世界で最も小さな国々の中には、非常に固有の環境課題に直面している国もある。
海面上昇は特に深刻な脅威であり、キリバス、フィジー、ツバル、モルディブ、マーシャル諸島などの国々にとって重大な問題だ。
気候変動の悪化により、その脅威はより差し迫った、より深刻なものになっている。
では、支援のために何ができるだろうか？
2014年、当時キリバス大統領だったアノテ・トンは、世界でも特に標高の低い国の一つであるキリバスの人々を将来の海面上昇から守ろうと、大胆な一歩を踏み出した。太平洋に浮かぶ島々からなる別の国、フィジーで、約900万ドルを支払い、山がちな土地を購入したのだ。理論上は、キリバスの住民10万人を収容できる広さがある。
人口全体を一斉に移住させるという考えは、海面上昇の脅威に最もさらされている島嶼国の人々が検討している、いくつかの大胆な対策の一つにすぎない。
世界で唯一の環礁国である太平洋のキリバス、ツバル、マーシャル諸島と、インド洋のモルディブは、海底に沈んだ火山のサンゴと砂の縁に社会全体を築いてきた。これらの国々には、ラグーンを囲む居住可能な土地の輪があり、その周囲をさらに海が取り囲むという、特徴的な地形が共通している。そして、こうした独特の形状には独特の問題が伴う。
多くの島嶼国や低地が脅威にさらされている一方で、海面上昇（気候変動に伴う）との結びつきが、環礁では海とより密接だ。一年で最も潮位が高くなる時期には、水が押し寄せ、居住可能な土地の一部を覆う。いわゆるキングタイドは、さらに高くなり、その影響をさらに悪化させる嵐も激しさを増している。世界で最も標高の低い国であるモルディブでは、最も高い地点でも海抜3メートル未満だ。
そのため、環礁国は適応策に取り組んでいる。大規模な移住に加え、新たな島を建設したり、既存の島の標高を上げたりする計画もある。こうした対策には莫大な費用がかかる可能性があり、もともと豊かではない国々にとっては特に大きな負担となる。だが、実現できるのだろうか。壮大な計画、さらにはある程度は各国による気候変動対策の国際的な提唱さえも、環礁の住民が今安全に暮らせるようにするための重要な取り組みから目をそらさせている、と主張する人もいる。
島をかさ上げし、何千人も移住させる
マーシャル諸島の首都マジュロの地図を拡大して見ると、最初は小さな輪状の糸のように見えるものが、円周に沿って建物の並ぶ道路が一本走る、環状の陸地だと分かる。多くの場所で、陸地の幅はわずか100メートルほどしかない。
そのため、ハワイ大学の地球科学教授チップ・フレッチャーはここ数年、同国が既存の島の一部をどのようにかさ上げできるかを研究してきた。海底から浚渫した砂や砂利を使うことも、ほとんど水没したサンゴ礁を造成してまったく新しい島をつくることもできる。
前例はある。フレッチャーが挙げるのはモルディブだ。そこでは何年も前から、大規模な島の造成や、かつて居住できなかった土地へのリゾート建設が進められている。最も大規模な開発は、フレマレだ。首都マレに隣接する、ほぼ全域が人工の島である。
シモネッリによれば、島嶼国にとって食料安全保障、教育、健康といった差し迫った課題に取り組むことの方が、より急を要し、より現実的でもある。そうすれば、いずれ人々が適応を迫られたとき、たとえば国外に移住する場合にも、より十分な備えができる。
過去20年にわたり、フレマレでは造成と開発が進み、現在は空港をはじめ、さまざまな施設が整備されている。「複数の地区があります。サッカー場も、大学の用地もあります」とフレッチャーは語った。「計画的な都市成長が進んでいて、1階に商業スペースを備えた5～6階建てのマンションが建っています。」
しかし、他の環礁国ではそう簡単にはいかないとフレッチャーは言う。「では、その資金はどこから調達するのでしょうか。」
たとえば、マーシャル諸島にはモルディブのような活況を呈する観光産業がない。また、漁場の監視も十分に行えていない。他の島嶼国では、漁業許可の発行や違反への罰金によって年間数百万ドルの収入を得ている。フレッチャーは、資金源の候補として、島嶼国が発行し、たとえばアジア開発銀行が保証する債券を挙げた。気候変動の緩和に関心を持つインパクト投資家に販売する案だ。
しかし、資金が確保できたとしても、こうした建設には慎重な計画が必要だとフレッチャーは語る。彼のチームが得意とする分野の一つは、海面上昇が地下水に及ぼす影響のモデル化だ。モルディブのような低地の沿岸地域では、地下水面そのものが塩水の上に浮かぶ淡水のレンズになっているという。海面が上昇すると、地下水面も上昇する。フレッチャーによれば、フルマレでさえ、今後数十年に予測される海面上昇に耐えられるほど高く造成されていない。モルディブがこの島を存続させたいなら、さらにかさ上げする必要がある。
まずは足元から
気候変動への備えを計画する上での実務的な課題は、多くの環礁国が積極的な行動を起こせない理由になっている。しかし、移住先の土地を買い集めたり、まったく新しい島を建設したりするような極端な戦略には、もう一つの反論がある。島民自身の日々の暮らしや意見を無視するおそれがあるのだ。
アンドレア・シモネッリは、気候移住を専門とするバージニア・コモンウェルス大学の政治学助教だ。数年前、モルディブで気候移住について調査を始めたとき、地元の人々は、島を離れるつもりはないとよく答えたという。
彼女は調査の範囲を広げる必要があると考えた。「私たちはこの問題を見誤ってきたのかもしれないからです」と彼女は語る。「50年から80年先のことだけを計画していると、今ここにある現実を忘れてしまいます。人々の日々の必要に目を向けなければ、その暮らしがひどく悪化しかねません。」
人々は歴史的にこの地で非常に長い間暮らし、逆境に耐えるすべを身につけてきた。
シモネッリによれば、島嶼国にとって食料安全保障、教育、健康といった差し迫った課題に取り組むことの方が、より急を要し、より現実的でもある。そうすれば、いずれ人々が適応を迫られたとき、たとえば国外に移住する場合にも、より十分な備えができる。
3月、シモネッリはマーシャル諸島からQuartzの取材に応じた。新型コロナウイルスのパンデミックにより、見通しの立たない期間、彼女は同諸島に足止めされていた。たとえば現地では、食生活の偏りに関連する糖尿病の多さ、低い就学率、住居を脅かす土地権利の問題、劣悪な統治、家庭内暴力など、複雑に絡み合う問題に人々が苦しんでいる。新しい島の建設のような計画は、今まさにマジュロの短い防潮堤を完成させることさえ難航している国にとっては「夢物語」だと、彼女は語った。
シモネッリは、同じ太平洋の島嶼国であるサモアを例に挙げた。政府が地元の人々とより有意義に関わり、現実的な戦略をつくっている場所だ。たとえば、子どもを守るために学校を高台へ移しつつ、大人はより危険な沿岸地域で漁を続けられるようにしている。
「地域社会との関わりがなければ、本当に必要なことの多くを見極める機会を失います」と彼女は語る。「人々は歴史的にこの地で非常に長い間暮らし、逆境に耐えるすべを身につけてきたので、多くのアイデアは非常に持続可能なものになりがちです。しかし残念ながら、まだ多くのニーズに耳を傾ける人がいません。」
進退窮まる状況
もちろん、こうした脆弱な地域の多くが直面する厳しい現実は、差し迫ったニーズに対処すると同時に、将来に向けた大胆な計画も立てなければならないことだ。
キリバスの元大統領で、現在は気候変動対策を訴える著名な活動家であるアノテ・トンでさえ、キリバスの将来のために購入した土地は、何もしないことの言い訳にはならないと、Quartzへのメールで認めた。「あの土地は、将来の人口を受け入れるために必要な、気候変動に強い適応策を私たちが整備できなかった場合に備える安全網として、当初から考えられていました」と彼は述べた。
2019年9月、キリバスは改訂版の気候変動・災害リスク管理合同実施計画を発表し、2028年まで気候変動の影響に実際的に対処するための12の戦略を示した。最初の戦略は統治の強化で、ほかには食料安全保障や教育などが扱われている。移住については具体的に論じられておらず、フィジーの土地にも触れていない。
今のところ、キリバスからフィジーの土地へ移住した人はいない。キリバスの人口の一部だけを移すとしても、非常に大がかりな事業になる。2016年の計画実現可能性評価によれば、フィジーの土地はキリバスとは異なり、海岸沿いではない農地で、山がちかつ湿地帯だ。移住には住宅、衛生設備、学校、職場などを含む大規模なインフラ投資が必要になると、シモネッリは述べた。
私たちは気候変動の脅威を現実のものと受け止め、たとえ他の誰も進んで行動を起こさなくても、自ら対処する意思があります。
それだけではない。その地域にはすでに、1800年代に連れてこられた奴隷の子孫であるソロモン諸島出身者が約500人暮らしている。2016年の報告書によれば、彼らは現在フィジー国民だが、フィジーに祖先のつながりがないため土地の権利を持たず、英国国教会が彼らのために信託管理するキリバス購入地の中央にある、より狭い区画にとどまるよう求められている。こうした複雑な事情がなくても、両国の文化はまったく異なるとシモネッリは語った。
だからこそ、トンは自身の個人ウェブサイトで、もう一つの進むべき道として、仮想主権という考えに言及している。
「これらの国々が物理的に存在しなくなる可能性に伴い、主権を失う可能性があるなかで、どのような選択肢があるのかという問いが生じます」と彼は記している。「国々はただ消滅するのでしょうか。それとも、物理的な形ではなく仮想的な形で存在する国という、デジタルな主権の選択肢を検討できるのでしょうか。」
これは、従来の国家観に対する興味深い問いかけであり、他の国々も注目すべきものだ。島嶼国は、気候変動が現実であり、今まさに影響が及んでいることを世界に強く思い起こさせる存在だ。島嶼国が直面する主権上の課題は、今後数十年のうちに世界中の市民が経験することになる。
キリバスが購入した土地は投資である一方で、トンはそれを国際社会への道義的な問いかけとも考えている。「私たちは気候変動の脅威を現実のものと受け止め、たとえ他の誰も進んで行動を起こさなくても、自ら対処する意思があります」とトンは語った。
