2018年、2025年のサイバーセキュリティの未来に関するシナリオが策定されました。それらのシナリオはどのような展開をたどり、何を学べるのでしょうか。
急速で破壊的な技術変化は正しく予測されており、AIと半導体は地政学上の重要な資産となりました。
モデル化から漏れていたものの、大きな影響を及ぼした要素には、世界的な人材移動が技術革新に与える影響や、ランサムウェアの進化があります。
2018年、カリフォルニア大学バークレー校長期サイバーセキュリティセンター（CLTC）は、CNA公共研究所と連携し、2025年に起こり得る「サイバーセキュリティの未来」を探るシナリオを策定しました。2025年を迎えた今、私たちは問いかけます。予測はどこまで的中したのでしょうか。
どの兆候を正しく捉え、どれを見落としたのかを理解するため、シナリオを詳細に「事後検証」し、得られた知見を教訓としてまとめました。
2025年の当初シナリオ
量子飛躍
量子コンピューティングの初期のブレークスルーを受け、世界的な不拡散体制を築こうとする動きが起こりました。しかし、量子技術が当初の国家管理を離れ、複数の国や犯罪ネットワークに広がったため、こうした取り組みは失敗しました。
不拡散の取り組みは競合国の進歩を遅らせましたが、阻止できることはほとんどありませんでした。その結果、大国は封じ込めるよりも、同盟国への量子技術の普及を加速させることを検討するようになりました。
新たな自由度
個人や社会の生活を数値化するため、安全なデジタル技術、モノのインターネット、機械学習を活用しようとする動きは、予期せぬジレンマ、すなわち建設的な曖昧さの喪失を招きました。
超高精度のデータによって、社会的、法的、経済的なやり取りを円滑にする小さな不確実性が取り除かれると、人々は複数の流動的なデジタルアイデンティティを通じて、新たな柔軟性を求めました。これにより、アイデンティティの管理と検証をめぐる新たなセキュリティ課題が生じました。
バーロウの逆襲
壊滅的なセキュリティ侵害を受け、世界は相反する二つのインターネット統治モデルに分かれました。一方は政府が大手テック企業に統制を委ねるモデル（ジョン・ペリー・バーロウのサイバーリバタリアン構想を実現するもの）で、もう一方はデジタル・ナショナリズムを掲げ、インターネットを国家権力の明示的な手段とするモデルです。
最も激しい緊張は、これらのアプローチが衝突する場面で生じました。
私たちを信じて
デジタルの安全性の欠如によってインターネット経済が崩壊寸前に陥った後、企業はセキュリティを「SafetyNet」に委ねました。SafetyNetは、侵入を検知し、脆弱性にリアルタイムでパッチを適用する、人工知能（AI）を活用したメッシュネットワークです。
サイバー空間は、従来型のインターネット（安全性は低いがプライバシーは保たれる）とSafetyNet環境（安全性は非常に高いが監視も厳しい）に分かれました。遍在するAIの監視によって守られる世界で、プライバシー、自由、信頼は保たれるのかという疑問が生じています。
シナリオで未来を正確に予測することはできませんが、複数の可能な未来に備えるため、今取れる戦略的な決断を明らかにできます。
的中した点
2025年にこれらのシナリオを振り返ると、いくつかの重要な知見が浮かび上がりました。
不連続な変化は 実際に起こる
AIや量子コンピューティングなどの技術は、滑らかな曲線を描くのではなく、劇的な段階的進歩を遂げると正しく予測していました。2022年以降に生成AI（GenAI）モデルが急速に登場したことは、その典型例です。GenAIは、期待や投資のパターン、技術の進路を、まるで一夜にして変えました。
同様に、量子コンピューティングも当時の予測を上回る速さで進展しました（米国国立標準技術研究所は、耐量子計算機暗号への移行時期を前倒ししました）。
主権を支える資産としての先端技術
CHIPS法などの取り組みは、半導体製造、AI開発、量子研究が大国間競争の中心的な舞台となったことを示しています。
この動きは、輸出規制にとどまらず、資本の流れなど、近年のグローバル化の基本原則にも広がっています。とりわけ、米中関係ではその傾向が顕著であり、まさにシナリオが予測したとおりです。
過小評価した傾向
官民の連携が加速
政府と企業の能力の境界が急速に曖昧になり、官民混合の組織形態が生まれることを、私たちは過小評価していました。OpenAIのような組織は、非営利団体として営利子会社を持ち、防衛機関と連携するという混合形態を示しています。
一方、オープンソースのAI開発は、従来の国家か市場かという二分法を超える統治モデルを生み出しました。シナリオでは、この動きを十分に検討できていませんでした。
アイデンティティは戦場
デジタルアイデンティティを重要な争点として挙げてはいましたが、合成メディアが曖昧さをいかに武器化するかを過小評価していました。世界経済フォーラムの「グローバル・サイバーセキュリティ・アウトルック2025」によると、47%の組織が、GenAIを活用した攻撃側の能力向上を最大の懸念事項としています。こうした能力により、より高度で大規模な攻撃が可能になるためです。
今日の環境では、アルゴリズムによるプロファイリングがもたらす過剰な確実性と、急激な不確実性が共存しています。映像証拠でさえ、真実を示す価値が薄れつつあります。この矛盾は、過剰な精密さと根本的な疑念を生み出します。シナリオでは、この緊張関係を部分的にしか捉えられませんでした。
見落とした点
人材の国際移動
世界的な人材の流れが技術開発をどう形作るか、私たちは予測できませんでした。研究者が組織間を移動することで重要な知識が受け渡されるため、移民政策は技術戦略の手段となります。
これはAI分野で特に顕著です。DeepMind、OpenAI、Anthropicなどのテクノロジー企業間で主要な科学者が移籍し、競争上の優位性を生み出すと同時に、全体的な能力の向上を加速させています。
ランサムウェア
身代金が支払われるまで被害者の個人データを暗号化するマルウェアは、技術的な進歩ではなく、ビジネスモデルの革新によって脅威の状況を一変させました。
ランサムウェア・アズ・ア・サービスのプラットフォームは、攻撃能力を広く行き渡らせました。これは、経済的な組織構造やインセンティブではなく、技術に焦点を当てていたことの限界を示しています。皮肉であり、容認できない見落としでした。この分野で最良の知見や理解を十分に活用できていなかったのです。
予見できなかったこと
ロックダウン
パンデミックはデジタル変革を加速させ、セキュリティのアーキテクチャを試すことになりました。COVID-19は予測できませんでしたが、デジタルインフラが示したレジリエンスは、セキュリティ能力が想定以上に成熟していたことを示唆しています。
サプライチェーンの脆弱性
企業のサプライヤー、業務プロセス、インフラのネットワークに潜む弱点が、主要な攻撃経路として浮上しました。SolarWinds事件は、攻撃者が信頼された配布経路を利用して従来型のセキュリティを迂回する手口を示し、シナリオでは捉えられなかった攻撃側の優位性を浮き彫りにしました。
「グローバル・サイバーセキュリティ・アウトルック」によると、大規模組織の54%が、サイバーレジリエンスの実現に向けた最大の障壁としてサプライチェーンの課題を挙げています。
今後に向けて
2030年を見据え、意思決定者が注視すべき緊張関係を三つ挙げます。
主権と相互運用性：競合するデジタル主権の構想と、システムの相互運用性の必要性をどう両立させるのでしょうか。世界共通のITスタックという構想は、今のところ消えたようです。その結果、攻撃対象領域の均質性が低下し、防御能力の分断が進むと考えられます。
透明性と性能：この緊張関係はAI、量子技術、セキュリティシステム全般に見られます。ブラックボックス型のアルゴリズムは性能面で優位性をもたらす一方、説明責任を損ないます。解釈可能性は、テクノロジーに対する人間の「信頼」の重要な源であり続けるのでしょうか。
人間の判断と自動化：アルゴリズムと人間の権限を分ける境界は、どのように定まるのでしょうか。人間と機械のシステムに主体性をどう配分するのが最適かは、コンテンツモデレーションからクリエイティブ産業、重要インフラの保護まで、さまざまな分野で激しい議論の対象となっています。
シナリオで未来を正確に予測することはできませんが、複数の可能な未来に備えるため、今取れる戦略的な決断を明らかにできます。
