間に位置する。しかし、設計上は第二の見方よりも第一の見方に大きく近く、この点は一般に十分認識されていない。実際、広く用いられているマクロ経済モデルの大半は、外部からの攪乱がなければ、経済は安定した軌道に収束すると想定する。この意味で、これらのモデルは、分権的な経済は安定したシステムであり、市場の力それ自体は好況と不況を生み出す傾向がないという前提に立っている。主流のマクロ経済モデルで景気循環が生じる唯一の理由は、本来なら安定しているシステムを揺るがす外部の力である。このような枠組みを、マクロ経済の「ショックによる安定」見解と呼ぶことができる。
マクロ経済の「ショックによる安定」見解
経済学界がマクロ経済変動について、主として「ショックによる安定」見解を採用してきた理由は数多くある。
第一に、一歩引いて、長期（たとえば100年間）にわたる経済全体の結果を見ると、最も際立つ特徴は安定した成長軌道である（図1参照）。
二つの世界大戦を除けば、経済は変動したものの、その変動は成長軌道と比べて小さかった。とりわけ、こうした長期にわたって見ると、経済は不安定なシステムというより、全体として安定したシステムに見えることが明らかになる。
第二に、経済理論の非常に大きな部分が、市場の力は安定した結果をもたらすと示唆している。
第三に、「ショックによる安定」という枠組みは非常に扱いやすく柔軟であり、線形手法を用いて経済の結果を分析できる。
図1。一人当たりGDPの長期的推移
出典：Bolt and van Zanden（2014）。
図2。失業率
出典：FRED、セントルイス連邦準備銀行。
マクロ経済の「ショックによる安定」見解にはこうした魅力的な特徴があるものの、ほとんどの市場経済で循環が広く、繰り返し見られることは、失業率の変動が示すように（図2参照）、市場経済はその本質から、外部からの攪乱とは無関係に、好況と不況を繰り返し生み出す可能性を強く示唆している。この考えは、「不況が次の好況の種をまく」という言葉によく表れている。この考えは経済学文献に長い伝統を持つものの（Kalecki 1937、Kaldor 1940、Hicks 1950、Goodwin 1951）、現代のマクロ経済モデルの大半には取り入れられていない。
経済変動を捉える：新たな枠組み
関連論文（Beaudry et al. 2015）では、経済変動を「ショックによる安定」型の枠組みで捉えるのが最適なのか、それとも何らかの不安定性を反映するものとして特徴づける方が適切なのかを検討できる実証的枠組みを構築し、検証した。この問題を検討するには、結果の分析に線形モデルを用いるという、マクロ経済学で支配的な慣行から離れる必要がある。主流派以外のマクロ経済学者を中心に、マクロ経済モデル化への批判としてよく挙げられるのは、線形モデルに焦点を当てることで、経済が実際にどのように機能するかについての理解が大きく偏ってきた可能性である。Blanchard（2014）は、「この分野の私たちは、経済をおおむね線形で、さまざまなショックに絶えずさらされ、常に変動しながらも、時間とともに自然に定常状態へ戻るものと考えていた」と記している。
線形の枠組みでは、動的システムは安定か不安定かのいずれかである。これに対し、非線形の枠組みでは、システムは全体として安定しながら、同時に局所的には不安定でありうる。長期的には経済がかなり安定している一方、短期的には大きく変動することを踏まえると、この後者の特性はマクロ経済学において重要となる可能性がある。非線形の動学を認める視点から経済を見ることで、内生的な循環的行動や、さらにはカオスさえも生じうるという解釈が可能になる。いずれも多くの動的環境で生じることが知られた特徴である。言い換えれば、非線形手法を用いて経済を見ることで、市場の力が好況と不況の反復を促すのか、それとも安定を促すのかを問うことができる。
主な知見は、集計的な動学について従来の「ショックによる安定」見解を支持するどころか、マクロ経済は本質的に不安定であり、市場のインセンティブの結果として好況と不況が内生的に生じることを示唆している。
実際、米国経済では、市場の力それ自体が約8年続く循環を生み出す傾向があることが分かった。ただし、こうした循環は時間とともに規則的に繰り返されるわけでも、同一の形で生じるわけでもない。むしろ、外部の力は、循環を生み出す力を加速、増幅、あるいは先送りするうえで重要な役割を果たす。
景気循環の原因は何か？
では、何が経済を不安定にし、景気循環を生じさせるのだろうか。私たちの分析によれば、その原因は、家計間で行動を協調させる単純なインセンティブにある。特に、個人が失業リスクに直面する市場経済では、家計には住宅や耐久財を同じ時期に購入するインセンティブがある。こうした協調的な購入が生じるのは、他の人々が大きな買い物をすると失業が減るからである。失業率が低いと、借金をしやすくなるため、大きな買い物をするリスクも低くなる。しかし、景気循環が主としてアニマルスピリットによって引き起こされると分かったわけではないことを強調しておきたい。
そうではなく、景気循環は、ファンダメンタルズに基づく、個々人にとっては合理的だが社会的コストを伴う集団行動によって引き起こされると論じている。
私たちの見方では、住宅や耐久財のストックが十分に減り、失業率が依然高くても、一部の人々が新たな購入に踏み切るようになると、景気循環の回復局面が始まる。
これが他の人々にも同じ行動を促し、やがて回復を持続させ、好況につながる。興味深いことに、好況は人々が「適正な」財のストックを持つようになった時点では終わらない。家計はむしろ過剰に蓄積する。いずれ景気後退が訪れると分かっていても、好況期には購入することが有利だからである。家計が十分に過剰蓄積すると、他の人々も購入をやめると承知し、拡大期に購入した住宅や耐久財のサービスをしばらく享受しながら景気後退をやり過ごせると分かっているため、一斉に購入をやめる。こうして拡大局面が終わり、景気後退が始まる。この財のストックが再び十分に減ると、循環が再開する。このように述べると、景気循環は非常に決定論的に見える。しかし、経済には常にほかの動向があり、それらがこの消費者の循環と相互作用して、固有の特徴を生み出す。たとえば、消費者の循環は一般に、企業の投資に影響を及ぼす力と競合する。そのため、企業投資を促す技術の進展によって、循環の長さや期間も影響を受ける。
結び
しかし、マクロ経済が局所的に不安定なのか、それとも局所的に安定しているのかを気にかけるべきなのはなぜだろうか。経済がどのように機能するか、特に何が景気循環を生み出すのかについての社会の理解は、安定化政策の設計に大きく影響する。
現在の支配的なパラダイムでは、景気循環を緩和する中心的な手段として金融政策を捉える傾向がある。この見方は、過度なマクロ経済変動が、ほかは安定したシステムにおいて、外部からの攪乱に対する賃金や物価の調整が遅いことを主に反映しているなら、理にかなっている。
しかし、システムが本質的に不安定で、約7年から10年の間隔で好況と不況を繰り返す力を示すのであれば、マクロ経済変動への対処に金融政策が適切な手段である可能性ははるかに低い。その場合はむしろ、そもそも家計が購入行動を同時期に集中させることにつながるインセンティブを変える政策が必要になるだろう。
参考文献
Beaudry, P、D Galizia、F Portier、「マクロ経済変動のリミットサイクル観の復活」、CEPR Discussion Paper 10645およびNBER working paper 21241。
Blanchard, O J（2014）、「危険が潜む場所」、 Finance & Development、51(3)、28–31。
Bolt, J、J L van Zanden（2014）、「マディソン・プロジェクト：歴史的国民経済計算に関する共同研究」、 The Economic History Review、67 (3)：627–651。
Goodwin, R（1951）：「非線形加速装置と景気循環の持続」、 Econometrica、19(1)、1–17。
Hicks, J（1950）、 景気循環理論への一寄与、Clarendon Press、Oxford。
Kaldor, N（1940）、「景気循環のモデル」、 The Economic Journal、50(197)、78–92。
Kalecki, M（1937）、「景気循環の理論」、 The Review of Economic Studies、4(2)、77–97。
本記事は VoxEUとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Paul Beaudryは、バンクーバー経済学部の経済学教授であり、マクロ経済学分野のカナダ研究チェアである。Dana Galiziaは、カールトン大学の経済学助教である。Franck Portierは、トゥールーズ経済学部の教授であり、フランス大学研究所の上級メンバーである。
画像：東京の建物内を歩く男性。REUTERS/Toru Hanai。
