驚くほど多くのスマートフォン利用者が、セキュリティ対策に疎い

Members of the public use their mobile devices to take photographs of Britain's Prince William and his wife Catherine, Duchess of Cambridge at a walk about in Brisbane, April 19, 2014. Britain's Prince William and his wife Kate are on the second leg of a 19 day official visit to New Zealand and Australia with their son George. REUTERS/Phil Noble (AUSTRALIA - Tags: ROYALS POLITICS ENTERTAINMENT TPX IMAGES OF THE DAY) - RTR3LVTI
More than a quarter of smartphone owners say they do not use a screen lock or other security features to access their phone.Image: REUTERS/Phil Noble (AUSTRALIA - Tags: ROYALS POLITICS ENTERTAINMENT TPX IMAGES OF THE DAY) - RTR3LVTI
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サイバーセキュリティの専門家は、スマートフォン所有者に対し、モバイル端末を安全に保つためにいくつかの対策を講じるよう勧めています。これには、スマートフォンへのアクセスにパスコードを使うことや、アプリとオペレーティングシステムを定期的に更新することが含まれます。しかし、今年初めに発表されたピュー・リサーチ・センターの報告書によると、多くの米国人はこうしたベストプラクティスを守っていません。

Image: ピュー・リサーチ・センター

スマートフォン所有者の4分の1以上(28%)は、画面ロックなどのセキュリティ機能を使わずにスマートフォンにアクセスしていると回答しています。スマートフォン利用者の過半数は、スマートフォンのアプリまたはオペレーティングシステムを更新したと答えていますが、約40%は都合のよいときにしか更新しないとしています。一方、更新をまったくしない利用者もいます。スマートフォン所有者のおよそ10人に1人は、オペレーティングシステムを一度も更新しない(14%)、またはスマートフォンのアプリを更新しない(10%)と回答しています。

ウィキリークスが、CIAには一部の端末をハッキングし、暗号化ソフトウェアを回避する能力があるとされる情報を公表したことを受け、携帯電話のセキュリティに新たな注目が集まっています。近年、スマートフォンのハッキングが大きく報じられた事例もいくつかありました。

モバイルセキュリティをめぐる状況は、悪い話ばかりではありません。スマートフォン所有者のうち、アプリやオペレーティングシステムを一度も更新せず、画面ロックも使わないと答えた人はごくわずか(3%)です。また、モバイルセキュリティに特に注意を払い、サイバーセキュリティの専門家が最も推奨する対策を講じている利用者もいます。たとえば、スマートフォン所有者のおよそ5人に1人(22%)は、画面ロックを使い、アプリを自動で、または更新が利用可能になり次第更新し、新しいバージョンが提供されるとすぐに端末のオペレーティングシステムを更新すると答えています。

しかし、大半の利用者(75%)は、モバイルセキュリティの取り組み度合いで中間に位置します。この層には画面ロックを使う一方、より注意深い利用者とは異なり、スマートフォンのアプリやオペレーティングシステムを自分の都合がよいときにしか更新しない所有者が含まれます。

Image: ピュー・リサーチ・センター

年齢層を問わず、複数のモバイルセキュリティ対策を講じていると答えたスマートフォン所有者の割合は同程度です。ただし、65歳以上の所有者は、65歳未満の成人に比べて、画面ロックを使い、スマートフォンのアプリとオペレーティングシステムを定期的に更新する割合がかなり低くなっています(13%対23%)。65歳以上のスマートフォン利用者は、スマートフォンを安全にするためのこうした対策を一切講じていないと答える割合も、若年層の2倍を超えています(8%対3%)。

モバイルテクノロジーによって、利用者は外出先でも幅広い作業を行えるようになりました。しかし、この接続性は、利用者をさまざまなサイバーセキュリティ上の脅威にさらす可能性もあります。たとえば専門家は、カフェや空港などで利用できるネットワーク接続によって、利用者のデータや情報が危険にさらされるおそれがあると指摘しています。ピュー・リサーチ・センターの調査によると、インターネット利用者の54%が公衆Wi-Fiネットワークを利用しており、その多くがオンラインショッピング(21%)やオンラインバンキング(20%)など、機密性の高い活動を行っています。

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