世界のサイバー脅威をめぐる状況は急速に変化し、相互のつながりも強まっています。特に、人工知能（AI）の進歩が続くなかで、その傾向が顕著です。
サイバー防御では、ソリューションを増やすほど、セキュリティが高まるというより複雑さが増す傾向があります。
その代わりに、防御能力を相互につなげた組織は、急速に変化するこの環境で断片化を抑え、レジリエンスを構築できます。
サイバーリスクはもはや技術上のリスクにとどまらず、今や取締役会レベルの事業リスクです。多くの組織は近年、それに応じて予算を割り当て、セキュリティオペレーションセンター（SOC）を構築し、インシデント対応（IR）機能を設け、脅威インテリジェンス能力に投資してきました。
しかし、こうした組織の多くは、依然として攻撃の効果的な検知と対応に苦慮しています。その原因はツール不足であることはまれです。むしろ、これらの能力が単一の統合された防御エコシステムとして機能せず、孤立した機能として運用されていることが少なくありません。
ソリューションを増やしても、セキュリティが自動的に向上するわけではありません。多くの場合、複雑さが増し、その複雑さによって可視性が損なわれます。これが現代のサイバー防御の中核にある逆説です。断片化による隠れたコストを特定して抑える能力こそが、サイバーセキュリティにおいてレジリエンスの高い組織を際立たせます。
拡大するサイバー脅威の状況
現代のサイバー犯罪は、連携した犯罪経済として機能しています。それは、世界的なサイバー犯罪エコシステムであり、高度に組織化された地下ネットワークが、マルウェア、攻撃インフラ、脆弱性に関する情報、窃取した認証情報、ランサムウェア攻撃の手引きを取引しています。単一の侵入に直面する防御側は、実際にはエコシステム全体が持つ能力に対峙しています。
これにより、サイバー脅威の規模は大幅に拡大しました。「CrowdStrike 2026 Global Threat Report」によると、2025年には攻撃が89%急増しました。一方、平均ブレークアウトタイム（攻撃者がシステムへのアクセス後、最初の足場から標的資産へ移動するまでの時間）はわずか29分に短縮され、2024年より295%速くなりました。
その主な理由は、人工知能（AI）が能力を増幅させ、攻撃側と防御側双方の活動を加速させていることです。しかし、攻撃者は特に速いペースで動いており、生成AIやエージェント型AIを使って、フィッシングキャンペーンを大規模化し、マルウェア開発を加速させ、偵察を自動化し、正規の通信との見分けがますます難しくなる、非常に説得力の高いソーシャルエンジニアリングのコンテンツを作成しています。
その結果、脅威の状況はかつてないほど大規模かつ高速になり、相互のつながりも強まっています。断片化したセキュリティ防御では、連携したサイバー犯罪ネットワークで活動する攻撃者に追いつくのは困難です。
サイバーセキュリティ対応を誤った場合のコスト
組織は人材、プラットフォーム、監視ダッシュボードに多額の投資をしても、実際の侵入を検知して対応するために必要な、連携の取れた可視性を欠くことがあります。実際、ツールの増加がもたらすこの誤った安心感は、今日のサイバーセキュリティにおいて最も高くつく思い込みの一つかもしれません。
IBMの「主なコスト増幅要因」であり、IBMの「2025年データ侵害コスト調査レポートによると、サイバーセキュリティシステムの複雑さとサプライチェーン侵害は、引き続き侵害コストを押し上げる主な要因です。どちらにも共通する根本原因は、攻撃者が見つけて悪用できる死角があるシステム、ネットワーク、ワークフローです。対応チームがサイロ化していると、アラートは連携せず、インテリジェンスも実際の行動に結びつきません。
IBMのレポートによると、複数の環境にまたがるデータが関与する侵害は、平均で505万ドルのコストがかかり、特定して封じ込めるまでに276日を要します。この期間があれば、業務の混乱が重なり、規制上のリスクが深まり、組織の評判に長期的な損害が及ぶおそれがあります。
レジリエンスの高い組織は、どのようにサイバーセキュリティに取り組んでいるのか？
こうした複雑さに対処し、事業継続を確保するには、変化する脅威の状況と組織の防御態勢の双方を評価することが望ましいとされています。脅威が課題を定め、防御態勢が組織の対応・復旧能力を左右します。
そのためには、相互に補完する2つの取り組みが必要です。
1. 防御の基盤を固める
防御戦略を実行する前に、組織は保有する資産、それぞれの資産が事業にとってどれほど重要か、そして実際に安全かどうかを把握する必要があります。そのためには、次の4つの手順が必要です。
特定：環境全体にわたる資産と依存関係を網羅した、最新のインベントリーを作成します。見えないものは守れません。
分類：どの資産が重要な事業サービスを支えているかを判断するため、資産を分類する必要があります。決済ゲートウェイとプリンターは同じリスクレベルではなく、両者を同等に扱えば死角が生じます。
評価：各資産の現行アーキテクチャ、脆弱性への露出状況、パッチ適用の構成（セキュリティ上の弱点に対処する更新）を、その重要度に照らして評価する必要があります。脆弱性の公表から実際の悪用までの中央値が数日へと縮まっているため、これは一度限りの評価では済みません。
修正と検証：パッチを適用すればリスクが解消すると考えるのではなく、効果が持続するソリューションでギャップを埋める必要があります。
2. 防御し、維持する
持続的なレジリエンスは、組織をツール、プロセス、チームの寄せ集めではなく、一つにつながったシステムとして扱うことで生まれます。そのために欠かせない実践は3つあります。
境界の外までインテリジェンスを広げる：内部の防御スタック全体で統合された可視性を確保するとともに、より広範な情報共有エコシステムに参加します。これにより、関連する活動が組織に及んだ後ではなく、その前に、複数の業界にまたがる攻撃パターンを特定できます。
検知、対応、復旧を統合する：SOC、IR、脅威インテリジェンスは、3つの機能がそれぞれ別のダッシュボードを確認し、異なるタイムラインで動くのではなく、一つにつながったシステムとして機能する必要があります。この段階での断片化は、封じ込められるはずのインシデントを長期化する侵害へと変えてしまいます。
進化する脅威をモデル化する：数分で行動できる攻撃者に対して、静的な防御モデルはすぐに時代遅れになります。モデルは、複雑さを増す脅威の変化に追いつかなければなりません。
自社で構築するか、購入するか、パートナーと組むか？
検知、対応、インテリジェンスの包括的な能力を社内で構築するには、人材、テクノロジー、24時間体制の運用への継続的な投資が必要です。組織は、こうした能力を社内で構築できるのか、それとも信頼できるパートナーに不足分を補ってもらうべきかを評価する必要があります。
信頼できるサイバーセキュリティプロバイダーと連携すれば、単独の能力の寄せ集めだったセキュリティを、インテリジェンス主導の統合防御へと変えられます。これにより、レジリエンスを高め、脅威の検知と対応を迅速化し、運用の複雑さを軽減できます。組織はそのうえで、中核事業と戦略上の優先事項に注力できます。
