経済の謎を解き明かす新たな方法

経済の謎を解き明かす新たな方法
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マクロ経済学は、その第一線で活躍する研究者にとってさえ、手がかりが足りず謎めいて見えることがある。ある経済政策が特定の国の経済に悪影響を与えたのか、それとも好影響をもたらしたのかという問題を考えてみよう。この種の問いに明確に答えるのは難しいことが多い。同時に多くの要因が経済に影響を及ぼすうえ、国や地域の間で有用な比較を行える機会は限られている。

「国の数も景気後退の数も限られています」と語るのは、MITの国際経営学教授であり、マクロ経済学を専門とするジョナサン・パーカーだ。「データを増やす主な方法は、時間の経過を待つことです。時間があっという間に過ぎることもあります。しかし、データが増えるのはゆっくりです。」

それでも、経済学者はこの問題を回避できる。米国で直近に起きた景気後退を例にとろう。全米経済研究所は、これが2007年後半に始まり、2009年半ばに終わったと定義している。2008年初頭、連邦政府は米国の納税者の大多数に1,000億ドルの税還付を行った。経済学者がこの政策への国内経済の反応を観察するとき、その反応は政策の引き金となった出来事とも絡み合っており、有効なデータ点はわずかしか増えないかもしれない。しかし、2008年の景気刺激策は、数百万件の新たな観測値を生み出した。

パーカーはこうした種類のデータを用いて、影響力のある研究を発表してきた。彼の研究は、家計が減税のような政策にどう反応するかを詳述し、さらにミクロレベルの知見を、マクロレベルの影響を理解するうえで役立つ結果へと結び付けている。

パーカーが示したように、2008年、家計は税還付を受け取ってから3か月間に、還付総額の約50~90%に相当する額だけ支出を増やした。こうした効果により、個人消費需要は2008年第2四半期に1.3~2.3%、第3四半期には0.6~1.0%、それぞれ前年同期比で直接押し上げられた。要するに、パーカーは2008年の景気刺激策が実際に支出を増加させたことを明らかにした。

「私たちの推計は、消費者需要に対する大きなマクロ経済効果を示唆しています……」と、パーカーと3人の共著者は2008年の減税についての2013年の American Economic Review 掲載論文に記した。

パーカーのそれ以前の研究でも、2001年の減税から同様の効果が見つかった。いずれの研究も方法論的に高度なものだった。減税の実施時期は納税者の社会保障番号の末尾の数字に基づいて予定されており、厳密な社会科学研究を可能にする実質的な無作為割り付けが行われていた。

そしてパーカーの研究は、理論面でも重要な示唆をもたらしてきた。標準的な経済理論では、人々は所得の変化を予測し、消費を平準化するとされる。しかし、パーカーが行ったこれらの研究などは、こうした税還付を受けると支出が変動することを示している。

「政策について知ったことではなく、実際に還付を受け取ったことに対して、かなり大きな支出反応があると確認しました」とパーカーは言う。「どの理論が正しいのか、人々が実際に何をするのかを見極めるにはデータが必要です。それが謎を解く作業であり、真実を追い求める面白さなのです。」

こうした研究により、多才なパーカーは専門分野で高い評価を得てきた。2013年、彼はMITスローン経営大学院に加わった。この就任は、仕事面でも個人面でも故郷に戻ることを意味した。

ウガリト語と経済学

多くの研究者と同じく、パーカーの親も教授だった。多くの研究者とは異なり、パーカーの親は古代ウガリト語の教授だった。ウガリト語は紀元前1000年より前に現在のシリアにあたる地域で使われていた言語で、1920年代に再発見された。専門家は、ウガリト語の文書には聖書の物語に影響を与えたとみられる要素が含まれていると指摘している。

パーカーの父サイモンは英国人で、大学院進学のために米国に渡り、ボストン大学の教員となった。同大学ではウガリト語や関連分野の授業を20年以上にわたって教えた。パーカーは、2つの学問分野がどれほど異なって見えようとも、父の仕事が自分の研究に大きな影響を与えたと語る。

「父は数学をまったく知りませんでした」と彼は言う。「私はまったく異なる問いを考える、非常に違う学問分野に進みました。」それでもパーカーは、学術研究を「謎解き」と捉える自身の感覚は、父が実践していた証拠に基づく批判的思考と非常に近いものだと考えている。

パーカーはイェール大学で経済学の学士号を取得し、そこで妻のアン・サルトリと出会った。現在、政治学者である彼女は、国際関係と外交について幅広く執筆している。(サルトリは現在、MITの研究科学者である。)

大学在学中、パーカーはワシントンの議会予算局でインターンを経験し、卒業後は経済諮問委員会で働いた。いずれも、社会科学が政策立案に有益な情報を提供する方法について、彼の理解を深める助けとなった。

「これらの職務を通じて、経済学が政策とどう関わるのか、ワシントンがこうした発見をどう活用するのかについて、多くの視点と関心を得ました。また、良い政策をつくるうえで重要な課題についての見方も得られました」とパーカーは言う。

経済学の博士課程に進むためMITに入ったパーカーは、著名なマクロ経済学者であるリカルド・カバジェロ(主指導教員)とオリヴィエ・ブランシャールのもとで学んだ。パーカーは、メンターたちから刺激を受けながら、自分の研究関心を追求する余地も与えられたと振り返る。折に触れてカバジェロと会い、互いに「相手の文を言い終える」ほど話し合った後、博士論文の研究に戻っていた。

パーカーの博士論文には、1999年に発表された彼の最初の重要論文となる研究が含まれていた。社会保障税の減税に対する支出反応を扱ったもので、税制改正と家計の金融行動についての近年の分析と同じ領域を対象とする、彼の初期の研究だった。

教授として、パーカーはプリンストン大学で終身在職権を得た。その後、2007年にノースウェスタン大学へ移り、さらにMITに加わった。

データ点を生み出す

パーカーの分野への貢献は、実証面や理論面にとどまらない。彼は、自ら利用するデータ点の多くを生み出すうえでも重要な役割を果たしてきた。2001年の減税後、連邦政府はすでに家計の支出について調査を行っていた。税還付法案が議会を通過していく過程を追いながら、パーカーは既存の調査に加える有用な質問を急いで作成し、それらの質問を盛り込むよう連邦機関に働きかけた。

2008年の税還付後、パーカーは同様の役割を担った。彼は再び調査の作成を支援し、2001年と2008年の類似した還付制度への反応の違いについて、多くの具体的な情報を得た。たとえば、耐久消費財への支出は2008年より2001年のほうが大きく増加した。新たな研究手法があるという実感は、仕事で最も活力を得られる側面の一つだとパーカーは言う。

「消費者行動や家計金融の研究は、経済学の一部の分野のように激しい論争に揺さぶられてきたわけではありません」とパーカーは述べる。「私たちは皆、自分たちの手法から学ぶべきことが多いと理解していると思います。ビッグデータの活用が広がり、コンピューターが高速化するなか、この分野はある意味でまだ始まったばかりです。」

それでも、家計金融とマクロ経済への影響を結び付ける研究は、ワシントンに影響を及ぼせるほど成熟している。連邦準備制度理事会(FRB)議長だったベン・バーナンキは、FRBの政策判断の参考として、パーカーによる2001年の減税研究に言及した。

「私の研究に共通するテーマの一つは、公共の議論に貢献し、公共の場での経済的意思決定の質を高めようとすることです」とパーカーは言う。「どういうわけか、興味深い問いと、それに答える方法をいくつも見つける幸運に恵まれました。」

本記事は、 MIT Newsとの協力により公開されています。公開は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。

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著者:ピーター・ディジケスはMIT Newsのライターで、科学と社会を専門としている。

画像:東京の建物内を歩く男性。REUTERS/Toru Hanai

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