直感に基づく大胆な予測は、めったに良い考えとはいえない。マーガレット・サッチャーは1973年に教育相を務めていた際、自分の生涯のうちに英国で女性首相が誕生することはないと断言したことで知られる。IBMの社長トーマス・J・ワトソンは1943年、「おそらくコンピューターの世界市場は5台だろう」と述べた。また、1927年にトーキー映画が登場したとき、ワーナー・ブラザースのハリー・ワーナーは「いったい誰が俳優の話す声を聞きたいんだ？」と尋ねた。
強力な4つの力が世界経済を揺さぶり、私たちの前提の大半を覆している今、過去に基づく直感に形づくられた未来予測は、いっそう外れやすい。こうした「大変革」はそれぞれ単独でも変革をもたらすうえ、互いの影響を増幅させている。その結果、世界がこれまで経験したことのない規模で、根本的かつ予測不能な変化が生じ、私たちの直感が誤りであることが明らかになるだろう。
第一の大変革は、経済活動が新興市場の都市へ移っていることだ。2000年の時点では、フォーチュン・グローバル500企業の95％が先進国に本社を置いていた。2025年までには、同企業のほぼ半数が新興国に拠点を置き、中国は米国や欧州よりも多くの企業を擁することになる。
この移行の先頭に立つのが都市だ。2010年から2025年までの世界GDP成長のほぼ半分は、新興市場の440都市から生まれる。その多くは、欧米の経営幹部が存在すら知らないかもしれない。たとえば北京の南東にある天津は、現在のGDPがストックホルムとほぼ同規模で、2025年までにはスウェーデン全体に匹敵する可能性がある。
第二の大変革は、技術変化の加速だ。技術は常に変革をもたらしてきたが、今やその影響はあらゆるところに及び、デジタル技術やモバイル技術がかつてない速さで普及している。電話が発明されてから米国の家庭の半数に普及するまでには50年以上かかったが、携帯電話は世界人口の3％未満から3分の2超へと、わずか20年で広がった。Facebookの利用者は2006年に600万人だったが、現在は14億人に達している。
モバイルインターネットは、新興国の何十億人もの市民に、他の方法では想像もできない速さで経済的進歩をもたらす可能性を秘めている。また、起業家精神にあふれる新興企業が既存企業と競争する機会も広げる。一方、技術変化にはリスクも伴う。特に、自動化によって職を失う労働者や、より高度な技術分野で働くための技能を持たない人々にとってはそうだ。
第三の大変革は人口動態に関するものだ。何世紀ぶりかに、世界の大半で人口が横ばいになる可能性がある。実際、先進国で以前から顕在化していた人口の高齢化は、今や中国にも広がり、まもなくラテンアメリカにも及ぶ。
30年前には、世界人口に占める割合が小さい一部の国だけで、女性1人当たり2.1人という人口置換水準を大幅に下回る出生率となっていた。2013年には、世界人口の約60％が人口置換水準を下回る出生率の国々に暮らしていた。高齢者が生産年齢人口を上回るにつれて労働力への圧力が強まり、政府債務の返済や公共サービス、年金制度の財源に必要な税収は減少している。
最後の大変革は、世界の相互連結性が高まり、モノ、資本、人々、情報が国境を越えてますます容易に流れるようになっていることだ。それほど昔では、国際的なつながりは主に欧州と北米の主要な貿易拠点間に限られていた。今ではそのネットワークは複雑に広がっている。新興国間の資本移動はわずか10年で倍増し、2009年には10億人を超える人々が国境を越えた。これは1980年の5倍を超える数字だ。
その結果、新たな予想外の競争相手の台頭、遠隔地に端を発する変動、地域の雇用の消失など、多くの課題が生じ、労働者や企業はすでに圧倒されている。もちろん、この相互連結性は重要な機会ももたらす。しかし、慣れ親しんだものを暗黙のうちに重視する傾向が、労働者、企業、さらには政府がその機会を最大限に活用する妨げとなっている。
これは特に企業に当てはまる。マッキンゼーの調査によると、1990年から2005年にかけて、米国企業は将来の機会ではなく過去を基準に資源を配分することがほとんどだった。こうした惰性に屈する企業は、新たな世界経済でうまく立ち回るどころか、沈んでしまう可能性が高い。
しかし、適応し、前例のない機会を生かして機敏さを保つ企業もあるだろう。たとえば、新本社の建設、店舗の賃借、レストランの購入といった、多額の初期資本を必要とする従来の要件に代えて、営業所のサテライト拠点を開設したり、オンラインストアを作ったり、フードトラックを始めたりできる。柔軟性と迅速な対応力によって、こうした企業は成長できる。
現在の経済変革の速さと規模は、間違いなく気が遠くなるほどだ。しかし、楽観できる理由は十分にある。国内の格差は拡大しているかもしれないが、国と国の間では大幅に縮小した。1990年から2010年にかけて、10億人近くが極度の貧困から抜け出し、今後20年間でさらに30億人が世界の中間層に加わるだろう。
大恐慌のさなかにあった1930年、ジョン・メイナード・ケインズは「進歩的な経済」の生活水準が、その後100年間で4～8倍になると述べた。当時はひどく楽観的すぎると見なされたこの予測は、上限に近い水準で実現する可能性が高く、正しかったことが明らかになっている。
ケインズは、多くの同時代人とは異なり、経済に働く力を認識し、自らの考えを調整し、そして何より、楽観することを恐れなかった。私たちも同じようにしなければならない。
この記事は、 プロジェクト・シンジケートとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：リチャード・ドブスはマッキンゼー・グローバル・インスティテュートのディレクターであり、共著者です。著書は、 『No Ordinary Disruption: The Four Global Forces Breaking All the Trends』。ジェームズ・マニカはマッキンゼー・グローバル・インスティテュートのディレクターであり、共著者です。著書は、 『No Ordinary Disruption: The Four Global Forces Breaking All the Trends』。ジョナサン・ウォッツェルはマッキンゼー・グローバル・インスティテュートのディレクターであり、共著者です。著書は、 『No Ordinary Disruption: The Four Global Forces Breaking All the Trends』。
画像：2014年11月16日、スペインのアンダルシア州都セビリア近郊で米国の1ドル紙幣が舞う様子を捉えた写真イラスト。ロイター／マルセロ・デル・ポソ。
