サイバー攻撃は今や日常的なものとなったが、国外からの攻撃は、目に見えないサイバー戦争への不安をかき立てることがある。国際紛争が避けられないのなら、爆弾や銃弾を使う物理的な戦争より、サイバー戦争のほうがよいのではないだろうか。
確かに、サイバー戦争は多くの点で、運動エネルギー兵器を用いる戦争や物理的な戦争よりましだ。しかし、戦争をさらに悪化させるおそれもある。極めて慎重に設計されていなければ、サイバー攻撃は戦争犯罪になり得る。
あなたが政治指導者で、敵の基地を無力化したいと考えているとしよう。そこはプロパガンダの発信拠点であり、テロ活動の資金源でもあると思われる。どうすればよいだろうか。
従来どおり、空爆を要請したり、部隊を送り込んで建物を爆破したりする方法もある。しかし、それでは公然と宣戦布告することになり、緊張を悪化させる。部隊やドローンを捕獲されれば、政治的にも大惨事となる。
そこで、もう一つの方法がある。その施設にサイバー攻撃を仕掛けるのだ。こちらのほうが目立たず、リスクも低い。施設の安全なネットワークに直接侵入するには時間がかかりすぎるが、町の電力網を停止させるメールウイルスはすでに作成済みだ。それによって基地を無力化できる。
マルウェアを国連の公式メールに見せかけ、地元の指導者が確実に開くよう仕向ける計画だとしよう。メールが開かれると、マルウェアは自律的に町のネットワーク全体へ拡散し、電力網を見つけるまで広がり続ける。そして制御装置を無効化し、変圧器に過負荷をかける。
電力が止まれば、地上に兵士を一人も送り込まず、銃弾を一発も撃たずに、敵の司令部を事実上無力化できたことになる。この状況で、そのサイバー攻撃を実行すべきだろうか。
実行する前に、法律顧問はこう言うかもしれない。「ちょっと待ってください。」
電力網を停止させれば、敵の基地だけでなく、地域の民間人全員も停電に巻き込むことになる。また、無関係な人々のコンピューターにもマルウェアを感染させることになる。電力網に到達するため、それらを利用したのだから。これは、武力紛争法の根本原則である「区別の原則」に反するように思われる。この原則は、非戦闘員を決して標的にせず、攻撃の影響から可能な限り保護することを求めている。
もちろん、巻き添え被害は一定の範囲内で認められている。重要な標的を爆破する際に近くの民間人が数人誤って死亡したとしても、悲劇ではあるが、得られる軍事的利益がその致命的な副次的影響を上回るなら、戦争において違法ではない。これが「均衡性の原則」であり、巻き添え被害が過度または不合理であってはならないという意味だ。
たとえば、一人の狙撃兵を殺すために町全体を爆撃すれば、均衡を欠く可能性が高い。町や都市全体を停電させるのはどうだろうか。それも過剰となり得る。電気は照明をつけるだけでなく、医薬品や食品の冷蔵、空調や暖房の稼働にも必要だ。それがなければ、夏や冬に何百人、あるいはそれ以上の人々が命を落としかねない。変圧器を爆破すれば、山火事が発生して地域住民に被害を与えたり、命を奪ったりする可能性もある。
この状況で、近くに町はなく、無関係な民間人にも影響がないとしよう。それでも、その敵の建物がそもそも合法的な標的なのかという、先に検討すべき問題がある。そこがプロパガンダの発信拠点であり、テロリストの資金源にすぎないとしても、武装勢力の活動を可能にする重要な役割を果たしているのは確かだ。しかし、重要だからといって合法的な標的になるわけではない。武力紛争法はメディアや資金提供者を標的にすることを禁じ、標的として認めるのは、敵対行為に「直接参加している人や物に限っている。
これらの問題をすべて解決できたとしても、つまり巻き添え被害がなく、民間人への影響もなく、標的が合法であると確認できたとしても、「背信行為」や裏切りを禁じる規則もある。敵に接近して攻撃するために、人道支援要員や国連職員の制服を装うことは、違法な背信行為の一例だ。サイバー攻撃でメールを国連事務所から送られたように見せかけるのも、その規則に違反する可能性がある。戦争において中立または保護されるべき立場を装っているからだ。
そして、この問題を何とか解決できたとしても、自律型サイバー兵器を放つことには問題があり得る。現在も続く「殺人ロボット」をめぐる議論では、人間が「実質的な制御」を維持できない場合、自律型ロボットは違法だという主張が重要な論点となっている。自律性によって責任の空白が生じ、問題が起きたときに個人の責任を問うのが難しくなる可能性がある。結局のところ、人工知能（AI）の判断や行動を罰することはできない。
責任の問題はさておき、人間による実質的な制御がなければ、軍事AIがデジタルの速度で他のAIシステムと相互作用し、予測不能な連鎖的影響を引き起こして、人間が止めるには速すぎる「フラッシュ・エスカレーション」が起きるかもしれない。これは、株式市場を今も悩ませる「フラッシュ・クラッシュ」や、競合する価格設定ボットが教科書の販売価格を2,300万ドルにまで押し上げることもある「価格の急騰」に似ている。
ほかにも多くの法的、倫理的問題があり、戦争がこれほど多くの規則に縛られているのは奇妙に思えるかもしれない。しかし、武力紛争法は私たち全員を守るためにある。生物兵器や毒ガスのような恐ろしい非人道的兵器が使われ、政治家の罪を無実の民間人が負い、戦闘があまりにも残酷で恒久的な平和が不可能になるような、無法状態に戦争が陥るのを防ぐためだ。
こうした規則を故意に破れば、戦争犯罪に問われる危険がある。また、敵が後に従うかもしれない危険な前例を作り、私たち全員を危険にさらす。法の支配を損ない、法律が守ろうとする価値を侵食することにもなる。
法律や規範は、技術の現実に合わせて進化する必要があるのかもしれない。これは、サイバー兵器を決して使うべきではないと主張するものではない。デジタルの弾丸を撃ち、実弾を撃たずに済ませるほうがよいと思えるのも確かだ。しかし、法律が変化する現実に追いつくのを待つ間に、被害者の中には「ハッキングによる反撃」やサイバー報復攻撃といった自衛手段に訴える人も出てくるかもしれず、国際的な緊張を悪化させるおそれがある。
ほかにも多くの疑問が浮上している。最近、「Facebookの不具合」によってコンテンツモデレーターの個人情報が誤って流出し、彼らが阻止しているテロ組織からの報復にさらされるおそれが生じた。従来の戦争規則に照らせば、こうした民間人の事務職員が正当な標的になり得るというのは、確かにおかしいと感じられるだろう。しかし、サイバー空間が単なる別の戦場領域なら、コンテンツモデレーターは「敵対行為に直接参加する戦闘員」と見なされ、「攻撃の対象となり得る可能性がある。法的に検証されていないこの主張が通用するなら、敵対勢力に対するサイバー作戦に参加する人は誰でも、加わる前にこのリスクを認識しておくべきだ。
リスクと不確実性を踏まえれば、この議論は今すぐ始める必要がある。サイバーの魔神が瓶から飛び出し、戦争法を打ち破ってしまった後では遅い。その時には、もう手遅れかもしれない。
