技術革新を注視することは、あらゆる企業の将来に向けた明確なビジョンを描くうえで欠かせない。しかし、成功に向けた効果的な戦略を立てるには、管理職や経営幹部が、進むべき道を見えにくくする潜在的な死角や投資判断を避ける必要がある。
昨年、世界経済フォーラムの統計によると民間部門による事業運営のデジタル化への世界全体の支出は1兆2,000億ドルを超えたが、成果に満足していると答えた経営幹部はわずか5%だった。
多くの業界で、アナログからデジタルへの移行は、今日のビジネスリーダーが直面する最大級の課題の一つだ。経営幹部が犯しがちな過ちは8つある。
AからDへ、最善の道を見つける
多くの人間の営みと同じく、何よりも計画が重要だ。デジタル化の過程は、経営幹部が自社を徹底的に見直し、重要な問いを投げかけるまたとない機会となる。すでにどのようなデジタル関連の取り組みが進んでいるのか。5年後、10年後、20年後に業界はどうなっているか。デジタルの未来で成功するために、会社はどのような戦略を取れるか。アナログからデジタルへの移行の最終目標は何か。
事業がどこを目指しているのかを理解すれば、道中で起こりうる以下のような障害や誤った方向への進路を避けやすくなる。
資金がものを言う
経営幹部がデジタル化の過程で犯すよくある過ちの大半は、投資に関係している。
近視眼的な投資は短期に偏りすぎ、組織の長期的なニーズを十分に考慮しない。一方、先を見据えた投資は将来のニーズに焦点を当てるあまり、目先の発展への配慮が乏しくなり、現在の業績を損ない、将来の目標にも影響を及ぼす。
事業の現在と将来のニーズを等しく考慮していても、投資の対象から外れた事業部門が弱点となり、全体の業績を妨げるという死角が生じることがある。
一貫性のある戦略を整えれば、資金を最も必要とする事業分野に振り向けられる。どこにいつ投資するかを計画するだけでなく、全体的な資金計画なしに経営幹部が小口の投資を「手当たり次第」に行うことも防げる。
自社の実情に目を向ける
組織はそれぞれ異なるため、デジタルの未来に至る道筋も一つとして同じではない。企業の構造はデジタル化の道のりに影響しうる。高度に中央集権化された企業は、上層部から一方的に押し付けられる硬直的な方針の連鎖に苦しむおそれがある。
同様に、事業の各部門が独立した単位、いわば島のように運営されることを促す指揮系統では、投資が重複し、コストも重複する可能性がある。
変革を可能にする
投資判断以外にも、過ちがよく見られる分野がある。それは、
資源の配分と活用のバランスに関するものだ。企業のデータ、テクノロジー、運営モデル、人材は、デジタル化の進展を後押しすることも、妨げることもある。
追加の人員、テクノロジー、データ処理能力が事業に価値をもたらすかを考えず、こうした推進要素の拡充に力を入れすぎる企業もある。
一方、新たな業務アプリケーションへの支出に充てる資源が不足し、デジタル変革が滞る企業もある。
タイトル：新たなデジタルの現実
技術変化のペースは、これまでにない速さでビジネスと社会の世界に影響を及ぼしている。
人を介さない顧客とのやり取りが85%を占め、今日の若者の65%が、まだ存在していない業界や職業で成長し、働くという新たなデジタルの現実が生まれつつある。
アナログからデジタルへの隔たりをうまく埋めた企業は、デジタルの未来がもたらす機会を最大限に受け入れるうえで絶好の位置にある。
