経済学という学問分野は、2008~2009年の世界金融危機で最初に犠牲となったものだったと言えるでしょう。何しろ、経済学者たちは危機を予測できず、対応策を策定する段になっても、多くが有益なことを何も言えないように見えました。しかし、世界経済と同じく、この学問分野も立ち直りつつあると期待する理由があります。
主流派の経済モデルは、危機の可能性をまったく想定していなかったため、危機によって信頼を失いました。また、直観より技法を、現実世界との関連性より理論的な優美さを重視する教育では、異例の状況で必要とされる実践的な政策助言を経済学者が行えるようにはなりませんでした。
解決策は、過去のより単純な経済モデルに戻ることだと主張する人もいます。そうしたモデルから導かれた政策提言は、同様の危機を防ぐのに明らかに十分だったからです。一方、今日有効な政策を実現するには、21世紀の経済の混沌とした動態をより十分に捉えられる、いっそう複雑なモデルが必要だと主張する人もいます。
この議論は要点を見失っています。単純なモデルにも役割があります。経済分析の他分野とマクロ経済学を区別する、明快ではあるものの直観に反する論点を示すのに役立つのです。たとえば「倹約のパラドックス」を説明する際に、こうしたモデルが用いられます。個人が貯蓄を増やそうと決めても、支出と産出を押し下げることで、人口全体では貯蓄が減ることがあります。
同時に、複雑なモデルは特別な事例を例示し、世界が一筋縄ではいかないことを思い起こさせるのに役立ちます。
しかし、どちらの種類のモデルも、危機の際に政策立案者が必要とする実践的な助言を提供するうえでは役に立ちません。抽象的に分析する限り、どちらも様式化されすぎていて実用にならないのです。役立つものにするには、証拠が必要です。
実際、モデルをめぐるこの議論の当事者たちの大半が気づかないうちに、証拠を重視する革命がすでに進行しています。経済学界の古参層が競合する分析枠組みの長所を議論し続ける一方で、若い経済学者たちは経済の仕組みに関する重要な新たな証拠を活用しています。
たとえば、マクロ経済学では長年、経済に関するニュースに価格がどう反応するのか、また為替変動によって生じる輸入価格の変化を企業が消費者に転嫁するのかどうかが議論されてきました。今日、「ビッグデータ」は、こうした反応を理解し、さらには予測する能力を高めると期待されています。この手法の応用例であるMITの Billion Prices Project は、オンライン小売サイトから数十億件の観測データを用いてインフレを追跡しています。
第2のアプローチは、ビッグデータではなく 新たな データを利用します。経済学者たちは、自動情報取得プログラム、いわゆる「ボット」を使って、World Wide Webから経済的な意思決定に関する新たな情報の断片を収集しています。商業アーティストが企業ロゴのデザインを投稿したり、フリーランスの編集者が著者向けのサービスを提供したりするウェブサイトは、イノベーションを左右する要因などの問題に新たな光を当てると期待されています。
第3のアプローチは、歴史的な証拠を活用します。多くの論者は、世界金融危機が経済史にとって追い風になったと 指摘してきました 。危機によって、過去の危機や、それらを研究することで得られる洞察に注目が集まったためです。実際には、経済史が経済研究における役割を果たすことをやめたことはありません。しかし金融危機は、歴史には同様の出来事が数多くあり、どのような政策対応が有効かを示す証拠も豊富にあることを思い出させる、有益な機会となりました。
こうした認識はその後、経済の仕組みに関する、より広範な歴史データが利用可能になったことと結びつきました。経済史家は長年、教区の登録簿、人口調査、企業の財務諸表から情報を集めてきました。しかし、デジタル写真、機械による文字認識、遠隔データ入力サービスの登場によって、ほこりっぽい文書館での作業は以前より容易になりました。データセットの拡大により、経済史家は、たとえば総体的な経済状況が時代や場所によって労働力参加の意思決定にどう影響するかといった重要な問いに、かつてないほど効果的に取り組めるようになっています。
時代や場所の違いへのこの言及は、新たな実証研究の第4、そして最後の焦点である制度を示しています。マクロ経済モデルは、労働組合や使用者団体から、財産権制度や再分配の仕組みまで、さまざまな制度の役割を軽視する傾向がありました。制度を真剣に考慮するには、長い歴史的期間を検討する必要があります。制度はゆっくりと変化し、大きく異なるのは時間の経過に伴ってのみだからです。こうして歴史への関心が再び高まったことで、経済学者はマクロ経済の成果における制度の役割を、より体系的に検討できるようになっています。
これらの動きは、経済学に大きな変化をもたらしています。ほんの数十年前には、実証分析は比較的小規模で限られたデータセットに基づいていました。もちろん、データを理解するための分析枠組みは今も必要です。しかし今後、経済学者の結論や政策助言は、枠組みの優美さではなく、事実に適合する力によって形作られるという期待を抱く理由があります。
本記事は Project Syndicateとの協力のもとで公開されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者:2012年5月11日、東京の証券会社の外にある株価表示板を見る男性。REUTERS/Toru Hanai。
画像:Barry Eichengreenはカリフォルニア大学バークレー校の経済学・政治学教授です。




