一部の論者は、アフリカ全体の成長は根本的に商品価格の上昇の結果であり、これらの価格が暴落すればアフリカの成長率も同様に低下すると主張している（Lipton 2012）。また、他方では、いわゆるアフリカの脱工業化を嘆く論者もいる。製造業が活発にならなければ、失業率は高止まりし、アフリカの経済は世界のより先進的な国々に追いつけなくなるのではないかと懸念している（Rodrik 2014）。最後に、若年失業がサブサハラ・アフリカにおける社会不安につながりかねないと警告する論者もいる（Filmer and Fox, 2014）。
全体として見ると、アフリカの近年の成功は短命に終わるとの結論が導かれるかもしれない。しかし、こうした観察は、ほとんどのアフリカ経済において就業構造に大きな変化が生じている点を考慮していない。この変化こそが、同大陸の経済発展について慎重ながらも楽観的な見方をする十分な根拠となる。
特に、Ken Harttgenと共著の論文「What is Driving the ‘African Growth Miracle?」において、私たちは初めて、アフリカの近年の成長のおよそ半分が、農業に従事する労働力の割合の大幅な低下に起因しうることを示した。先行研究では、農業はアフリカにおいて群を抜いて生産性の低い部門であることが示されている（McMillan and Rodrik 2011、 Gollin, Lagakos and Waugh 2014）。また、所得と消費は農業部門において他のどの部門よりも低いことが示されている（McMillan and Verduzco-Gallo 2012、 Gollin, Lagakos and Waugh 2014）。また、研究者らは、アフリカでは実質消費が増加している（Young 2012）ことや、貧困が減少している（Shimeles and Page 2014）ことにも言及している。私たちの知る限り、本論文は、こうした生活水準の向上を重要な就業構造の変化と関連づけた初めての研究である。
アフリカ以外では、構造変化、すなわち経済活動が最も生産性の低い部門から、より生産性の高い部門へと再配分されることが、経済発展の基本的な原動力であることが十分に実証されてきた（Duarte and Restuccia 2010、 Herrendorf et al. 2014）。しかし、この大陸全体が独立を達成してから半世紀が経つ中で、アフリカにおける構造変化の推移については、これまでほとんど証拠が存在しない。例えば、 Duarte and Restuccia (2010)の分析にはアフリカが含まれていない。また、 Herrendorf et al. (2014) の分析には、世界銀行のWorld Development Indicatorsにおいて雇用割合のデータが入手可能なアフリカ諸国が、ごく少数しか含まれていない。
したがって、アフリカにおける構造変化の研究が不足している主な理由は、厳密な経済データの欠如であった。より根本的な理由は貧困そのものである。つい最近まで、持続的な経済成長を経験したアフリカ諸国はほとんどなく、他の地域で過去数十年にわたって実現された構造転換の軌跡をたどるために必要な成長は得られてこなかった。
アフリカにおける構造変化
まず、アフリカの構造変化を、同じ期間における他地域の構造変化と比較することが妥当かどうかを検討する。アフリカの平均所得は、東アジア、ラテンアメリカ、その他すべての地域と比べて著しく低い。発展段階の異なる国々が構造変化の異なるパターンを示す傾向があるならば、アフリカと他の発展途上地域との違いは、発展段階の違いに起因している可能性がある。
この可能性を踏まえ、所得水準を統制したうえで、アフリカ諸国における部門別の雇用割合の水準を他の国々の水準と比較した。その結果、アフリカ諸国は他の国々で観察されるパターンに円滑に適合しているように見えることがわかった。言い換えれば、アフリカにおける現在の一人当たり所得水準を前提とすれば、農業、製造業、工業における労働力の割合は、おおむね予想される水準にある。
アフリカ諸国が1990年時点で農業の雇用割合が非常に高かったことを確認したうえで、農業雇用割合の変化の検討に移る。19のアフリカ諸国のサンプルについて、2000～2010年の期間に関して次のことがわかった：
農業に従事する労働力の割合は、平均で10.61パーセントポイント低下した。
製造業に従事する労働力の割合は、平均で2.15パーセントポイント拡大した。
また、サービス業に従事する労働力の割合は、平均で8.23パーセントポイント増加した。
これらの雇用割合のデータを付加価値のデータと組み合わせると、2000～2010年の期間において、構造変化がアフリカの労働者一人当たり生産高の成長のおよそ半分を占めていたことが示される。
上記の結果は心強いものであるが、推定値はどの程度信頼できるのだろうか。たとえ調査の質が高くても、調査間や国家間で方法論や定義に違いがあり、それが推定値に影響を与えうる。したがって、本論文のもう一つの目的は、人口保健調査（DHS）を用いて、雇用割合の推定値（および雇用割合の変化）の頑健性を検証することである。DHSは、15歳から49歳の女性とそのパートナーを対象に、人口統計および健康に関する情報を収集するために設計された全国代表性のある調査である。重要な点として、変数の設計とコーディング、特に職業の種類、教育水準、世帯資産、住居の特性に関するものは、国や時期を超えておおむね比較可能である。最後に、サンプルには31のアフリカ諸国が含まれており、ほとんどの国では1989年から2012年の間に複数回（最大6回）の調査が実施されている。
DHSを用いると、雇用割合の変化は上記で示した結果と整合的であることがわかる。具体的には、農業に従事する労働力の割合は、1990年から1999年の間に約2パーセントポイント上昇し、2000年以降は10パーセントポイントをわずかに下回って低下したことを示す。また、農業雇用割合の変化には国ごとに有意な異質性があり、最も急速な低下はブルキナファソで、最も小さな低下はレソトで生じていることも示す。
過去10年間における農業に従事する労働力の割合の顕著な低下を確認したうえで、その低下について考えられる説明要因を検討する。次のことがわかった：
農業雇用割合は、当初に農業に従事する労働力の割合が高かった国ほど、より速く低下している。
商品価格の上昇が比較的高いガバナンスの質と同時期に生じた国では、女性の労働力割合がより速く低下した。
包括的アフリカ農業開発計画の目標のうち少なくとも一つを達成した国では、農業雇用割合の低下がより速く進んでいる。
また、農村部における就学の増加（特に女性において）は、その後の期間における農業雇用割合のわずかな低下と相関している。
以上を踏まえると、私たちはどこに立っているのだろうか。アフリカの近年の成長が構造変化を伴ってきたことは心強い。しかし、アフリカの成長の過程について、私たちがなお理解していないことが多くあることは明らかである。
第一に、本稿で示したアフリカ諸国の構造変化の相関関係の分析は、農業雇用割合の低下について考えられる説明のごく一部に触れているにすぎない。この方向性に沿って、構造変化の過程についての理解を深め、アフリカの成長を牽引する要因をよりよく理解するために、さらに多くのことができる。
第二に、農業雇用割合が縮小していることはわかっているが、拡大している活動についてはるかに知見が乏しい。これらの活動について詳しく知らなければ、アフリカの近年の成長の持続可能性を予測することは難しい。
最後に、近年の成長の少なくとも半分は部門内の生産性成長の結果であり、その多くは農業によって牽引されている。すべての計算は一定価格で行われているため、これは商品価格によって牽引されているわけではない。何がこれを牽引しているのかを理解することは、大陸全体で農業の生産性成長をより速く促進するのに役立つ可能性がある。
本記事は VoxEUとの協力により掲載されました。
著者：マーガレット・マクミラン（タフツ大学経済学准教授）
画像：2014年6月6日、ハラレで取引終了後にコンピュータを操作するジンバブエ証券取引所の職員。REUTERS/Philimon Bulawayo
