デジタル変革はデータの上に構築され、データによって発展していますが、データの取り扱い方に対する信頼は低下しつつあります。
ビジネスリーダーは、すべてのステークホルダーとの間で信頼を築く責任を負わなければなりません。
信頼は、透明性と、産業や組織をまたいだデータ共有への積極的な参加によって強化されます。
より豊かな未来につながるイノベーションの基盤となる技術、プロセス、前提の大部分は、データの利用と流通に依存しています。経済が機能し続けるためには、拡大し続けるエコシステム内の様々な主体の間で、ますます多くの情報を交換しなければなりません。しかしその一方で、サイバー攻撃やデータの悪用による脅威は増大しており、エコシステム全体を脅かしています。さらに重要なのは、巨額の経済的損失よりも、信頼の損失です。信頼は、デジタル変革に向けた現代の社会と経済にとって最も価値ある資産です。
信頼は、エコシステムとその様々な関係を維持するプロセスを支えます。こうしたデータの流れを継続させ、最善の形で活用するためには、多くの主体が信頼の(再)構築に責任を負う必要があります。そのためには、信頼の最も重要な柱の一つであるサイバーセキュリティに注力しなければなりません。サイバーセキュリティとデータ利用に関する明確な戦略を策定することで、エコシステム全体の信頼性を継続的に構築・刷新することが可能になります。
信頼の構築は、これまでもすべての組織にとって根本的な要請でした。この要請と、信頼を促進する仕組みを育てることに伴う責任は、デジタル変革の範囲が広がるにつれて、より困難なものになるでしょう。エーデルマンの2019年の トラスト・バロメーター（世界中の33,000人以上の回答者を対象とした調査）では、特に新技術に関する信頼が引き続き大きく低下していることが示されました。
このような信頼の広範な低下は憂慮すべきものですが、データがビジネスを改善し社会に利益をもたらす可能性は非常に大きいものです。例えば、プロクター・アンド・ギャンブルは、リアルタイムの生産・物流データを活用し、生産ラインの効率化と炭素排出量の削減を図っています。シーメンスのガスタービンは、1基あたり平均して1日30ギガバイトの運転データを生成します。このデータをスマートに評価することで、タービンの点検が必要な時期を特定でき、顧客のダウンタイムの削減につながっています。公共交通においては、大規模なデータセットをセンサーから取得し、予測分析を支援するために活用しています。これにより、将来的には信頼性がほぼ100％に近い鉄道輸送の実現が期待されています。こうした有望な応用例は、私たちの生活の多くの側面を改善し、システムが機能するために必要なデータを共有できるだけの信頼（およびシステムの構築と運用を担う人々への信頼）があれば、期待される利益を生み出すことができます。
だからこそ、すべての組織とそのステークホルダー（イノベーター、ビジネスリーダー、ユーザー）は、高い水準の信頼性をどのように達成し、維持するかを理解しなければなりません。効果的な信頼構築には、最高レベルの経営層による明確な責任の所在が必要であり、経営層は信頼戦略を定義し、全体的な優先事項を設定しなければなりません。ITおよびサイバーセキュリティの専門家チームは、組織の信頼性を継続的に高めるための包括的な施策を定義すべきです。外部からの評価から標準、共有された実践に至るまで、こうした施策は実際に信頼とは何を意味するのか、そして信頼されるとはどういうことかを定義するものとなります。そのためには、こうしたチームは不信の深層を探り、有害な活動を未然に防ぐとともに、プライバシーの欠如や無責任なデータ共有といった信頼性へのリスクを理解することで、信頼の守り手となる必要があります。
こうした「専門性」は重要ですが、データ交換を通じて生まれる潜在的な機会とのバランスを取らなければなりません。例えば、イノベーションに対する重要なリスクとして、データの囲い込みが挙げられます。隠されたデータは、いかなる種類のデータベースのビジネスモデルやアプリケーションにも利用できないからです。このリスクへの対策の一つは、定期的なトレーニングを通じて、情報の様々なレベルを分類する方法を明確に理解することです。さらに技術的な解決策としては、安全な通信チャネルや、組織全体の運用データおよびセキュリティデータを収集・提供するための中央ログ記録・報告サービスが含まれます。
これは個々の組織の内部にとどまらず、産業全体に当てはまります。不信は、企業間で非常に必要とされているデータ共有を脅かします。ここでも、効果的で透明性のあるサイバーセキュリティ対策と協働が重要な役割を果たします。組織の安全性を他者に保証し、それによって信頼性を示すために、企業は自社のサイバーセキュリティに対してより大きな責任を負う必要があります。産業や地域を越えてこの課題に取り組む新たな協働の方法は、このリスクを軽減するでしょう。
協働は、様々なレベルと手段で実現することができます。確かな方法の一つは、情報共有・分析センター（ISAC）に、単に受動的に利用するのではなく、積極的に参加することです。ISACおよび密接に関連する情報共有・分析組織（ISAO）は、サイバー脅威に関する情報を収集・共有しますが、最適に機能するためには、企業からのコミットメントが必要です。ビジネスリーダーは、信頼構築の重要性を認識し、情報共有が受け入れられ、奨励される文化を醸成しなければなりません。その他の協働の選択肢としては、世界経済フォーラムのサイバーセキュリティとデジタル・トラストの未来を形作るためのプラットフォームや、グローバル・サイバーセキュリティ・アライアンス、または信頼に関する憲章のような取り組みがあります。
信頼の守り手は、協働や不信に関する技術的専門性を超えて、セキュリティ、透明性、責任、信頼の間の関係を理解しなければなりません。優れたセキュリティは信頼の基礎的要素ですが、最終的に信頼に基づく関係性の実行可能なシステムを構築するためには、信頼のその他の側面を取り入れる必要があります。これには透明性と説明責任が含まれます。これらの価値観は、データに基づくビジネスモデルの、生活を向上させ変革をもたらす側面を支える、長期的で持続可能な信頼を育むことを目指すあらゆるシステムの基盤となる必要があります。
