画期的な技術が、特に重要インフラとエネルギー分野において、サイバーセキュリティに劇的な転換をもたらしている。
エネルギー分野のデジタル化と再生可能エネルギー主導の変革が進むなか、エネルギー企業は特に脆弱になっている。
世界経済フォーラムは、サイバー上の懸念に優先的に取り組みながら、再生可能エネルギー分野のイノベーションの勢いをどのように維持するかについて、ステークホルダーが議論する会合を招集している。
新たな技術により、エネルギー分野のサイバーセキュリティはこれまで以上に重要に、そして困難になっている。エネルギー転換と継続的なデジタル化がこの分野に変革をもたらすなか、画期的な技術は新たな効率性の向上と排出量の削減を生み出している。さらに人工知能の急速な進歩が加わり、インフラ投資が通常数十年にわたる業界では、変化の速度が猛烈なものとなっている。変化の性質とスピードの両方から、強固なサイバーセキュリティ・エコシステムを構築する必要性が一層高まっている。
エネルギー分野が重要である理由
エネルギー分野は重要インフラを運営している。手頃で信頼性の高いエネルギーへのアクセスは、世界中のあらゆる地域における経済的繁栄の重要な実現要因であり続けている。エネルギーインフラは、世界各国と企業が活動するための基幹であるため、サイバー攻撃の頻繁な標的となっている。
エネルギー転換は、気候変動への対策という世界的な公約を果たす上での役割から、優先課題となっている。風力や太陽光発電、スマートメーター、分散型発電、ピーカー発電所といった、デジタル時代に生まれた技術やビジネスモデルは、デジタル化された運用技術（OT）なしには機能しない。他の燃料の採掘、生産、輸送、使用に関わる設備の効率を最大化するデジタル管理も、同様に炭素排出目標の達成に欠かせない。既存のエネルギー企業は、効率の向上と排出削減のために既存の運用技術のデジタル化を進めると同時に、ビジネスモデルを再生可能エネルギーへとシフトさせている。
攻撃者は、デジタル化によって生じた新たな脆弱性を悪用し、これらのOTを標的とする傾向を強めている。インフラの防御者は、親組織の資産やビジネスモデルにおけるイノベーションに加え、攻撃者による新技術の悪用の可能性にも対応していく必要がある。およびを継続的に把握する必要がある。2021年のSANS調査では、サイバーセキュリティの専門家は、運用の安全性と信頼性に影響を及ぼす産業用制御システムへの攻撃を最も受けやすい分野としてエネルギー分野を挙げた。
最後に、技術革新は悪意ある行為者が利用しうる攻撃経路を拡大させている。これは、企業がその革新を採用するかどうかにかかわらず当てはまる。業務慣行を変えていない組織もまた、直面する脅威の増大に直面している。攻撃者はランサムウェアやAIによって生成されたフィッシング攻撃といった新技術を採用しているためだ。一部の国家は、ライバル国の経済を麻痺させる隠密の機会を求めているため、エネルギーインフラは、高度で十分な資源を持つ攻撃者にとって、引き続き価値の高い標的であり続けるだろう。
世界経済フォーラムはサイバーセキュリティに関して何をしているのか？
サイバーセキュリティセンターは、変化し続けるサイバーリスクとその体系的な影響を理解するために、リーダーが集う信頼できるプラットフォームを提供している。同センターは、ますます相互接続が進むデジタル社会における理解と信頼の構築に重点を置いている。
分野横断的な協力と知見の共有を可能にすることで、同センターはパートナーがサイバーレジリエンスを強化し、集団的な対応を必要とする課題に取り組めるよう支援している。
（サイバー）セキュアな未来への鍵
世界経済フォーラムの石油・ガス分野サイバーセキュリティ・コミュニティが最近開催した会合では、同分野におけるイノベーションの速度に関連する3つの大きな課題が特定された。それは、新技術の導入、規制の変化、そして集団防御を可能にするためのパートナーシップである。このコミュニティの目的は、石油・ガス業界、政府、学術機関のステークホルダーを招集し、サイバーレジリエンスのために実証済みのアプローチの導入を促進・加速させるツールやフレームワークを開発することにある。コミュニティでの議論は、石油・ガスのサプライチェーン全体でサイバーセキュリティの原則を確立・整合させるとともに、世界的に直面する課題に対応するためのサイバーセキュリティのベストプラクティスを同分野がベンチマークするのに役立っている。
企業が新技術を導入し、攻撃者が革新を進めるなか、セキュリティチームは、組織や顧客を過度にサイバーリスクにさらすことなく、組織の使命を達成する方法を決定しなければならない。前述のSANS調査では、サイバーセキュリティチームの59%が、OTのセキュリティ確保における最大の課題として、レガシーOTと最新ITシステムの技術的統合を挙げた。この分野はAIソリューションがすでに役立つ領域の一つである。組織は、これまで実現不可能だった規模でノイズの中から信号を検出するため、AIによるサイバーセキュリティ監視を導入しており、膨大なデータストリームを、オペレーターが対応できるわずか数件のアラートにまで絞り込んでいる。最近では、ある天然ガス発電所において、AIがオペレーターの監視負担を8桁分削減し、700万件を超える事象を精査して、オペレーターの注意を喚起するアラートを10件未満に絞り込んだ。
イノベーションは、変化し不確実な規制環境をもたらす。規制の変化はイノベーションよりも一般的に遅いため、エネルギー分野のリーダーは、最終的な規制の形が分からないまま、サイバーセキュリティへの投資方法を選択しなければならないことが多い。エネルギー分野の観点からは、過度に規範的なコンプライアンス措置を避ける、成果志向の規制が明確に望まれている。より広範な経済分野に適用される明確な基準と報告方法は、大規模なエネルギー組織のコンプライアンス・コストの削減に役立つ可能性がある。
エネルギーのサプライチェーンは相互依存的であり、バリューチェーンのどこかで生じた混乱は、生産者から消費者に至るまで、上下にわたって混乱を引き起こしかねない。同様に重要なのは、攻撃者が、より大規模な組織へ横方向に侵入する戦略として、サードパーティのサプライヤーを標的にすることがある点である。したがって、強固なサイバー防御とレジリエントなエネルギーインフラを構築するには、エネルギー・エコシステム全体でサイバーセキュリティを成熟させることが求められる。機器メーカー、サイバーセキュリティ機関、技術ベンダーはいずれも、このエコシステムにおいて役割を担っている。
レジリエントなサイバー・コミュニティの構築
破壊的なイノベーションがエネルギー分野における競争やサイバー脅威を引き続き生み出すことを認識し、世界経済フォーラムのサイバーセキュリティセンターは、これらの課題への対処方法をさらに探るための取り組みに向けて、コミュニティの参加者を招集している。既存の石油・ガス・サイバーセキュリティ・コミュニティと電力サイバーセキュリティ・コミュニティを基に、新たなグループは11月に会合を開き、会員主導の議論を行う予定である。
