2025年、サイバーセキュリティは世界のニュースの主要テーマであり、世界経済フォーラムにとっても重要なテーマでした。
見出しを飾ったサイバー攻撃からAIの影響や人材不足まで、過去12か月に読むべき当フォーラムの注目記事をご紹介します。
2025年は、サイバーセキュリティ分野にとってパラドックスの年でした。AIは防御側に脅威を予測・無力化する強力な新ツールをもたらした一方で、同時に フィッシング攻撃の1,200%増加 そしてサイバー犯罪者にとっての参入障壁を下げてもいます。
2025年は、「サイバーレジリエンス」をめぐる議論が理論から実践へと移った年として記憶されるでしょう。1月に発表された『グローバル・サイバーセキュリティ・アウトルック2025』が示したように、私たちは「前例のない複雑さ」の時代を歩んでおり、地政学的な緊張とサプライチェーンへの依存が、不透明なリスク環境を生み出しています。焦点は単なる防御を超え、システム全体のレジリエンスへと移っています。
「最後のフロンティア」の防衛から「火を以て火を制す」AI対策まで、2025年のサイバーセキュリティを特徴づけた必読記事をご紹介します。
1. AI：「新たな石油」とフィッシングの蔓延
AIとサイバーセキュリティの交差点は、10月に開催されたフォーラムの「グローバル未来評議会年次総会」およびドバイでの「サイバーセキュリティ」会合で大きな注目を集めました。
UAEのサイバーセキュリティ責任者モハメド・アル・クワイティ氏は、「AIは多くの分野にとっての新たな石油である」と宣言し、――攻撃と防御の双方を再構築する変革的な力だと述べました。
ソーシャルエンジニアリングの最前線で、最も目に見える影響が出ています。今年の顕著な調査結果として、フィッシング攻撃が1,200%急増したと報告しました。その大きな要因は、生成AIが超リアルでパーソナライズされた誘導文を大規模に作成できる能力にあります。
生成AIは、身元詐称や未知のセキュリティ上の欠陥を狙うゼロデイ攻撃にも使われていることが、フォーラムの『人工知能とサイバーセキュリティ：リスクと恩恵のバランス』報告書で明らかになりました。
インターポールのサイバー犯罪担当責任者ニール・ジェットン氏はフォーラムに対し、AIによりサイバー犯罪者が39秒ごとに企業を標的にできるようになり、1日あたりの経済損失総額は1,800万ドルに上ると語りました。
しかし、物語は完全に暗いわけではありません。人工汎用知能に関するこの記事が明らかにしたように、AIは主要な解決策でもあります。AGIは力の乗数となり、サイバーセキュリティを「事後的な消火活動から予防的なレジリエンスへ」と転換させ得ます。まさに、火を以て火を制すのです。
2. サイバーレジリエンスへの道筋
100%の安全は不可能であることが明らかになる中、2025年には組織が攻撃に耐え、攻撃から回復し、攻撃に適応する能力であるレジリエンスへと大きく舵を切りました。
4月、フォーラムはオックスフォード大学と共同で『サイバーレジリエンス・コンパス：レジリエンスへの道のり』を発表しました。この画期的なホワイトペーパーは、業界を曖昧な助言から脱却させ、主要組織の実際の取り組みに基づく体系的な枠組みを提示しました。レジリエンスの7つの中核的な「コンパスポイント」を特定し、リーダーシップと文化からエコシステムとの連携までを網羅しています。
本報告書の最も重要な知見は、レジリエンスは技術仕様ではなく組織文化であるという点です。技術は至る所に存在するものの、「人」の側面、すなわちすべての従業員が防御者となる文化の構築は、セキュリティ・ポートフォリオの中で十分に活用されていない資産であり続けていると指摘しています。
3. 最後のフロンティアの保護
2025年はまた、宇宙におけるサイバーセキュリティをめぐる議論が本格化した年でもありました。世界の宇宙経済が予測される2035年までに1.8兆ドル規模の価値に向けて急成長する中、軌道上のサイバーリスクは地上における重大な懸念事項となりました。
5月の特集記事『宇宙技術の保護：軌道上のサイバーリスクに対処すべき理由』では、衛星インフラに特有の脆弱性が明らかにされました。地上のサーバーとは異なり、侵害された衛星は物理的にアクセスしたり、パッチを適用したりすることが容易ではありません。現在軌道上にある多くの衛星はハードコードされた認証情報を持つレガシー技術に依存しており、現代のハッカーの格好の標的となっています。
この問題の緊急性は、ポーランド宇宙庁（POLSA）への侵入事件によって浮き彫りになりました。今年初めに発生したこの事件では、侵入を封じ込めるためネットワークの切断を余儀なくされました。
農業から航法に至るまで宇宙への依存度が高まる中、レガシー技術と新興の民間事業者からなるこの「断片化した状況」を確保することは、世界的な防衛における最優先課題となっています。
4. 人的ファイアウォール：人材が鍵となる理由
AI関連の見出しが目立つ一方で、人材不足は業界のアキレス腱であり続けています。世界的なサイバーセキュリティ専門家の不足は続いていますが、2025年の議論は「席を埋めること」から「スキルの多様化」へと焦点が移りました。
適切なサイバー人材を確保している組織はわずか14%にすぎず、2024年以降スキルギャップは8%拡大しています。出典は『グローバル・サイバーセキュリティ・アウトルック2025』です。
5月、フォーラムのホワイトペーパー『官民パートナーシップによるサイバー人材の育成』では、人材ギャップに対処するため、政府、企業、国際機関の間のパートナーシップモデルが策定されました。
この10月の分析記事では、5人の専門家が「視野の狭さは脆弱な防御を生む」として、多様性を重視しつつ、セキュリティは労働力全体に組み込まれるべきだと主張しました。
こうした主張は、CyberSafe Foundationの創設者兼エグゼクティブ・ディレクターであるコンフィデンス・ステイブリー氏にも引き継がれ、同氏はフォーラムに対し、女性のサイバーセキュリティ専門家を育成する必要性と、中小企業にサイバー支援を提供する方法について語りました。
女性を含む代表性の低いグループに明確な道筋を作ることで、業界はレジリエンスを構築し、構造的な不均衡を是正できます。
5. 展望：前途多難な道のり
1月に公表された『グローバル・サイバーセキュリティ・アウトルック2025』は今年の方向性を定め、サイバーレジリエンスを備えた組織と取り残された組織との間の「拡大するサイバー格差」への警鐘を鳴らしました。
同報告書によると、中小組織は対応に苦慮しています。
報告書は、サイバーリーダーの71%が、中小組織はすでに「サイバーリスクの複雑化に対して、もはや十分な自己防衛ができなくなる重大な転換点」に達していると考えていることを明らかにしました。
しかし、今年英国が学んだように、ジャガー・ランドローバーと小売チェーンのマークス＆スペンサーの両社に対する高額な攻撃からも明らかなように、大企業も引き続き警戒を怠るべきではありません。
2026年を見据えるにあたり、リーダーに求められるのは、サイバーセキュリティをIT上のコストとしてではなく、戦略的な推進力として捉えることです。AIの脅威と軌道上のリスクが存在する世界において、サイバーレジリエンスはもはやデータを守ることだけを意味するものではなく、私たちの生活様式を守ることなのです。
フォーラムの活動について詳しく知り、最新の動向や課題、そして官民セクターがそれらにどう取り組んでいるかを把握するには、サイバーセキュリティセンターのページをご覧ください。
