5月2日は米国の「国家祈祷の日」だった。この日は、連邦議会が1952年に制定した日で、米国民が「教会で、グループで、また個人として、祈りと瞑想を通じて神に心を向ける」ことを目的としている。しかし、多くの米国人は祈祷の日だけでなく、毎日祈っている。実際、ピュー・リサーチ・センターが祈る頻度を調査した102カ国の中で、米国は豊かさ（2015年の1人当たり国内総生産は5万6,000ドル）と、国民の毎日の祈りの割合の高さ（2014年の米国宗教景観調査によると55％）の両方を備えた唯一の国だ。
調査対象となった他の裕福な国、すなわち1人当たりGDPが3万ドルを超える国では、毎日祈ると答えた成人は40％未満だった。たとえば、1人当たりGDPが約3万8,000ドルの日本では、およそ3分の1（33％）が毎日祈る。1人当たりGDPが約6万8,000ドルのノルウェーでは、成人の5人に1人未満（18％）だ。（なお、この調査にはカタールやアラブ首長国連邦など、祈る人の割合が高いと予想されるアラビア半島の裕福な国は含まれていない。）
経済状況の対極にある、より豊かさに乏しい国々では、より高い割合で人々が祈る傾向がある。実際、毎日祈ると答えた成人が少なくとも70％に上る国は、すべて1人当たりGDPが2万ドル未満だ。たとえば、毎日祈ると答えた人が72％のエジプトでは、1人当たりGDPは約1万1,000ドルだ。また、成人の96％が毎日祈ると答えたアフガニスタンでは、1人当たりGDPは約2,000ドルだ。
これらの調査結果は、毎日の祈り、神への信仰、宗教儀式への出席、人生における宗教の重要性についての回答を指標として、国の豊かさと宗教への関与の度合いは反比例することを示唆する他のデータとも、おおむね一致している。言い換えれば、貧しい国の人々は、豊かな国の人々よりも信仰心が強い傾向にある。（詳しくは、当機関の2018年の報告書を参照。）
とはいえ、豊かさに乏しい国のすべてで、毎日祈る人の割合が高いわけではない。1人当たりGDPがそれぞれ6,000ドルと1万9,000ドルのベトナムとブルガリアでは、毎日祈ると答えた成人の割合は14％と15％だ。（調査対象となった102カ国全体では、毎日祈ると答えた人の国別平均割合は49％。）
データには、いくつかの地域的な傾向も見られる。たとえば、サハラ以南のアフリカで調査した国の大半は、1人当たりGDPが1万ドル未満で、毎日祈る人の割合は平均を上回る。中東・北アフリカ地域では、調査したほぼすべての国で1人当たりGDPが2万ドル未満であり、毎日祈る人の割合も平均を上回る。例外はイスラエルで、1人当たりGDPは3万4,000ドル、毎日祈ると答えた人はわずか27％だ。
米国では、なぜ他の裕福な国よりも、毎日祈ると自己申告する人の割合が高いのだろうか。米国では政府が宗教に干渉しないため、宗教の「自由市場」が生まれ、さまざまな宗教が新たな信者を獲得しようと活発に競い合っている、と指摘する研究者もいる。また、米国では所得格差が比較的大きいことも、祈る人の割合の高さの一因かもしれない。所得水準の格差がより大きい社会ほど、信仰心が強い傾向にある。
