鉱山や搾取工場での強制労働から、家事労働や売春に至るまで、国際的な人身取引は幅広い違法活動を支え、犯罪組織を通じて行われ、移民を長く過酷な旅へと連れていきます。
オーストラリアのウォーク・フリー財団が作成した最新の『世界奴隷制指数』によると、今日、世界では約3,600万人が「現代の奴隷制」とみなされる状態に置かれています。
移民や人身取引の被害者が欧州連合の岸にたどり着くイタリアのランペドゥーザ島を、2013年7月に抜き打ち訪問したことで、教皇フランシスコは、この問題がしばしば過小評価されていることを踏まえ、世界的な議題に掲げ、宗教間対話を促す先頭に立ちました。
こうして人身取引は宗教指導者に共通する懸念となり、彼らは「現代の奴隷制」に反対する意識を企業や政策立案者の間で高めるため、共同の取り組みを始めています。今年3月に設立された新たな枠組み「グローバル・フリーダム・ネットワーク」のもとで、第一歩が踏み出されました。ネットワークは聖座が主催していますが、資金の大半はオーストラリアの億万長者アンドリュー・フォレストが提供しています。
世界各地の政府、NGO、学者、宗教専門家が集まった2013年11月のバチカン初のシンポジウムを経て、英国国教会の指導者に続き、正教会、イスラム教、ユダヤ教、仏教、ヒンドゥー教の指導者たちも運動に加わりました。正式な発足は、奴隷制度廃止国際デーである2014年12月2日、教皇フランシスコが主宰した署名式によって行われました。
カンタベリー大主教ジャスティン・ウェルビー、主任ラビのデービッド・ローゼン、カイロのアル＝アズハル大学大イマームの高位代表者、その他のイスラム教指導者の代表らが、他の宗教指導者とともに出席しました。それぞれが演説を行いました。正教会の全地総主教バルソロメオスらは、ビデオを通じて支持のメッセージを寄せました。
対話から行動へ
この一日の集いの印象的な写真や、人身取引を7年以内、すなわち2020年までに克服するという共通の決意を超えて、この催しの際立った特徴は、宗教間対話が、人身取引のような重大な人間的課題や苦難に焦点を当てた宗教間の行動へと移りつつあることです。
「私たちは神学だけでなく、宗教的経験について語っているのです」と教皇フランシスコは、合意署名の直前、トルコからの帰路の機内で記者団に説明し、宗教間対話における「質的飛躍」の必要性を訴えました。
それ以前のトルコでは、宗教問題庁長官のメフメト・ギョルメズ博士が、教皇フランシスコへの声明で、より率直にこう述べました。「今日、宗教者は、あたかもそれが使命であるかのように、神学的次元の対話という名のもとで、真理の認識に関する主張をめぐる議論を脇に置き、協調した取り組みを、暴力、貧困、環境問題という世界の重大課題に向けるべきです。」
したがって、人身取引に対抗するこの合意は、他の課題における新しい形の宗教間協力の先例となる可能性があります。宗教指導者に期待されているわけではないものの、意識向上に有意義な役割を果たしうる課題です。バチカンでは、2015年12月にパリで開かれる政府間会議に先立ち、気候変動に関する宗教間サミットの開催を検討する動きもあります。
「宗教的信仰は、精神面と実践面の双方で、個人や共同体の行動を促す強力な原動力となり得ます」と、グローバル・フリーダム・ネットワークは、人身取引に反対する宗教指導者の参加を募る目的について記しています。「世界の宗教指導者は、言葉と行いを通じて、現代の奴隷制という人間が生み出した悪を克服するための、信仰に動機づけられた男女の意志と努力を形づくることができます。」
よりエリート主義的でないアプローチ
基本的人権の尊厳が深刻に脅かされる行為をともに非難することは、宗教指導者にとって、難しい神学論争を乗り越えることよりも明白な課題に思われます。一例として、教皇フランシスコが人身取引を「人道に対する犯罪」と宣言した数週間後の2013年12月、エジプトのアル＝アズハルはファトワーを発し、現代の奴隷制と人身取引はクルアーンの教えに反すると宣言しました。
しかし、正確な文言について合意するのは、こうした話題であっても難しい場合があります。英国国教会側は12月2日にバチカンで署名された合意に「強制売春」と明記することを求めた一方、カトリック側は「売春」そのものを対象とすることを望みました。文書には「強制労働と売春」と記されています。
この新しい形の宗教間協力のもう一つの重要な特徴は、広く浸透させることを意図しており、神学論争がしばしばそうであるように、エリート層にとどめない点です。宗教指導者だけでなく、信者自身も彼らとともに、自らの共同体で人身取引と闘うよう呼びかけられています。グローバル・フリーダム・ネットワークが述べるように、これは消費者行動、倫理的な調達を促すサプライチェーンの検証、法改正の提唱にまで及びます。
今の課題は、この協力を草の根レベルに広げることです。キリスト教徒、ユダヤ教徒、イスラム教徒、仏教徒、ヒンドゥー教徒は、それぞれの宗教的なしるしを身につけ続けるでしょうが、奴隷労働と無縁であることが証明された衣類を着たり、機器を使ったりすることへの共通の関心を分かち合い、示すこともできます。それを認識するだけでも、宗教間のさらなる深い理解への道が開かれるでしょう。
著者：セバスチャン・マイヤール、フランスの日刊紙、 宗教の役割に関するグローバル・アジェンダ・カウンシル委員
画像：人身取引の被害者とみられる人々が、2014年10月17日、パンガー県タクアパー郡の政府運営シェルターで祈る。REUTERS/Athit Perawongmetha
