経済活動を測る指標として最も広く使われているものの一つが国内総生産（GDP）である。GDPは、一定期間に国内で生産されたすべての最終財・サービスの市場価値の合計と定義される。
しかしGDPは、デジタル経済における価値の大きな部分を捉えられない。Googleマップやウィキペディアなどのデジタル財が無料で利用できる場合、利用者にとって価値があっても、GDPには反映されない。
これは重大な影響をもたらす。デジタル経済の価値を測る有効な手段がなければ、政策立案者はその管理方法に頭を悩ませることになる。そこでMITの経済学者グループは、デジタル経済の便益を測る新たな指標を開発した。
2019年1月の世界経済フォーラム年次総会で、私たちはMITデジタル経済イニシアチブのディレクターであり、MITスローン経営大学院の教授であるエリック・ブリニョルフソン氏に、この新しい指標について話を聞いた。以下は編集済みのインタビュー記録である。
現時点で、GDPはデジタル財の価値をどのように数えているのでしょうか。
GDPは20世紀の偉大な発明の一つですが、弱点もあります。特に、価格がゼロのものはGDPにおけるウェイトも正確にゼロです。ウィキペディアであれ、携帯電話のアプリであれ、私たちが呼吸する空気であれ、同じです。これは設計上の選択でしたが、デジタル時代に問題になりつつあります。
デジタル財は価格がゼロでも、企業はそこから非常に大きな価値を得ています。この逆説をどう説明しますか。
デジタル財は価格がゼロでも、消費者である私たちはそこから大きな価値を得られます。ウィキペディアやGoogle、携帯電話のアプリを利用できることから、私は大きな恩恵を受けています。同様に、企業もそれらから大きな利益を得られます。ウィキペディアのようなボランティア組織もありますが、広告を販売したり、インターネット上で商品を直接販売したりして、数十億ドル、あるいは数千億ドルもの企業価値を生み出す企業もあります。つまり、財そのものが常にGDPに計上されるわけではなくても、明らかに大きな価値が生み出されているのです。
それは問題なのでしょうか。
これが問題なのは、デジタル財や無料の財が、経済の中で私たちが得る価値に占める割合をますます拡大させているからです。ある程度、こうした価値の一部は以前から見落とされていました。しかしスマートフォンとインターネットの登場により、私たちが時間を費やす対象や、価値を得る場所において、その割合が大きくなりました。
一例を挙げましょう。ブリタニカ百科事典をウィキペディアに置き換えると、GDPは実際には減少します。もう何かにお金を払う必要がなくなるからです。しかし、私たちが得る価値は増加します。GDPを幸福度の指標として使うなら、価値がどこで生み出されているかを誤って判断することになります。より適切に捉える新しい指標が必要です。
デジタル財をどう定義しますか。インターネットで何かを注文した場合、それは必ずデジタル財なのでしょうか。
インターネットは、あらゆる種類の財に影響を与えています。食品のように、以前から購入してきた財にも影響し、インターネットで買えるようになりました。一方で、原子ではなくビットだけでできた、新しい種類の財もあります。
こうしたデジタル財には、従来の財とは大きく異なる三つの特徴があります。ほぼ無料で、完全で、瞬時に利用できます。つまり、デジタル財の複製をもう一つ作る費用は基本的にゼロで、複製はどれも原本と同一の完全なものです。また、世界のどこへでも瞬時に、あるいは光速で配信できます。
無料、完全、瞬時という三つの特徴は、リンゴや自動車、散髪のような従来の財を表すのに使われたことはありませんでしたが、デジタル財には広く当てはまります。そこには多くの価値創出の機会がある一方、新たな測定上の課題もあります。
たとえば、かつて写真は高価な化学プロセスで作られ、1枚あたり約50セントかかりました。現在は撮影される写真の数が約100倍になりましたが、費用をかけずに配信できるため、GDPから姿を消しつつあります。同様に、音楽はかつてレコードやCDで提供されていましたが、今ではビットとして配信できます。
経済に占める情報分野の割合を全体として見ると、音楽、データ、ソフトウェア、ニュースなど、さまざまな情報財が含まれます。米国では1983年にGDPの4.6%を占めていました。デジタル財が爆発的に増えた現在も、依然として……4.6%なのです！
つまり、公式のGDP指標は情報の爆発的な拡大を完全に見落としてきました。それを測るには新しい指標が必要であり、MITの私のチームとともに開発を進めています。
こうしたものの価値を、どのように評価するのでしょうか。
新しい指標をGDP-Bと呼んでいます。Bは便益（benefits）を表します。従来のGDPが財の生産コストを測るのに対し、GDP-Bは私たちが得る便益を測ります。
そのために、特定の財を手放してもらうにはいくら払う必要があるかを人々に尋ねます。これまでに数十万人を対象に調査し、TwitterやFacebookといった財に対する評価を、朝食用シリアルやジェット機での旅行など、ほかの多くのものと比較してきました。
Facebookの場合、さまざまな金額を提示しました。1ドル、10ドル、50ドル、100ドルを提示された人もいます。1か月間Facebookを手放すには、さらに高い金額が必要な人もいます。中央値の人は、Facebookを1か月間手放すために48ドルを受け取る必要があると分かりました。これは、この無料の財から非常に大きな価値が得られていることを示しています。
この数字が大きいことに驚きはありません。Facebookの平均的な利用者は、1日にほぼ1時間使っているからです。ほとんど使わない人もいれば、頻繁に使う人もいます。しかし評価額をすべて合計すると、一部の人々がFacebookから集団として得ている価値は数百億ドルに上ります。この価値は、従来のGDP指標では完全に見落とされています。
その価値が分かると、どのような意味があるのでしょうか。
その意味は非常に大きいものです。「測定できないものは管理できない」という古い言葉があるからです。経済の大きな部分を測定できておらず、人々がどこから実質的な価値を得ているかも把握できていませんでした。
経済を流れる金額を測るには、従来型のGDP指標も引き続き必要です。連邦準備制度が賃金や金利の動向を知りたいなら、GDPを見なければなりません。ですから、従来のGDPは維持する必要があります。
しかし、価値がどこから生まれているかも把握したいなら、従来のGDPは以前ほど役に立ちません。だからこそ、特にデジタル経済で価値がどこに生み出されているかを見るため、新たな指標GDP-Bが必要なのです。
この研究には反対側の側面もありますか。インターネットから人々が得る価値を調べていますが、インターネットの暗い側面についてはどうでしょうか。
この研究を進める中で分かったことの一つは、人々が何かに価値を付けるとき、それが本当は何を意味するのかを、より深く考えるようになることです。
Facebookに48ドル払うと言う人がいますが、それは依存しているからでしょうか。Facebookのアカウントに強く執着しているにもかかわらず、長い目で見れば幸福度が下がるのかもしれません。ソーシャルメディアを使うと、長期的には幸福度が下がるという報告もあります。人々が支払ってもよいと思う金額と、本当の幸福との間には隔たりがある可能性を示唆しています。
公平を期して言えば、これは過去の多くの財にも当てはまりました。たばこであれ、自動車であれ、高級ハンドバッグであれ、人々が支払ってもよいと思う評価額は、真の評価額だと考える、あるいは考えるべき金額と、必ずしも一致しません。
今後の研究では、こうした違いをさらに深く調べようとしています。初期の研究では、人々が実際に支払ってもよいと思う金額だけを見ています。しかし最終的には、社会の幸福度を理解したいなら、人々のより深い評価や、仲間、そして社会全体への影響を考慮することが重要だと思います。今後に向けて、とても興味深い研究課題です。
将来、GDPは時代遅れになると思いますか。
決してそうはなりません。GDPは今も非常に有用です。GDP-Bとは概念的に異なるものを測っています。
従来のGDPは経済の生産を測ります。しかし、1930年代にGDPを考案した一人であるサイモン・クズネッツは、「私の指標を幸福度の指標として使わないでほしい」と述べたも同然でした。GDPは生産を測るものであって幸福度を測るものではなく、この二つは異なる概念です。
今、私たちには幸福度に焦点を当てた新しい指標が必要です。特に21世紀のデジタル経済ではそうです。私はそれを車のダッシュボードにたとえています。速度計が一つあり、燃料計があり、温度やエアコン、場合によっては油圧の表示もあります。それらを一つの総合数値にまとめ、「車らしさの平均値は何か」と言うのはばかげています。概念ごとに別の指標が必要なのです。
ですから、生産を測る従来のGDPは引き続き必要ですが、生産から得られる便益を測るGDP-Bも必要です。これは別の概念です。
今後の研究課題は何ですか。
米国の消費者を対象とした研究を終えた今、ほかの国にも調査を広げ、フランス、南アフリカ、韓国、ブラジルなどで評価額にどのような違いがあるかを確かめたいと考えています。デジタル財だけでなく、すべての財から得られる便益を測る新たな拡張指標を作るため、協力を希望するパートナーを歓迎します。
